メニュー
検索
研究課題をさがす
研究者をさがす
KAKENの使い方
日本語
英語
全文検索
詳細検索
絞り込み条件
絞り込み
研究期間 (開始年度)
-
検索結果: 5件 / 研究者番号: 00035924
すべて選択
ページ内選択
XMLで出力
テキスト(CSV)で出力
表示件数:
20
50
100
200
500
適合度
研究開始年: 新しい順
研究開始年: 古い順
配分額合計: 多い順
配分額合計: 少ない順
1.
サプライアーにおける調達・マーケティングに及ぼす販売会社システムの影響
研究課題
研究種目
基盤研究(C)
研究分野
商学
研究機関
高松大学
研究代表者
瀬戸 廣明
(瀬戸 広明)
高松大学, 経営学部, 教授
研究期間 (年度)
2001 – 2002
完了
キーワード
サプライアー
/
調達
/
マーケティング
/
販売会社
/
食品
/
自動車
/
家電
/
情報家電
/
アセンブリーメーカー
/
調達・マーケティング
/
化学工業
/
食品工業
/
郵送調査
/
面接調査
/
電子
/
電機
研究概要
得意先メーカの有する販売会社システムの評価では、自動車産業との取引が安定的に行われていることのアトヴァンティジを挙げるサプライアが多く、サプライアにとって自動車産業それも上位アセンブリメーカとの継続的取引の重要性は迅速な代金決済と3ヵ月内示のローリングの高い精度として高く評価されている。
...
2.
生産・流通における情報構造の実証研究
研究課題
研究種目
基盤研究(B)
研究分野
商学
研究機関
高松大学
(1998-2001)
香川大学
(1997)
研究代表者
瀬戸 廣明
高松大学, 経営学部, 教授
研究期間 (年度)
1997 – 2000
完了
キーワード
乗用車
/
家電
/
情報家電
/
情報構造
/
アセンブリメーカ
/
Tier 2
/
Tier 1
/
ガント・チャート
/
ノートパソコン
/
12週内示
/
アセンブリーメーカー
/
Tier1
/
Tier2
/
サプライアー
/
3ヶ月内示
/
2ヶ月内示
/
1ヶ月内示
/
確定発注
/
企業間投入・産出と情報
/
生産計画と情報
/
流通と情報
/
生産・流通における情報構造
研究概要
第1年度は大蔵省「法人企業統計調査・法人名簿」の目的外使用の許可を総務庁長官から受けて、資本金1億円以上の全製造業企業・全卸売業企業・全小売業企業に対して、研究課題に関する郵送調査を行った。第2・3年度には乗用車、家電(具体的には、家電のいろいろな製造部門における生産管理をリードする家庭用電気洗濯機
...
この課題の研究成果物
文献書誌 (5件)
3.
情報の価値と情報システムの評価-生産・流通システムとの関連において-
研究課題
研究種目
一般研究(B)
研究分野
商学
研究機関
香川大学
研究代表者
瀬戸 廣明
香川大学, 経済学部, 教授
研究期間 (年度)
1993 – 1994
完了
キーワード
Information-oriented Gant chart
/
生産のはじめから流通の終わりまでの時間
/
内示情報
/
情報 turn around time
/
情報システムによる割付生産
/
資本の流れの情報化
/
情報の価値
研究概要
乗用車産業と半導体関連産業(家電・電子機器産業)におけるアセンブリーメーカーはその地区販売会社との間の取り引き形態を地区販売会社による売り上げが立ってはじめて地区販売会社に対する売上げを立てるようなシステムを変えつつある。取り引き主体を排除する-地区販売会社が自らの勘定で商品を買い取って在庫すること
...
この課題の研究成果物
文献書誌 (3件)
4.
販売会社チャネルにおける生産期間, 工数, 流通期間の統計的研究
研究課題
研究種目
一般研究(C)
研究分野
経済統計学
研究機関
香川大学
研究代表者
瀬戸 廣明
香川大学, 経済学部, 教授
研究期間 (年度)
1987
完了
キーワード
販売会社
/
生産期間
/
工数
/
流通期間
研究概要
1.郵送調査(1)許可を得て大蔵省法人企業統計調査調査票(法人名簿)を目的外使用して資本金1億円以上の全メーカー1462社に対して, 自社製品をそこを通じて販売させる目的で出資・設立した販売会社(以下販社という)を有するや否や, 有するとすればその有し方(総販社か地区販社か)について調査した. 回収
...
この課題の研究成果物
文献書誌 (2件)
5.
わが国における生産・流通粗マージン率体系の時系列的研究
研究課題
研究種目
一般研究(C)
研究分野
経済統計学
研究機関
香川大学
研究代表者
瀬戸 広明
香川大, 経済学部, 教授
研究期間 (年度)
1986
完了
キーワード
流通粗マージン
/
生産粗マージン
/
社会的流通費
研究概要
1.調査 加工食品18社、衣料品4社12部門、家電・靴・磁器・薬(ビタミン剤)・洗剤・化粧品・乗用車等のメーカー20社のうち家電を除いた全てから粗マージン率体系の回答を得た。以下で用いる小売と卸の両粗マージン、メーカー自身の流通費(以上三者の和は社会的流通費である)、メーカー自身の流通費を除いたメー
...
この課題の研究成果物
文献書誌 (1件)