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検索結果: 41件 / 研究者番号: 50155131
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1.
災害社会学の体系化を基礎にした東日本大震災の全体像の解明
研究課題
研究種目
基盤研究(C)
審査区分
小区分08010:社会学関連
研究機関
尚絅学院大学
研究代表者
田中 重好
尚絅学院大学, 総合人間科学系, 特任教授
研究期間 (年度)
2021-04-01 – 2024-03-31
交付
キーワード
東日本大震災
/
災害復興
/
オーバースペック
/
周辺化
/
死の公共化
/
災害社会学の体系化
/
災害の構築
/
災害の生産
/
災害の比較社会学
/
災害社会学
研究開始時の研究の概要
本研究は、これまで不十分であった、災害の社会学的理論の体系化を進めることを第一の目的とする。この体系化において、基本的な概念は「災害の生産と構築」である。この理論的体系をベースに、東日本大震災に関する数多く行われてきた研究成果を統合し、その全体像を描き出す。この東日本大震災の全体像に基づいて「世界の
...
研究実績の概要
東日本大震災の全体像を「オーバースペック」と「周辺化」という観点から明らかにした。「オーバースペック」とは、被災地の復興に対して過大な復興費用、人材、復興期間を要した復興事業を展開したことを意味するものである。「オーバースペック」な復興事業を実施したにもかかわらず、被災地の自治体は、仙台大都市圏の地
...
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
この課題の研究成果物
雑誌論文 (5件 うちオープンアクセス 1件、査読あり 1件) 学会発表 (2件)
2.
大規模災害からの復興の地域的最適解に関する総合的研究
研究課題
研究種目
基盤研究(A)
審査区分
中区分8:社会学およびその関連分野
研究機関
早稲田大学
研究代表者
浦野 正樹
早稲田大学, 文学学術院, 名誉教授
研究期間 (年度)
2019-04-01 – 2024-03-31
交付
キーワード
災害
/
コミュニティ
/
レジリエンス
/
原子力災害
/
津波
/
原子力事故
研究開始時の研究の概要
本研究では、東日本大震災を対象として発災以来社会学が蓄積してきた社会調査の成果に基づき、災害復興には地域的最適解があるという仮説命題を実証的な調査研究によって検証し、また地域的最適解の科学的解明に基づいて得られた知見に基づいて、南海トラフ巨大地震、首都直下地震など次に予想される大規模災害に備えて、大
...
研究実績の概要
2021年度に予定していた研究は、災害復興には地域的最適解があるという仮説命題の検証のために、震災に関する社会学的研究のアーカイブを充実させ、蓄積された研究成果を踏まえて仮説を構築し体系的な社会調査の設計と実施準備の作業を行うことであった。なお、結果的にはこの年度の研究の一部は、コロナの蔓延により繰
...
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
この課題の研究成果物
雑誌論文 (32件 うちオープンアクセス 25件、査読あり 9件) 学会発表 (58件 うち国際学会 2件、招待講演 4件) 図書 (1件) 備考 (5件)
3.
東日本大震災の復興過程の追跡調査を通じた災害社会学の体系の構築
研究課題
研究種目
基盤研究(C)
研究分野
社会学
研究機関
尚絅学院大学
(2018-2019)
弘前大学
(2017)
研究代表者
田中 重好
尚絅学院大学, 総合人間科学系, 教授
研究期間 (年度)
2017-04-01 – 2020-03-31
完了
キーワード
災害
/
ハザード
/
復興パラダイム
/
災害の生産
/
災害の構築
/
災害復興
/
災害社会学
/
脆弱性
/
レジリエンス
/
東日本大震災
/
社会学理論
/
社会と災害
/
防災対策
/
コミュニティ
/
復興
研究成果の概要
東日本大震災の発災時の緊急対応から復興過程までの追跡調査、および、このテーマに関連した記録、研究業績を検討した。とくに、これまでの日本の災害復興政策の基本的な政策原理・骨格を構成するものを、「日本の災害復興パラダイム」として整理した。
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (4件 うち査読あり 1件) 学会発表 (5件 うち国際学会 1件、招待講演 1件) 図書 (3件)
4.
大規模災害に対する「減災ー復興」総合システムの構築に向けた臨床社会学的研究
研究課題
研究種目
基盤研究(B)
研究分野
社会学
研究機関
椙山女学園大学
(2017-2018)
名古屋大学
(2015-2016)
研究代表者
黒田 由彦
椙山女学園大学, 文化情報学部, 教授
研究期間 (年度)
2015-04-01 – 2019-03-31
完了
キーワード
大規模災害
/
〈減災-復興〉総合システム
/
レジリエンス
/
脆弱性
/
臨床社会学
/
「減災-復興」総合システム
/
〈減災ー復興〉綜合システム
/
「減災-復興」総合システム
/
〈減災-復興〉総合システム
研究成果の概要
南海トラフ巨大地震の被害想定地域において、アンケート調査およびインタビュー調査を行い、個々の住民レベルとコミュニティ・レベルでの防災意識や取り組みがどのような状況にあるかを把握した。さらに、防災ワークショップを行い、意識啓発を行った。研究の結果として、客観的に高リスクな地域においてすら、従来型の意識
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (6件 うちオープンアクセス 1件) 学会発表 (14件 うち招待講演 6件) 図書 (4件) 備考 (2件)
5.
多層的復興モデルに基づく巨大地震災害の国際比較研究
研究課題
研究種目
基盤研究(A)
研究分野
人文地理学
研究機関
名古屋大学
研究代表者
高橋 誠
名古屋大学, 環境学研究科, 教授
研究期間 (年度)
2015-04-01 – 2019-03-31
完了
キーワード
巨大地震災害
/
災害復興
/
コミュニティ
/
防災制度
/
国際比較
/
国際比較研究
研究成果の概要
本研究では、2004年スマトラ地震、2008年四川大地震、2011年東北地方太平洋沖地震によって引き起こされた最近の巨大地震災害と復興に見られる共通点と相違点を整理し、政府や社会の対応に関わる多層的復興モデルに基づいて復興過程を再定式化し、復興そのものが新たな災害リスクを生み出す傾向があること、被災
...
この課題の研究成果物
国際共同研究 (8件) 雑誌論文 (47件 うち国際共著 4件、査読あり 27件、オープンアクセス 8件) 学会発表 (44件 うち国際学会 18件、招待講演 14件) 図書 (11件) 備考 (2件) 学会・シンポジウム開催 (4件)
6.
日中韓在住アフリカ人の生活戦略とアジア―アフリカ関係の都市人類学的研究
研究課題
研究種目
基盤研究(B)
研究分野
文化人類学・民俗学
研究機関
中部大学
研究代表者
和崎 春日
中部大学, 国際関係学部, 教授
研究期間 (年度)
2014-04-01 – 2017-03-31
完了
キーワード
アフリカ
/
多民族共生
/
移民
/
外国人労働者
/
都市人類学
/
日中韓関係
/
東アジア
/
アジア―アフリカ関係
/
在日アフリカ人
/
多文化共生
/
アジアーアフリカ関係
/
日中韓アフリカ関係
/
東南アジアのアフリカ人
/
アフリカでの日中韓プレゼンス
研究成果の概要
世界の大市場となっている日中韓の関係、そして世界の新市場として重要度を増し近年関係が増大しているアフリカと日本との関係、今日、この重要な両関係をつないで複合対象とし、日本都市・中国都市・韓国都市に流入し近年のグローバル化を具現して活発に活動するアフリカ人の生活動態を、反対の東アジアからアフリカへとい
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (18件 うちオープンアクセス 4件、査読あり 3件) 学会発表 (12件) 図書 (2件)
7.
災害状況における公共性と共同性―共助を中心とした防災体制の構築―
研究課題
研究種目
基盤研究(C)
研究分野
社会学
研究機関
名古屋大学
研究代表者
田中 重好
名古屋大学, 環境学研究科, 教授
研究期間 (年度)
2013-04-01 – 2016-03-31
完了
キーワード
防災対策
/
防災計画
/
政府
/
公共性
/
共同性
/
避難行動
/
連続的意思決定
/
環境
/
防災パラダイム
/
津波避難
/
公助・共助・自助
研究成果の概要
防災対策はもっとも「公共性の高い」課題である。戦後日本の防災対策を検討して、どういった形の「公共性」が防災対策や防災計画になかで形成されてきたのかを明らかにした。
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (3件 うち査読あり 2件) 学会発表 (2件 うち招待講演 1件) 図書 (1件)
8.
震災復興における新しいステークホルダーの合意形成とコミュニティの再生に関する研究
研究課題
研究種目
基盤研究(B)
研究分野
社会学
研究機関
岩手県立大学
研究代表者
吉野 英岐
岩手県立大学, 総合政策学部, 教授
研究期間 (年度)
2013-04-01 – 2017-03-31
完了
キーワード
東日本大震災
/
復興
/
コミュニティ
/
ステークホルダー
/
災害公営住宅
/
合意形成
/
災害復興
/
集団移転地
/
自治会
/
町内会
/
再生
/
震災復興
/
仮設住宅
/
国際学会
/
津波被災地
/
原発事故被災地
/
地域再生
研究成果の概要
本研究では東日本大震災の被災地である岩手県釜石市、宮城県名取市と岩沼市、福島県いわき市で、住宅やコミュニティの再生過程を調査分析した。研究では復興の形態や特徴に影響を与える要素として、行政、公的援団体、町内会等の住民組織、大学や震災後に設立されたNPOや支援組織等のさまざまな団体を復興のステークホル
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (30件 うちオープンアクセス 1件、謝辞記載あり 2件、査読あり 5件) 学会発表 (29件 うち招待講演 11件) 図書 (5件)
9.
大規模災害における創発型自治体間支援とそのフィードバック効果に関する研究
研究課題
研究種目
基盤研究(B)
研究分野
社会学
研究機関
山口大学
研究代表者
横田 尚俊
山口大学, 人文学部, 教授
研究期間 (年度)
2013-04-01 – 2018-03-31
完了
キーワード
自治体間支援
/
大規模災害
/
創発型支援
/
創発ガバナンス型支援
/
フィードバック効果
/
ガバナンス
/
社会学
/
自然災害
/
東日本大震災
研究成果の概要
本研究では、東日本大震災における被災地・被災者への支援活動のうち、広域かつ多様な形で行われた自治体間支援に焦点を合わせ、その特質・機能と促進要因、さらには(支援を実施した当該自治体・地域社会への)フィードバック効果等を、調査研究によって明らかにした。なかでも、さまざまな組織・主体が対等な立場で協力し
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (14件 うち査読あり 1件) 学会発表 (17件) 図書 (2件)
10.
東南海・南海地震に対する地域社会の脆弱性とプリペアードネスに関する実証的研究
研究課題
研究種目
基盤研究(B)
研究分野
社会学
研究機関
名古屋大学
研究代表者
黒田 由彦
名古屋大学, 環境学研究科, 教授
研究期間 (年度)
2012-04-01 – 2015-03-31
完了
キーワード
脆弱性
/
プリペアードネス
/
コミュニティ防災
/
地域防災組織
/
NPO
/
防災
/
減災
/
レジーリエンス
/
レジリエンス
/
地域社会
/
南海トラフ巨大地震
/
コミュニティ
/
ガバナンス
/
復興
/
避難
研究成果の概要
東日本大震災で露呈した脆弱性は地域個別性が極めて強いものだった。災害対策基本法が局地的災害を想定していたために、プリペアードネスが有効に機能しなかった事態が多発した。災後の政府による大規模災害体制の見直しには、国・地方の役割分担の見直し、コミュニティ防災の位置づけなど、評価すべき点があるル一方で、防
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (4件) 学会発表 (8件) 図書 (5件) 備考 (2件)
11.
東日本大震災と日本社会の再建-地震、津波、原発震災の被害とその克服の道
研究課題
研究種目
基盤研究(A)
研究分野
社会学
研究機関
福島大学
研究代表者
加藤 眞義
福島大学, 行政政策学類, 教授
研究期間 (年度)
2012-04-01 – 2016-03-31
完了
キーワード
東日本大震災
/
環境
/
避難
/
復興
/
防災
/
エネルギー
/
データベース
/
災害
/
コミュニティ
/
社会学
研究成果の概要
本研究の目的は、東日本大震災のもたらす広範かつ複合的な被害の実態を明らかにし、そこからの復興の道筋をさぐるための総合的な社会学的研究をおこなうための、プラットフォームを構築することである。
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (194件 うち査読あり 50件) 学会発表 (132件 うち招待講演 11件) 図書 (37件) 備考 (2件)
12.
在日・在中アフリカ人の生活戦略と日中アフリカ関係の都市人類学的研究
研究課題
研究種目
基盤研究(B)
研究分野
文化人類学・民俗学
研究機関
中部大学
研究代表者
和崎 春日
中部大学, 国際関係学部, 教授
研究期間 (年度)
2011-04-01 – 2014-03-31
完了
キーワード
在日アフリカ人
/
在中アフリカ人
/
都市人類学
/
移民
/
労働移動
/
日中アフリカ関係
/
多民族共生
/
アフリカ
/
外国人労働者
/
公共性
/
中国
/
ネットワーク
研究概要
日本におけるアフリカ人の生活動向を調査研究してきたが、これを継続しつつこれに、中国におけるアフリカ人の生活動向の調査研究を加えて、総体として経済発展を遂げた日中とアフリカとの人的交流関係が分厚く析出・考察できてきた。特に、中国・広州でのアフリカ人の活発な生活動態をめぐって、その商業実態を繊維マーケッ
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (41件 うち査読あり 14件) 学会発表 (13件) 図書 (14件) 備考 (10件)
13.
途上国におけるコミュニティベースの災害復興戦略とリスク管理
研究課題
研究種目
基盤研究(B)
研究分野
人文地理学
研究機関
名古屋大学
研究代表者
高橋 誠
名古屋大学, 環境学研究科, 教授
研究期間 (年度)
2011-04-01 – 2015-03-31
完了
キーワード
自然災害
/
コミュニティ
/
災害復興
/
リスク管理
/
脆弱性
/
エンパワーメント
/
国際研究者交流
研究成果の概要
2004年スマトラ地震(インド洋大津波)の最大被災地、インドネシアのアチェ地域と中部ジャワ地震の被災地、ジョグジャカルタ地域を事例に、被災からの長期復興プロセス、特に生業・経済復興と災害文化の定着に焦点を置き、空間の改編から再生、普通の人々の被災経験、組織およびネットワークの再編の相互作用という視点
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (16件 うち査読あり 5件、オープンアクセス 1件、謝辞記載あり 1件) 学会発表 (24件 うち招待講演 3件) 図書 (7件) 備考 (4件)
14.
都市環境における生活公共性に関する比較社会学的研究
研究課題
研究種目
基盤研究(A)
研究分野
社会学
研究機関
名古屋大学
(2009-2012)
慶應義塾大学
(2008)
研究代表者
田中 重好
(2009-2012)
名古屋大学, 環境学研究科, 教授
藤田 弘夫
(2008)
慶應義塾大学, 文学部, 教授
研究期間 (年度)
2008 – 2012
完了
キーワード
公共性
/
比較社会学
/
生活公共性
/
都市環境
/
都市空間
/
社会学理論
/
まちづくり
/
生活
/
環境
/
公私関係
/
都市
/
比較文化
/
公共性の比較
/
公私関係動態モデル
/
官民-公私関係概念図
/
街並みの看板
/
公共放送
/
まちづくりと観光
/
ブックタウンと観光
研究概要
「生活公共性」という新しい社会学的な概念を検討し、都市環境や都市空間の実証的な研究に援用可能であることを確認した。その概念を用いて、日本、中国、イタリアやドイツの都市空間の実証的な研究を行った。公共性という概念は、実証的な国際比較研究において重要な鍵概念であるばかりではなく、危機にある社会学理論の今
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (57件 うち査読あり 18件) 学会発表 (25件) 図書 (24件)
15.
インド洋大津波の被災・緊急対応・復興過程と社会的メカニズム
研究課題
研究種目
基盤研究(A)
研究分野
人文地理学
研究機関
名古屋大学
研究代表者
高橋 誠
名古屋大学, 環境学研究科, 教授
研究期間 (年度)
2008 – 2010
完了
キーワード
自然災害
/
津波
/
脆弱性
/
災害復興
/
国際協力
/
地域社会
/
インドネシア
研究概要
インド洋大津波の最大被災地、インドネシアのバンダアチェとその周辺地域を事例に、被災から緊急対応、復興過程についてフィールド調査を行い、被害の状況、被害拡大の社会・文化的要因、避難行動と緊急対応、被災者の移動と非被災地との関係、住宅復興と地域の社会変動、支援構造と調整メカニズム、災害文化と地域防災力な
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (7件 うち査読あり 6件) 学会発表 (16件) 図書 (14件) 備考 (4件)
16.
滞日アフリカ人の生活戦略と日本社会における多民族共生に関する都市人類学的研究
研究課題
研究種目
基盤研究(A)
研究分野
文化人類学・民俗学
研究機関
中部大学
研究代表者
和崎 春日
中部大学, 国際関係学部, 教授
研究期間 (年度)
2007 – 2009
完了
キーワード
都市人類学
/
エスニシティ
/
アフリカ人
/
移民
/
共生
/
都市社会
/
外国人
/
相互扶助
/
生活戦略
研究概要
「グローバル化時代における中下層アフリカ人の地球的移動と協力ネットワーク」
この課題の研究成果物
雑誌論文 (76件 うち査読あり 60件) 学会発表 (18件) 図書 (22件)
17.
名古屋大都市圏の防災対策を進めるための理論的フレーム作成
研究課題
研究種目
萌芽研究
研究分野
社会学
研究機関
名古屋大学
研究代表者
田中 重好
名古屋大学, 環境学研究科, 教授
研究期間 (年度)
2004 – 2005
完了
キーワード
防災体制
/
地方自治体
/
津波災害
/
避難行動
/
曖昧な時間
/
津波警報
/
災害
/
危機管理
/
津波
/
地震
/
大都市
研究概要
阪神淡路大震災以降、日本の防災体制は整備拡充が進んでいる。特に、阪神大震災において倒壊家屋あるいは家屋内の家具の転倒による死傷者が多かったことから、国、自治体の防災対策のなかでも、耐震化への取り組みが積極的になされてきた。研究では、現在の静岡県、愛知県における防災対策全般についての調査を行った。
この課題の研究成果物
雑誌論文 (1件) 図書 (1件)
18.
英国・中国・日本における「公共性」の相異に関する比較社会学的研究
研究課題
研究種目
基盤研究(B)
研究分野
社会学
研究機関
慶應義塾大学
研究代表者
藤田 弘夫
慶應義塾大学, 文学部, 教授
研究期間 (年度)
2004 – 2007
完了
キーワード
公共性
/
公私関係
/
電柱
/
看板
/
空間表象
/
まちづくり
/
パブリック
/
プラベイト
/
街並
/
公と私
/
プライベイトの概念
/
パブリックの概念
/
イギリスの公共性
/
中国の公共性
研究概要
今年度は研究プロジェクトの最後の年となるので、全体の会議で今後の調整を図った。
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (30件 うち査読あり 1件) 学会発表 (6件) 図書 (5件) 備考 (2件)
19.
来住アフリカ人の相互扶助と日本人との共生に関する都市人類学的研究
研究課題
研究種目
基盤研究(A)
研究分野
文化人類学・民俗学
研究機関
名古屋大学
研究代表者
和崎 春日
名古屋大学, 文学研究科, 教授
研究期間 (年度)
2004 – 2006
完了
キーワード
都市社会
/
エスニシティ
/
アフリカ人
/
外国人
/
相互扶助
/
生活戦略
/
共生
/
移民
/
エスニシテイ
/
来住外国人
/
マルチ・エスニック
/
来住アフリカ人
/
滞日外国人
研究概要
科研共同研究の最終年度にあたり、報告書に向けての総括的なまとめ討論をおこなった。とくに、日本における第1位人口をしめるナイジェリア人と第2位人口のガーナ人の生活動態については、この分野の熟成した研究を共同討論のなかから育てることができた。日本への来住ガーナ人のアフリカ-日本-アフリカという、今まであ
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (71件 うち査読あり 19件) 学会発表 (6件) 図書 (7件)
20.
中国に進出した日系企業の労使関係-党組織と労組機能-
研究課題
研究種目
基盤研究(B)
研究分野
経営学
研究機関
立教大学
研究代表者
笠原 清志
立教大学, 経営学部, 教授
研究期間 (年度)
2003 – 2006
完了
キーワード
外資導入
/
日本的経営
/
労働関係と労使関係
/
工会
/
党組織
/
企業統治
/
董事会
/
株式会社化
研究概要
今まで、中国に進出した日系企業では、比較的安定した労使関係が維持されていたが、反日デモ以降当局が厳しい締め付けをしているにもかかわらず、広州、大連といった地域では、大規模な労働紛争やストライキが発生している。
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (7件)
1
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End