メニュー
検索
研究課題をさがす
研究者をさがす
KAKENの使い方
日本語
英語
全文検索
詳細検索
絞り込み条件
絞り込み
研究期間 (開始年度)
-
検索結果: 4件 / 研究者番号: 70307114
すべて選択
ページ内選択
XMLで出力
テキスト(CSV)で出力
表示件数:
20
50
100
200
500
適合度
研究開始年: 新しい順
研究開始年: 古い順
配分額合計: 多い順
配分額合計: 少ない順
1.
日本の物価・不動産価格の変動-大規模ミクロデータを用いた解明と統計の再構築-
研究課題
研究種目
基盤研究(S)
審査区分
大区分A
研究機関
一橋大学
研究代表者
清水 千弘
一橋大学, 大学院ソーシャル・データサイエンス研究科, 教授
研究期間 (年度)
2024-04-01 – 2029-03-31
交付
キーワード
物価
/
不動産価格
/
都市・産業集積
/
経済測定
/
公的統計
研究開始時の研究の概要
戦後日本経済の最大の転換期となった不動産バブル期には、不動産価格が大きく変動したにもかかわらず、物価は安定的という不可解な事象が確認された。この「動かぬ物価」が原因となって、政策的な対応が遅れ、その後の日本経済の長期的な停滞の一因となった。本研究は、その事象の原因を、「政府が公表する物価指数は、現実
...
2.
不動産市場とマクロ経済:大規模ミクロデータを用いた解明
研究課題
研究種目
基盤研究(A)
審査区分
中区分7:経済学、経営学およびその関連分野
研究機関
一橋大学
(2022-2023)
日本大学
(2020-2021)
研究代表者
清水 千弘
一橋大学, 大学院ソーシャル・データサイエンス研究科, 教授
研究期間 (年度)
2020-04-01 – 2025-03-31
交付
キーワード
不動産バブル
/
少子・高齢化
/
国際資金フロー
/
生産性
/
価格指数
/
持続可能性
/
空間統計
/
都市解析
/
国際資本移動
/
人口減少
/
高齢化
/
環境配慮型社会
/
空き家
/
不動産価格
/
土地利用規制
/
空間計量
/
人口減少・高齢化
/
空き家・所有者不明土地
/
国際パネルデータ分析
/
ヘドニックアプローチ
/
空間計量経済分析
/
都市集積
/
不動産ビックデータ
/
国際資金循環
/
不動産価格指数
研究開始時の研究の概要
不動産市場は、資産市場において大きな比重を占めるとともに、家計の生活や企業の生産活動と密接に関係する。本研究では、不動産市場に関するミクロレベルのデータを大規模に用い、以下の研究を進める。第一に、ミクロレベルで不動産利用の効率性を検証するとともに、不動産市場が家計・企業に及ぼす影響を構造推定やネット
...
研究実績の概要
2020年、2021年に整備した不動産マイクロデータ、メッシュ単位集計データ、国際的な不動産市場の資金フローが理解可能なマイクロデータ、21か国に跨る不動産価格とマクロ経済変量、人口に関する長期パネルデータを用いて、本研究課題として掲げた、「不動産市場とマクロ経済」との関係を、データからの解明を試み
...
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
この課題の研究成果物
国際共同研究 (15件) 雑誌論文 (43件 うち国際共著 4件、査読あり 37件、オープンアクセス 21件) 学会発表 (12件 うち国際学会 7件、招待講演 7件) 図書 (4件) 備考 (3件) 学会・シンポジウム開催 (4件)
3.
首都圏における住宅市場の動学分析
研究課題
研究種目
基盤研究(C)
研究分野
応用経済学
研究機関
成蹊大学
研究代表者
中神 康博
成蹊大学, 経済学部, 教授
研究期間 (年度)
2009 – 2011
完了
キーワード
経済学
/
都市経済学
/
財政学
/
応用計量経済学
/
不動産学
/
公共政策
研究概要
本研究は, 1986年から2010年までの不動産取引データにもとづいて,首都圏という共通の生活圏(あるいは労働市場)をもつ住宅市場の住宅価格と家賃に関する価格指数を行政市区単位ごとに作成し,世帯構成の動態変化にともなう住宅需要への影響や資産税制ならびに土地利用規制などによる住宅供給への影響,また住宅
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (39件 うち査読あり 9件) 学会発表 (19件) 図書 (1件) 備考 (1件)
4.
日本における家計レベルのガソリン需要のノンパラメトリック・アプローチによる推計
研究課題
研究種目
基盤研究(C)
研究分野
応用経済学
研究機関
成蹊大学
研究代表者
井上 智夫
成蹊大学, 経済学部, 教授
研究期間 (年度)
2003 – 2004
完了
キーワード
ノンパラメトリック分析
/
パネルデータ
/
ガソリン需要
/
CO2
/
家計調査
/
弾力性
研究概要
本研究においては、総務省家計調査データを用いて、日本におけるガソリンの需要を推計した。まず、本研究の主目的であるHausman and Newey(1995)、Schmalensee and Stoker(1999)、Yatchew and No(2001)等の先行研究で得られた価格弾力性と所得弾力
...