KAKEN — 研究課題をさがす | 研究者番号: 20244650

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検索結果: 18件 / 研究者番号: 20244650

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1. 鉄鋼業における脱炭素への技術転換とグローバルサプライ／バリューチェーンの再編成

研究課題

研究種目	基盤研究(C)
審査区分	小区分07080:経営学関連
研究機関	東北大学
研究代表者	川端望東北大学, 経済学研究科, 教授
研究期間 (年度)	2024-04-01 – 2028-03-31交付
キーワード	地球温暖化 / 鉄鋼業 / サプライチェーン / グローバルバリューチェーン / カーボンニュートラル
研究開始時の研究の概要	本研究は，気候変動対策の下での技術転換を受けて，グローバルなサプライチェーンとバリューチェーンを企業がどのように再編成するかを，鉄鋼業を事例として研究するものである。この転換は20世紀後半に確立した，鉄鋼消費国における臨海型銑鋼一貫製鉄所と銑鋼一貫企業の優位というサプライ／バリューチェーンを根本から ...

2. タイミング・コントローラーと競争優位：規模の経済とＪＩＴ生産の両立に関する研究

研究課題

研究種目	基盤研究(C)
審査区分	小区分07080:経営学関連
研究機関	同志社大学
研究代表者	中道一心同志社大学, 商学部, 教授
研究期間 (年度)	2020-04-01 – 2024-03-31完了
キーワード	サプライチェーン / タイミング・コントロール機能 / タイミング・コントローラー / 規模の経済性 / ＪＩＴ / ジャスト・イン・タイム / 競争優位 / ジャストインタイム / 素材生産企業 / 完成品企業 / 鉄鋼業 / 板ガラス製造業 / 規模の経済 / JIT生産
研究開始時の研究の概要	素材供給企業は多様な種類の製品を大量生産システムにのせて生産する際、生産と販売のインターフェイスにタイミング・コントローラー（TC）を介在させることでも市場適応力を高めている。TCの起用によって素材供給企業は規模の経済を実現し、一方の需要企業もJIT生産を実現しており、個別最適と全体最適を同時追及で ...
研究成果の概要	サプライチェーンにおいて材の流量と流速を調整する機能を「タイミング・コントロール機能」と呼ぶ。素材生産企業から完成品企業に至るサプライチェーンに応じて多種多様なタイミング・コントロール機能の担い手が存在し、彼らが実行する業務も異なっていた。異同が生じる要因は、完成品企業の生産のありようが、①受注生産 ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (25件うち査読あり 3件、オープンアクセス 11件) 学会発表 (9件うち国際学会 3件)

3. ベトナム鉄鋼業における外資企業の適応的市場創造と社会的受容：後発性利益実現の条件

研究課題

研究種目	基盤研究(C)
審査区分	小区分07080:経営学関連
研究機関	東北大学
研究代表者	川端望東北大学, 経済学研究科, 教授
研究期間 (年度)	2020-04-01 – 2024-03-31完了
キーワード	ベトナム鉄鋼業 / キャッチダウン型技術進歩 / 適正技術 / 市場創造 / 技術選択 / 生産システム / 後発性利益 / 破壊的イノベーション / ドイモイ / 対外直接投資 / 中堅企業 / 技術移転 / 日本鉄鋼業 / 海外進出 / 中国鉄鋼業 / 産業政策 / 過剰能力 / 地球温暖化 / 脱炭素 / 国有企業 / 民間企業 / 外資企業 / イノベーション / 貿易・資本自由化 / グローバリゼーション / 環境問題 / 適応的市場創造 / 社会的受容 / ベトナム / 鉄鋼業
研究開始時の研究の概要	発展途上国における産業は先進国に蓄積された経営資源を活用して後発性利益を活かす潜在的可能性を備えているが，これを顕在化させるには様々な追加的条件が必要である。本研究は，この課題を企業経営の次元において解決する方法として，途上国国内市場の諸条件を学習し，それに対応して製品とプロセスを調整・開発し，需要 ...
研究成果の概要	本研究は共英製鋼株式会社を事例として，外資鉄鋼企業のベトナム進出の過程を明らかにした。1990年代末，巨大高炉企業でなく中堅電炉企業であった共英製鋼が，ベトナムが必要としていた技術と製品を提供して進出に成功した。しかし21世紀になると，電炉システムを有する共英製鋼は，ベトナムでは小型高炉一貫システム ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (10件うち査読あり 5件、オープンアクセス 9件) 学会発表 (1件) 図書 (3件)

4. 中国の鉄鋼・石炭・電力産業における過剰能力の実証研究：市場競争の質の把握に向けて

研究課題

研究種目	基盤研究(B)
研究分野	地域研究
研究機関	東北大学
研究代表者	川端望東北大学, 経済学研究科, 教授
研究期間 (年度)	2017-04-01 – 2020-03-31完了
キーワード	過剰能力 / 中国経済 / 国有企業 / 民営企業 / 鉄鋼業 / 石炭産業 / 市場競争の質 / 鉄鋼産業 / 東アジア / 国家資本主義 / 産業高度化
研究成果の概要	本研究は，中国における過剰能力の発生，存続，削減のダイナミクスを，石炭産業と鉄鋼産業を主要事例として分析し，以下のことを明らかにした。第一に，過剰能力の発生について，国有企業におけるソフトな予算制約と中小民営企業の機会主義的な参入行動の双方が作用していることを実証した。第二に，政府による過剰能力削減 ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (14件うちオープンアクセス 10件、査読あり 2件) 学会発表 (23件うち国際学会 6件、招待講演 3件) 図書 (7件) 学会・シンポジウム開催 (1件)

5. 中国における対日オフショアリング事業の発展を支えるブリッジ能力・融合能力の研究

研究課題

研究種目	基盤研究(C)
研究分野	経営学
研究機関	東北大学
研究代表者	川端望東北大学, 経済学研究科(研究院), 教授
研究期間 (年度)	2012-04-01 – 2015-03-31完了
キーワード	オフショアリング / 頭脳循環 / ソフトウェア産業 / 情報サービス産業 / ブリッジSE / 産業集積 / オフショア開発 / 大連 / 中国 / ブリッジ能力 / 産業高度化 / 事業創造
研究成果の概要	本研究は，大連市における対日オフショアリング事業において，帰国人材が起業家，管理者，技術者として活躍していること（頭脳循環）が有効に機能していることを明らかにした。そして，大連と日本との関係は，日本が人材交流面でより開かれた社会となり，自らの産業を高度化させながら新興国の経済発展にも寄与するための先 ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (4件うちオープンアクセス 2件、査読あり 1件) 学会発表 (2件) 図書 (1件) 備考 (4件)

6. 金融危機後の日系企業生産拠点の配置と調整：その要因とインパクトを探る

研究課題

研究種目	基盤研究(B)
研究分野	経営学
研究機関	東洋大学 (2012-2013) 東北大学 (2010-2011)
研究代表者	西澤昭夫東洋大学, 経営学部, 教授
研究期間 (年度)	2010-04-01 – 2013-03-31完了
キーワード	生産拠点 / 金融危機 / 配置と調整 / イノベーション / 自然災害 / 地政学的リスク / China+1 / アセアン共通関税化 / イノベーション創出 / グローバル・バリュー・チェーン / リバースイノベーション / ソフトウエア産業 / EV(=電気自動車) / グローバル人材 / 人材育成策の変容 / 内生的イノベーション創出 / 人材活用の変容
研究概要	改革開放後の急成長による中国経済の構造変化、リーマン・ショック後の金融危機、東日本大震災やタイの大洪水など大規模自然災害、加えて領土や戦後秩序の再編を迫る地政学的リスクにより、中国に集積した日系企業の生産拠点の「配置」と「調整」が求められることになった。この変化が東アジア経済にもたらすインパクトを探 ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (23件うち査読あり 14件) 学会発表 (23件うち招待講演 4件) 図書 (24件)

7. プロアクティブな産業政策の定式化と応用

研究課題

研究種目	基盤研究(A)
研究分野	経済政策
研究機関	政策研究大学院大学
研究代表者	大野健一政策研究大学院大学, 政策研究科, 教授
研究期間 (年度)	2010-04-01 – 2014-03-31完了
キーワード	産業政策 / アフリカ / アジア / 政策学習 / 政策対話 / 開発協力 / 国際研究者交流 / エチオピア：ベトナム：タイ：マレーシア：韓国 / エチオピア：ガーナ：モザンビーク：ベトナム：韓国 / 途上国開発 / 工業化 / 経済協力 / 東アジア / 開発経済学 / 経済開発 / 経済発展
研究概要	市場経済やグローバル化と矛盾しない産業振興を「プロアクティブな産業政策」と定義し、東アジアを中心にそのような政策事例を収集・比較したうえで、その具体的な内容、つくり方、組織、文書などを解説する英文・和文の書物を出版した。また研究成果を現実の開発政策に適用するために、本学が国際協力機構（JICA）等と ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (18件) 学会発表 (22件うち招待講演 10件) 図書 (10件) 備考 (6件)

8. 低炭素型産業構造に向けたカーボンチェーンの革新

研究課題

研究種目	基盤研究(C)
研究分野	環境影響評価・環境政策
研究機関	東北大学
研究代表者	川端望東北大学, 大学院・経済学研究科, 教授
研究期間 (年度)	2009 – 2011完了
キーワード	地球温暖化 / 中国経済 / 日本経済 / 石炭 / 鉄鋼 / 電力 / 省エネルギー / 日本:中国 / 中国 / エネルギー
研究概要	本研究では、中国のマクロ的エネルギー需給、石炭産業と鉄鋼業における省エネルギー対策の実態と、この対策を促す経済的メカニズムを中心に分析を行った。これによって、中国のカーボンチェーン(石炭関連産業のサプライチェーン)がどれほどの目標のもとで、実際にどれほどの革新を遂げているかを明らかにした。これに日本 ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (24件うち査読あり 5件) 学会発表 (35件) 図書 (19件) 備考 (11件)

9. 鉄鋼業における「チャンドラー・モデル」の移転・変容と東アジア国際分業の動態分析

研究課題

研究種目	基盤研究(C)
研究分野	経済史
研究機関	名古屋外国語大学
研究代表者	塩見治人名古屋外国語大学, 現代国際学部, 教授
研究期間 (年度)	2007 – 2009完了
キーワード	経営史 / 東アジア地域経済圏 / チャンドラー・モデル / 経済史 / 東アジア
研究概要	鉄鋼業における「チャンドラー・モデル」の進化類型=「日本モデル」は韓国・中国・台湾・タイへ移転し、変容しつつ定着したことを現地調査によって確定した。また現時点におけるこれら各国鉄鋼業の相互補完関係を、貿易統計によって解明した。 ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (16件うち査読あり 1件) 学会発表 (3件) 図書 (7件)

10. イノベーション創出に向けた企業間システム再編成に関する研究

研究課題

研究種目	基盤研究(C)
研究分野	経営学
研究機関	東北大学
研究代表者	川端望東北大学, 大学院・経済学研究科, 教授
研究期間 (年度)	2006 – 2007完了
キーワード	企業間システム / イノベーション / 鉄鋼業 / 繊維産業 / 産官学連携 / 産業クラスター / 組織間関係 / 産地 / 企業間関係 / 産学連携
研究概要	本研究は、日本企業を取り巻く企業間システムを、企業間システムがイノベーションを刺激する関係を中心に分析した。研究の方法は、産業別・分野別の国際比較であった。研究代表者の川端望は東アジアにおける鉄鋼企業の比較分析、研究分担者の福嶋路は日米産学官連携システムの比較分析、大田康博は日伊繊維産業産地の比較分 ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (10件うち査読あり 4件) 学会発表 (6件) 図書 (2件)

11. グローバル競争に直面する中国鉄鋼業のリストラクチャリングに関する研究

研究課題

研究種目	若手研究(B)
研究分野	経済政策(含経済事情)
研究機関	東北大学
研究代表者	川端望東北大学, 大学院・経済学研究科, 助教授
研究期間 (年度)	2001 – 2002完了
キーワード	中国 / 鉄鋼業 / 製鉄業 / 山西省 / 小高炉 / グローバリゼーション / 宝山鋼鉄
研究概要	本年度は、昨年度おこなった中国山西省での実態調査と国内での資料収集にもとづき、詳細な調査報告書を作成した。特に山西省嵐県・交口県における調査については、写真とその解説を含む詳細な報告や政策提言を作成した。これらは、「2001年度中国山西省環境学術調査報告書」(共著:東北大学学際科学研究センター発行) ...

この課題の研究成果物	文献書誌 (2件)

12. 自動車産業におけるモジュール生産と生産システムの革新に関する国際比較研究

研究課題

研究種目	基盤研究(B)
研究分野	経営学
研究機関	大阪市立大学
研究代表者	坂本清大阪市立大学, 大学院・経営学研究科, 教授
研究期間 (年度)	2000 – 2003完了
キーワード	生産システム / モジュール生産 / 自動車産業 / サブライヤー / グローバリゼーション / IT革命 / ネットワーク / アジア展開 / サプライヤー / ネットワーク生産 / モジュール化 / グローバル化 / 自動車部品生産
研究概要	本研究は,自動車産業をはじめとする近年のグローバル競争の激化,グローバルなレベルでの技術・資本提携の進展,部品・関連工業の国内・海外での変化を踏まえ,開発から販売を含む広い意味での生産システムの変化を国内外の実態調査によって明らかにした。 ...

この課題の研究成果物	文献書誌 (77件)

13. 雇用流動化の下での日本ホワイトカラーのキャリア構造変動についての比較制度分析

研究課題

研究種目	基盤研究(B)
研究分野	経済政策(含経済事情)
研究機関	東北大学
研究代表者	平本厚東北大学, 大学院・経済学研究科, 教授
研究期間 (年度)	2000 – 2003完了
キーワード	ホワイトカラー / キャリア構造 / 歴史的分析 / 労働過程分析 / 雇用流動性 / キャリア形成の社会的基盤 / 労働市場 / 比較制度分析 / 制度分析 / 労働過程
研究概要	本研究は日本のホワイトカラーのキャリア構造が、経済環境の変化と共に内部労働市場でのミドル・マネジメント層の成長というパターンから、より流動化する方向へと変化していることを明らかにした。このことについて、理論的、歴史的、国際比較的、計量的に検討した。まず野村は日本のホワイトカラー・キャリア形成の特質を ...

この課題の研究成果物	文献書誌 (67件)

14. 東アジア鉄鋼業の生産システム配置と国際分業・競争の展望に関する研究(副題:企業類型論の見地から

研究課題

研究種目	奨励研究(A)
研究分野	経済政策(含経済事情)
研究機関	東北大学 (1998) 大阪市立大学 (1997)
研究代表者	川端望東北大学, 経済学部, 助教授
研究期間 (年度)	1997 – 1998完了
キーワード	東アジア / 鉄鋼業 / 大量生産 / 国際分業 / 貿易 / 生産システム / 生産管理 / 労働組織 / 貿易摩擦 / 素材産業
研究概要	今年度は、1.生産管理システムと労働組織に重点を置いた調査、2金融不安の激化以後の各メーカーの競争戦略および各国・地域政府の産業政策の動向の調査、3.研究成果のまとめ、にとりくんだ。

この課題の研究成果物	文献書誌 (5件)

15. 基礎素材産業のリエンジニアリングとポスト大量生産システムの展望に関する研究

研究課題

研究種目	奨励研究(A)
研究分野	経済政策(含経済事情)
研究機関	大阪市立大学
研究代表者	川端望大阪市立大学, 経済研究所, 助教授
研究期間 (年度)	1996完了
キーワード	素材産業 / 装置産業 / 鉄鋼業 / 生産システム / リエンジニアリング / リストラクチャリング / 大量生産
研究概要	本研究への取り組みは以下のように行われた。

この課題の研究成果物	文献書誌 (2件)

16. 21世紀型産業構造への転換をめぐる日本企業の現状と課題

研究課題

研究種目	基盤研究(B)
研究分野	経済政策(含経済事情)
研究機関	大阪市立大学
研究代表者	中野安大阪市立大学, 経済研究所, 教授
研究期間 (年度)	1996 – 1997完了
キーワード	年俸制 / 労働条件 / 製造技術 / 生産システム / 雇用機会 / ベンチャー企業 / 技能継承 / 企業の社会性 / 職能給 / 二重労働市場 / 新規店頭公開企業 / ベンチャー・キャピタル / 価格破壊 / 情報技術
研究概要	本研究では、日本企業が新しい社会的・経済的価値を創造していく上で踏まえておくべき企業行動規範、労働環境の高度化および雇用機会の創出機能を中心に多角的な検討を加え、下の点を析出した。(1)生産システムの安定に必要であるが、機械化・自動化になじみにくい作業の労働技能をいかに「技術化」し、継承していくのか ...

この課題の研究成果物	文献書誌 (24件)

17. 日本企業の国際生産ネットワーク展開と次世代生産システムに関する研究

研究課題

研究種目	一般研究(C)
研究分野	経済政策(含経済事情)
研究機関	大阪市立大学
研究代表者	坂本清大阪市立大学, 商学部, 教授
研究期間 (年度)	1994 – 1995完了
キーワード	生産システム / ネットワーク / 労働 / フレキシビリティ / 鉄鋼業 / 自動車産業 / 電機産業 / 繊維産業 / 電気産業 / マイクロエレクトロニクス技術 / 日本企業 / 生産管理
研究概要	この二年間に、ほぼ月1回の定例研究会、2回の集中合宿研究会、自動車産業、鉄鋼産業、半導体産業、電機産業、繊維産業、機械部品産業の工場調査を行った。メンバーは著書、論文、ワーキングペ-パ-、学会・研究会発表によってその成果を公表した。 ...

この課題の研究成果物	文献書誌 (66件)

18. 日本企業における開発戦略と企業内外のシステム的統合化に関する研究(副題:研究開発・新製品開発と企業内組織・企業間関係のシステム的統合化について)

研究課題

研究種目	一般研究(B)
研究分野	経済政策(含経済事情)
研究機関	大阪市立大学
研究代表者	中野安大阪市立大学, 経済研究所, 教授
研究期間 (年度)	1993 – 1994完了
キーワード	システム統合 / デザイン・イン / 技術戦略 / 研究開発 / 技術開発 / 製品開発 / 先行開発 / イノベーション / 競争戦略 / 開発戦略 / 開発体制
研究概要	本研究の目的は、1)開発システムが競争力の要であり日本企業の優位性の源泉であるとすれば、日本における製品開発の実態、製品開発と研究・開発との関係を明らかにし、2)開発活動を軸に、企業内外の諸活動・組織がシステム的に統合されてきたとすれば、その統合形態を析出することである。研究の結果、1.日本企業の研 ...

この課題の研究成果物	文献書誌 (6件)