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金属錯体塩における電子伝導系とイオンチャネルのハイブリッド化と電気伝導制御

研究課題

研究課題/領域番号 08874086
研究種目

萌芽的研究

配分区分補助金
研究分野 機能・物性・材料
研究機関北海道大学

研究代表者

中村 貴義  北海道大学, 電子科学研究所, 教授 (60270790)

研究分担者 芥川 智行  北海道, 電子科学研究所, 助手 (60271631)
稲辺 保  北海道, 大学院・理学研究科, 教授 (20168412)
研究期間 (年度) 1996 – 1997
研究課題ステータス 完了 (1997年度)
配分額 *注記
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1997年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
1996年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
キーワード分子性導体 / 金属錯体 / イオンチャンネル / 超分子 / バンドフィリング制御
研究概要

分子性導体であるNi(dmit)_2とクラウンエーテルの組合せを中心に、カウンターカチオンとしてLi^+,Na^+,K^+,Rb^+,NH_4^+,Cs^+を用いて、錯体形成を行った。多くの組合せにおいて、イオンチャネル構造が出現した。クラウンエーテルとの間の錯形成定数が小さいイオンを用いると、イオンチャンネル構造が形成しやすいことが判明した。実際に、結晶作製時の溶媒を変え、錯形成定数を変化させるて、イオンチャネル構造を持つ錯体を優先的に晶出させることも可能であった。
イオンチャンネル内へのイオンのド-ピング(バンドフィリング制御)は、Cs^+錯体について、結晶作製条件を変化させることで可能であった。
イオンチャネル構造が出現しない錯体についても、結晶内で特異な構造をもつ超分子イオン場が形成されることが明らかとなった。
クラウンエーテルだけでなく、直鎖のポリエーテルを用いても結晶内に類似の超分子イオン場が形成した。
中心金属として、Niの代わりにPd,Pt,Auを用いた系を検討した。結晶構造の解析には至らなかったが、結晶内にクラウンエーテルが取り込まれることを確認した。
結晶の電気伝導特性と超分子イオン場の構造との間に相関が見られた。特に、イオンチャンネル内のイオンの動的挙動に伴い、電気伝導挙動が変化する系も存在することが示唆され、将来の分子デバイス構築へ向けての展開の足がかりが得られた。

報告書

(2件)
  • 1997 実績報告書
  • 1996 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] T.Akutagawa: "A Supramolecular Cation in an Electrically Conducting Nickel-dithiolate Salt" Journal of Materials Chemistry.7. 183-185 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] T.Akutagawa: "Crystal Structure and Electrical Conductivity of [NH_4^+] [18-crown-6] [Ni (dmit)_2]_2" Synthetic Metals. 86. 1861-1862 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] T.Akutagawa: "Structures of Ni (dmit)_2 (dmit=2-thioxo-1,3-ditiol-4,5-dithiolate) Salts of Lithium or Ammonium lncluded in Crown Ether Assemblies" Thin Sold Films. (in press).

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] T. Akutagawa et al.: "A Supramolecular Cation in an Electrically Conducting Nickel-dithiolate Salt" Journal of Materials Chemistry. 7. 183-185 (1997)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] T. Akutagawa et al.: "Crystal Structure and Electrical Conductivity of [NH_4^+][18-crown-6][Ni (dmit)_2]_2" Synthetic Metals. (1997)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書

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公開日: 1996-04-01   更新日: 2016-04-21  

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