プロスポーツの地域受容プロセスにおける、「地域密着」の概念と機能の再検討

研究課題番号:23500714

代表者

  • 2011年度~2012年度

    • 中島 信博
    • 研究者番号:80005826
    • 東北大学・教育学研究科(研究院)・教授


研究分担者

    • 松野 将宏
    • 研究者番号:00386666
    • 横浜市立大学・総合科学部・准教授

この研究課題のドキュメント

研究課題基本情報(最新年度)

  • 研究期間

    2011年4月28日~2014年3月31日(予定)

  • 研究分野

    スポーツ科学

  • 審査区分

    一般

  • 研究種目

    基盤研究(C)

  • 研究機関

    東北大学

  • 配分額

    • 2011年度:1170千円 (直接経費:900千円, 間接経費:270千円)
  • 計画額

    • 2012年度:650千円 (直接経費:500千円, 間接経費:150千円)
    • 2013年度:780千円 (直接経費:600千円, 間接経費:180千円)

研究概要(最新報告)

1.研究実績の概要

(1 )「地域密着」の制度化プロセスの                      検討

言説としての「地域密着」の制度化プロセスについて、「地域密着」に関する新聞記事の内容分析を行った。1978年から2011年までの新聞記事データベースの分析結果より、「地域密着」の制度化メカニズムを考察した。その結果、「地域密着」という概念は、特定のトピックスと強く結びついて集中的に使用される時期と、幅広く産業、業種、分野に分散して使用される時期を繰り返すことにより広く社会的に普及していったことが分かった。加えて、「地域密着」は使用される文脈に固有の意味や社会的価値を身に付けたり、文脈に合わせて意味や社会的価値を変容していくことにより制度化していったのではないかと推察された。

(2 )スポーツの「地域密着」戦略に関する理論的検討

制度的アプローチと社会構成主義を分析フレームとして、スポーツの生き残り策としての「地域密着」戦略を検討した。第一に、総合型地域スポーツクラブに関する政府の政策と地域の実情との間にギャップがあること、プロスポーツのビジネスモデルとして放映権料収入に依存してきた従来のB2B 型スモデルに限界があることを指摘した。第二に、仙台市プロスポーツの事例では、ベガルタ仙台と東北楽天ゴールデンイーグルスを核とした地域のガバナンス・ネットワークに着眼し、制度の創造と実践活動を通じて「地域密着」の意味内容を構成し、共有していくプロセスを考察した。

(3)仙台市におけるプロスポーツの設立について、データの収集と聞き取りを行った。とくに設立の経緯に詳しい竹鼻純氏にインタビューを行ったことが有益であった。

現在までの達成度(最新報告)

  • 区分

    (2) おおむね順調に進展している

  • 理由

    第一に、「地域密着」に関する新聞記事データベースを構築し、成果として内容分析と結果の考察を行い、論文を2 本発表した。第二に、仙台市プロスポーツの地域密着戦略に関する理論的検討と考察を行い、著書を1 冊発表した。以上より、現在までは計画通りに目標を達成してきたと言える。

    第二に、ベガルタ仙台の設立の経緯について、かなり詳細に把握できてきている。

    以上のように、達成度としては、(2)のおおむね順調に進展しているととらえている。

今後の研究の推進方策等(最新報告)

今後の推進方策

第一に、平成24年度までの研究成果について、学会発表を行う予定である。第二に、「地域密着」新聞記事データベースの内容分析を進めていく。スポーツにおける「地域密着」の使用について、意味と社会的価値の獲得、および変容について、制度化プロセスの視点より検討していく。第三に、インフォーマントからの聞き取りをより進展させ、収集したドキュメントと照合して、精確なデータとして組み立てていく。第四に、上記の検討結果について論文等の成果としてまとめる

次年度の研究費の使用計画

第一に、平成25年度は、前年度までの研究成果の発表の年と位置づけており、国内学会発表のための国内旅費に支出する。第二に、前年度までの研究成果について、研究課題に関連する研究者および研究協力者に研究成果を送付し、批評を受けるために、郵送費等に支出する。第三に、さらに理論的検討を進めるために、研究課題に関連する書籍、資料等に支出する。

なお次年度使用額は、本年度の研究を効率的に推進したことにともない発生した未使用額であり、平成25年度請求額とと合わせ、平成25年度の研究遂行に使用する予定である。

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