研究課題/領域番号 |
19K01233
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分04030:文化人類学および民俗学関連
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研究機関 | 東京有明医療大学 |
研究代表者 |
高梨 知揚 東京有明医療大学, 保健医療学部, 講師 (10563413)
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研究分担者 |
矢嶌 裕義 東京有明医療大学, 保健医療学部, 准教授 (00563412)
高山 美歩 東京有明医療大学, 保健医療学部, 講師 (20563414)
高倉 伸有 東京有明医療大学, 保健医療学部, 教授 (60563400)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2022年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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キーワード | 肩こり / neck pain / 比較文化 / 痛み / こり / 文化比較 / 痛みとこり / 質問紙法 / 聞き取り調査 / 病い / Neck Pain / 医療人類学 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究では、まず肩こり患者約30名を対象とし、これまで「あたりまえのもの」とされ、その実態が曖昧である肩こりの認識と経験について聞き取り調査を行い、日本人の「肩こり」の詳細を明らかにする。更にその詳細な情報を基に肩こりアンケートを作成し、これを用いて日本人の「肩こり」と、欧米人の肩こりにあたると思われる「neck pain」の実態について日本と米国の都市部の肩こり有訴者を対象にウェブ調査を行い、日本における「肩こり」と米国における「neck pain」の実態を明らかにし、その共通点を基に国際的に広く受け入れられる「肩こり」の概念を探索し、国際的な臨床研究に寄与する基礎的知見の構築につなげる。
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研究実績の概要 |
本研究では、医療人類学的な観点から「肩こり」を一つの「病い」として捉えながら日本の肩こり患者の主観的経験の詳細を明らかにするとともに、日本の「肩こり」と米国の「neck pain」に対する認識の比較を通じて、これらの共通概念を探索することを目的としている。 2022年度は「日本の肩こりはいわゆる『痛み』を含むのか?またneck painはいわゆる『こり』を含むのか?両者を同じと考えてよいのか?」という、「痛み」と「こり」をめぐる両者の性状の異同に関する問いを中心として、日本の「肩こり」と米国の「ncek pain」の特徴を比較するためのウェブアンケート調査を行った。 対象は「肩こり」を有する日本人1000名(以下肩こり群)と「neck pain」を有する米国人660名(以下neck pain群)で、いずれも15歳から74歳の都市部在住者であった。肩こり群とneck pain群において、それぞれの性状に「痛み」と「こり」を含むか尋ねたところ、肩こり群では「痛みを含む」が35.2%、neck pain群では「こりを含む」が85.3%となり、neck pain群の多くがその性状に「こり」を含むことが明らかとなった。一方、「痛みを含む」肩こり群とneck pain群の間で「痛み」の性状を、また、肩こり群と「こりを含む」neck pain群の間で「こり」の性状を比較すると、いずれもその性質に多くの違いが認められた。肩こり群とneck pain群の直近1週間のVASを比べるとneck pain群の方が高く、また就学・仕事への影響、日常生活への影響、気分・精神状態への影響も強かった。 neck pain群の多くがその性状に「こり」を含むという結果からは、neck painと肩こりが類似した状態と考えられる一方で、「痛み」および「こり」の性質や強さについては両者に違いがあることが示唆された。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2021年度までのウェブ調査会社の作業の遅延に伴う調査計画の遅れを取り戻すべく、2022年度は、年度開始早々に作業体制を立て直してもらった上で調査会社と調査実施のフローの再検討を行い、調査準備を再開した。しかしながら、日本語と英語の調査票の作成・点検に相当の時間を要し、また実査の段階で、特に米国での調査において目標サンプル数に近づけるために調査期間を長めに設定したこともあり、データ収集完了時期が、当初予定していた2022年度前半から2022年度後半へと大きくずれ込んだ。そのため、データ処理についても簡易的なデータ分析にとどまり、2022年度後半に予定していた成果報告のための学術論文執筆・投稿に辿り着くことができなかった。
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今後の研究の推進方策 |
2023年度前半は、日本の「肩こり」と米国の「neck pain」の詳細な比較分析を行うとともに、日本の肩こり、および米国のneck painのそれぞれに特性ついても詳細に検討する。2023年度後半は、分析の結果について学会報告および学術論文として発表する。
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