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検索結果: 9件 / 研究者番号: 40633798
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1.
学校の歴史と伝統が進学先に与える影響
研究課題
研究種目
基盤研究(C)
審査区分
小区分07050:公共経済および労働経済関連
研究機関
近畿大学
研究代表者
仲林 真子
近畿大学, 経済学部, 教授
研究期間 (年度)
2024-04-01 – 2029-03-31
交付
キーワード
自然実験
/
学校群制度
/
教育の経済効果
研究開始時の研究の概要
本研究では、学校教育において、歴史や伝統が進学先選び(個人の選好)に影響を与えるのかどうかについて検証する。これまでの研究では豊橋学校群第1群を対象としていたが、本研究では、新たに伝統校×新設校の組み合わせで学校群を組んでいた愛知や三重の3つの学校群に関する資料を入手することによって、より精緻な分析
...
2.
ウィズコロナ時代に職場内コミュニケーションを促す環境の探求:音声情報の定量分析
研究課題
研究種目
基盤研究(C)
審査区分
小区分07080:経営学関連
研究機関
大阪大学
研究代表者
佐々木 勝
大阪大学, 大学院経済学研究科, 教授
研究期間 (年度)
2023-04-01 – 2026-03-31
交付
キーワード
職場環境
/
音声情報
/
ウイズコロナ
/
テキスト分析
研究開始時の研究の概要
本研究課題では、実験参加者にブレスト形式会議を行なってもらい、機械学習を応用した テキストマイニング(dictionary method, topic modelling)を用いて、通常の対面式会議やWeb会議でのグループメンバー間のコミュニケーションから収集される音声情報を定量情報に変換したうえで
...
3.
日本人のリスク選択行動における不均一性の規定要因と資産形成への影響に係る実証分析
研究課題
研究種目
基盤研究(C)
審査区分
小区分07060:金融およびファイナンス関連
研究機関
慶應義塾大学
研究代表者
荒木 宏子
慶應義塾大学, 経済学部(三田), 訪問研究員
研究期間 (年度)
2022-04-01 – 2025-03-31
交付
キーワード
リスク選好
/
金融意思決定
/
金融教育
/
金融リテラシー
/
有限混合モデル
研究開始時の研究の概要
少子高齢化に伴い、個人は自身の責任と判断による主体的な資産形成を求められる時代になった。金融商品選択はリスク下の意思決定である。経済学ではリスク選択に係る理論モデルの開発、実験データによる推計が盛んに行われてきた。その結果、個人のリスクテイク行動に異質性があることが認知されている。しかし、個人の投資
...
研究実績の概要
本研究は、被験者に対し、リスク選好を計測する金銭くじ実験と、個人属性などを尋ねるアンケート調査の双方を実施することで、日本人のリスク選択行動に係る4つの仮説-1.リスク選好の特徴、2.選好の異質性の有無と分布、3.選好の特徴・異質性を規定する個人属性、4.観測された選好と現実の金融行動との関係-を検
...
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
この課題の研究成果物
雑誌論文 (2件 うち査読あり 1件)
4.
職場環境が従業員同士のコミュニケーションに及ぼす研究;音声情報を定量化した分析
研究課題
研究種目
挑戦的研究(萌芽)
審査区分
中区分7:経済学、経営学およびその関連分野
研究機関
大阪大学
研究代表者
佐々木 勝
大阪大学, 大学院経済学研究科, 教授
研究期間 (年度)
2020-07-30 – 2024-03-31
交付
キーワード
職場環境
/
チーム生産性
/
コミュニケーション
/
人的資源管理
/
労働経済学
研究開始時の研究の概要
生産性・エンゲージメント指標の効果検証に使用されてきたウェアラブル・センサーを用いたこれまでの分析に加えて、我々の研究では機械学習を応用したテキストマイニング(dictionary method, topic modelling)を用いて、実際の会議での従業員間のコミュニケーションから収集される音声
...
研究実績の概要
従業員のワークエンゲージメントを引き上げるために、多くの企業が、従業員にとって快適で働きやすく、かつ生産的な職場環境の構築に力を注ぐようになった。労働経済学やモチベーション研究を含む人的資源論の分野では、既に「従業員間のコミュニケーションが活発になるほど、自社内での課題解決能力は上昇する」ことが確認
...
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
この課題の研究成果物
雑誌論文 (15件 うち国際共著 1件、査読あり 9件、オープンアクセス 1件) 学会発表 (1件 うち招待講演 1件) 図書 (1件)
5.
校風・校訓が学業に与える効果
研究課題
研究種目
基盤研究(C)
審査区分
小区分07050:公共経済および労働経済関連
研究機関
近畿大学
研究代表者
仲林 真子
近畿大学, 経済学部, 教授
研究期間 (年度)
2020-04-01 – 2024-03-31
交付
キーワード
自然実験
/
教育の効果
/
学校群制度
/
校風
/
校訓
/
トラッキング
/
校風、校則
/
教育の経済効果
/
ランダム化比較実験
研究開始時の研究の概要
学校教育の成果を測定するのは容易ではないが、海外におけるいくつかの研究は、ランダムネスを取り入れた政策をうまく利用したり、ランダム化比較実験(RCT)を用いるなどして教育効果を測定している。本研究では1970年頃から日本の東海地域で行われていた、進学先がランダムに決定されるという「学校群制度」を利用
...
研究実績の概要
学校教育の成果を測定するのは容易ではないが、海外におけるいくつかの研究は、ランダムネスを取り入れた政策をうまく利用したり、ランダム化比較実験(RCT)を用いるなどして教育効果を測定している。本研究では1970年頃から日本の東海地域で行われていた、進学先がランダムに決定されるという「学校群制度」を利用
...
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
6.
主観的幸福感を用いた所得再配分政策の評価
研究課題
研究種目
基盤研究(C)
審査区分
小区分07050:公共経済および労働経済関連
研究機関
京都文教大学
(2020-2022)
甲南大学
(2018-2019)
研究代表者
筒井 義郎
京都文教大学, 総合社会学部, 教授
研究期間 (年度)
2018-04-01 – 2023-03-31
完了
キーワード
所得再分配
/
幸福度
/
不平等回避仮説
/
幸福関数
/
完全平等
/
緊急事態宣言
/
シングルマザー
/
新型コロナウイルス感染
/
周りの人の所得
/
働きぶり
/
固定効果モデル
/
個人間比較
/
ハイ・ブリッド・モデル
/
不平等回避
/
happiness function
/
主観的幸福感
/
所得再配分
/
相対所得仮説
/
アンケート
研究成果の概要
本研究の目的は、所得再分配によって人々の幸福度がどれだけ改善されるかを明らかにすることである。この目的を達成するため、まず、所得と幸福度のパネルデータを用いて不平等回避仮説が成立するか否かを調べ、アメリカでは平等によって幸福になる傾向がみられたが、日本ではむしろ、他人より高い所得を得ていることに幸福
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (15件 うち国際共著 2件、査読あり 13件、オープンアクセス 1件) 学会発表 (4件) 図書 (1件)
7.
ピア効果がチーム生産性に与える影響:競泳データを用いた実証
研究課題
研究種目
若手研究(B)
研究分野
理論経済学
研究機関
近畿大学
研究代表者
山根 承子
近畿大学, 経済学部, 准教授
研究期間 (年度)
2015-04-01 – 2019-03-31
完了
キーワード
行動経済学
/
外部性
研究成果の概要
本研究課題では、チーム全体の生産性を高めるにはどのようにすればよいかを、個人が他者から受ける影響(ピア効果)から明らかにすることを目的としていた。新しくスイミングチームに加わった人の属性によって、そのチームに元々いた選手の成長がどのように変化するのかを明らかにした。優れた選手が来た場合と、平均以下の
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (10件 うちオープンアクセス 3件、査読あり 7件) 学会発表 (5件) 図書 (1件)
8.
幸福度の順応メカニズムの解明:ブログ幸福度を用いたアプローチ
研究課題
研究種目
研究活動スタート支援
研究分野
応用経済学
研究機関
近畿大学
研究代表者
山根 承子
近畿大学, 経済学部, 講師
研究期間 (年度)
2012-08-31 – 2014-03-31
完了
キーワード
行動経済学
/
幸福の経済学
/
主観的幸福度
研究概要
本研究では、ウェブログを用いた新しい幸福度測定法を用いることで、これまで不明瞭であった幸福度の順応メカニズムを明らかにすることを目的とした。
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (10件 うち査読あり 9件) 学会発表 (9件)
9.
幸福の経済学と政策評価:パラドックスの解明を目指して
研究課題
研究種目
基盤研究(A)
研究分野
財政学・金融論
研究機関
甲南大学
(2014-2015)
大阪大学
(2011-2013)
研究代表者
筒井 義郎
甲南大学, 経済学部, 教授
研究期間 (年度)
2011-04-01 – 2016-03-31
完了
キーワード
主観的幸福
/
相対所得仮説
/
順応仮説
/
結婚幸福度調査
/
出産幸福度調査
/
幸福のパラドックス
/
高頻度のパネルデータ
/
幸福度日次調査
/
天気と幸福度
/
高頻度パネルデータ
研究成果の概要
本研究課題は日本における「幸福の経済学」を発展させることを目的とし、延べ9名の研究分担者と共に数多くの研究を行い、多くの結果を見出した。たとえば、2009年の総選挙によって、民主党支持者は幸福になり、自民党・公明党支持者は不幸になったこと;気温によって人々の幸福感が変化すること;日本人は満足度を最大
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (20件 うち国際共著 1件、査読あり 13件) 学会発表 (29件 うち招待講演 3件) 図書 (7件) 備考 (1件)