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検索結果: 7件 / 研究者番号: 90275016
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1.
日本的雇用慣行における年功概念の再考
研究課題
研究種目
基盤研究(C)
審査区分
小区分08010:社会学関連
研究機関
立命館大学
研究代表者
吉田 誠
立命館大学, 産業社会学部, 教授
研究期間 (年度)
2021-04-01 – 2025-03-31
交付
キーワード
生産復興運動
/
従業員共同体
/
雇用保障
/
人員整理
/
防衛闘争
/
混合組合
/
横浜船渠
/
勤続年数
/
年功的処遇
/
合理的賃金制度
/
日給
/
生活給
/
日本的雇用慣行
/
歴史社会学
/
勤続給
/
先任権
研究開始時の研究の概要
長期雇用および年功を特徴とした日本的雇用慣行の歴史的な成立時期をめぐる議論に対して、戦後GHQによる米国の先任権制度の日本への移植および経営者側での一定の受容という事実発見を起点として、「年功」概念を戦前・戦中以来のものとする旧来的な見方を前提とするものとしてではなく、戦後的平等観の攻めぎあいの帰結
...
研究実績の概要
日本的経営の形成過程を再検討を進めるために、日産自動車の事例を特に取り上げ、その戦後復興期の労使関係と労務管理の施策の展開について検討した。
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
この課題の研究成果物
雑誌論文 (4件 うちオープンアクセス 4件) 学会発表 (1件) 備考 (1件)
2.
自動車メーカにおける戦前・戦時と戦後の人事労務管理の連続性と断絶に関する研究
研究課題
研究種目
基盤研究(C)
審査区分
小区分08010:社会学関連
研究機関
立命館大学
研究代表者
吉田 誠
立命館大学, 産業社会学部, 教授
研究期間 (年度)
2018-04-01 – 2022-03-31
完了
キーワード
先任権
/
日本的経営の起源
/
年功
/
労働組合
/
産業報国会
/
生産復興闘争
/
経済復興会議
/
産別会議
/
総同盟
/
日産
/
全日本自動車産業労働組合
/
経営民主化
/
生産管理闘争
/
経営参加
/
GHQ
/
終身雇用
/
日本的経営
/
日本的雇用
/
自動車産業
/
長期雇用
研究成果の概要
本研究の成果として大きく二つのことが挙げられる。一つは、米国の先任権が1950年前後のドッジ・ライン期にGHQによって移入されようとし、経営側もそれを受けいれて人員整理基準に「勤続の短い者」が入ってきたという歴史的事実の発見である。ドッジ・ライン期の人員削減は、比較的短期勤続の若手が解雇対象となった
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (5件 うちオープンアクセス 4件、査読あり 1件) 学会発表 (1件) 備考 (1件)
3.
戦後大手自動車メーカーの人員体制の構築過程と労使関係
研究課題
研究種目
基盤研究(C)
研究分野
社会学
研究機関
立命館大学
研究代表者
吉田 誠
立命館大学, 産業社会学部, 教授
研究期間 (年度)
2015-04-01 – 2018-03-31
完了
キーワード
臨時工
/
人事制度
/
採用
/
選考
/
本工化
/
連帯
/
本工
/
非正規雇用
/
自動車産業
/
差別待遇
/
非正規労働者
/
労働組合
/
朝鮮特需
/
賃金体系
/
賃金格差
/
全自日産分会
研究成果の概要
第二次大戦後10年の日産自動車の労使関係を検討するなかで、臨時工や嘱託の問題を検討することによりその後の人員体制の形成に与えた影響を考察した。すなわち、全員加入の労働組合の規制力の及ばない労働者を臨時工や嘱託として登場させた。労働組合は当初明確な対応をとれずにいたが、職場における連帯の動きが組合を動
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (3件 うち謝辞記載あり 1件) 学会発表 (1件) 図書 (1件) 備考 (1件)
4.
労使関係の展開と企業内秩序の形成
研究課題
研究種目
基盤研究(C)
研究分野
社会学
研究機関
立命館大学
研究代表者
吉田 誠
立命館大学, 産業社会学部, 教授
研究期間 (年度)
2012-04-01 – 2015-03-31
完了
キーワード
労使関係
/
自動車産業
/
女性労働
/
配置転換
/
臨時工
/
性別職務分離
/
男性職場化
/
女性労働者
/
労務管理
/
経営権
/
日産自動車
/
労働組合
研究成果の概要
日産自動車の1945年の敗戦から49年の人員整理までの時期を対象に、新しい労使関係のあり方が経営に与えた影響について三点を明らかにした。第一に配置転換の登場である。労働組合は配置転換の実施による危機突破を主張し、会社側もそれに呼応した。しかし、その実施は組合員の生活不安をもたらし、組合としては配転規
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (4件 うち謝辞記載あり 1件) 備考 (2件)
5.
戦後初期における企業内秩序の形成過程
研究課題
研究種目
基盤研究(C)
研究分野
社会学
研究機関
香川大学
研究代表者
吉田 誠
香川大学, 経済学部, 教授
研究期間 (年度)
2009 – 2011
完了
キーワード
企業社会
/
自動車産業
/
労使関係
/
人事労務
/
労働組合
/
日本的経営
/
女性
/
臨時工
/
労働協約
/
日産自動車
/
全自日産分会
/
同意約款
/
経営権
/
組合員の範囲
/
ジェンダー
/
生産体制
/
戦後経営史
/
労働組合史
研究概要
本研究は第二次大戦後の日産自動車を対象に、企業の人員体制の確立過程を検討し、次の二点を明らかにした。一つは、1949年のドッジ・ラインを契機とした人員整理においては左派活動家と女性の排除が行われたことである。第二に、1940年代末において臨時工が登場してくるが、これに対して労働組合は非組合員化という
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (6件 うち査読あり 2件) 学会発表 (2件) 備考 (3件)
6.
中小企業における労働者の技能形成と労働組合運動に関する実証的研究
研究課題
研究種目
基盤研究(C)
研究分野
経済政策
研究機関
北海道大学
研究代表者
上原 慎一
北海道大学, 大学院・教育学研究院, 准教授
研究期間 (年度)
2005 – 2007
完了
キーワード
中規模企業
/
小零細企業
/
家族経営
/
大田区
/
労働組合
/
印刷産業
/
技能形成
/
労働編成
/
中小企業
/
個人加盟組合
研究概要
本研究は、二つの領域からなる。第一の領域は、中小企業の存立条件の変化と労働者の技能形成のあり方の解明である。第二の領域は、中小企業分野における労働組合への労働者の組織化の可能性の解明である。
...
7.
情報化の企業に対する影響の研究;電子メール利用に関する調査を通して
研究課題
研究種目
基盤研究(C)
研究分野
経済政策(含経済事情)
研究機関
法政大学
研究代表者
岡本 義行
法政大学, 社会学部, 教授
研究期間 (年度)
1997 – 1999
完了
キーワード
電子メール
/
情報化
/
コミュニケーション
/
組織改革
/
インターネット
/
イントラネット
/
情報共有
/
企業組織
研究概要
企業の情報化として、とくに意志決定に関わる情報化として電子メールやデーターベースの導入・利用の状況を研究した。それらの導入・利用によるコミュニケーション、意志決定、階層・組織、雇用制度、企業行動、経営成果などに対する影響を研究した。
...
この課題の研究成果物
文献書誌 (6件)