研究課題/領域番号 |
17K01043
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
科学教育
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研究機関 | 高崎商科大学 |
研究代表者 |
萩原 豪 高崎商科大学, 商学部, 准教授 (00539207)
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研究分担者 |
櫃本 真美代 常磐大学, 総合政策学部, 准教授 (90768508)
元木 理寿 常磐大学, 総合政策学部, 准教授 (10449324)
佐久間 貴士 千葉県立保健医療大学, 健康科学部, 講師 (20762040)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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キーワード | 環境教育 / エネルギー教育 / 持続可能な開発のための教育(ESD) / 地方創生 / 地域資源 / SDGs / 教育プログラム / 地方 / エネルギー環境教育 / 特産品 / 防災・減災 / 桑茶 / 再生可能エネルギー / 従来型エネルギー / 原子力エネルギー / 東日本大震災 / 地方都市 / ESD / 持続可能な社会 / 地域研究 |
研究成果の概要 |
本研究の特徴は地方の視点に着目したエネルギー環境教育の展開である。従来型・再生可能・原子力の3つのエネルギー源に関わる教育内容(学校教育・社会教育等)について整理をした上で、地方都市におけるエネルギー環境教育の実践例あるいはエネルギー環境教育の題材を調査・整理することができた。その結果、地方におけるエネルギー環境教育の研究実践活動には、地域の視点だけではなく、地方の日常生活に近い題材を組み合わせることがより効果的であり、エネルギー源および「見えないエネルギー」の可視化の一助となることを指摘した。そして、その嚆矢として教育プログラム(教材)の開発が必要であることを提起した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では従来型・再生可能・原子力の3つのエネルギー源について触れている従来型のエネルギー環境教育が、主として都市部(特に首都圏)の視点からのものであることを明らかにした。その上で、地方の視点からエネルギー環境教育をESDの文脈からの再考を進め、地域資源を活用した教育プログラムの開発が必要であることを提起するに至ったことは、本研究領域に新しい知見を提供することができた。また、エネルギー環境教育の視点を都市部から地方に移行させる教育プログラム展開の試みとして、補助事業期間内に群馬県を事例として進めることができた。これは先行研究の一例として位置づけることができる。
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