短期留学生のための日本語教育プログラムの総合的開発

Development of Japanese Language Education for Short-term Overseas Students

研究課題番号:12680308

代表者

  • 2000年度~2002年度

  • 2002年度~2002年度

    • 宮崎 里司
    • MIYAZAKI, Satoshi
    • 研究者番号:90298208
    • 早稲田大学・大学院・日本語教育研究科・助教授

研究分担者

    • 宮崎 里司
    • 研究者番号:90298208
    • 早稲田大学・日本語研究教育センター・助教授
    • 細川 英雄
    • 研究者番号:80103604
    • 早稲田大学・大学院・日本語教育研究科・教授
    • 川口 義一
    • 研究者番号:70120912
    • 早稲田大学・大学院・日本語教育研究科・教授

    • 蒲谷 宏
    • 研究者番号:80152833
    • 早稲田大学・大学院・日本語教育研究科・教授
    • 吉岡 英幸
    • 研究者番号:00092461
    • 早稲田大学・大学院・日本語教育研究科・教授
    • 鈴木 義昭
    • 研究者番号:40171269
    • 早稲田大学・大学院・日本語教育研究科・教授

    • 佐久間 まゆみ
    • 研究者番号:30153943
    • 早稲田大学・大学院・日本語教育研究科・教授

研究課題基本情報(最新年度)

  • 研究期間

    2000年度〜2002年度

  • 研究分野

    日本語教育

  • 審査区分

    一般

  • 研究種目

    基盤研究(C)

  • 研究機関

    早稲田大学

  • 配分額

    • 総額:3500千円
    • 2000年度:1800千円 (直接経費:1800千円)
    • 2001年度:800千円 (直接経費:800千円)
    • 2002年度:900千円 (直接経費:900千円)

研究概要(最新報告)

本研究は、こうした短期留学生への日本語教育のプログラムの策定と共通教材の開発をめざすことを目的として始まった。本研究は、当センター内の多様な教師が集い、プログラムのあり方・共通教材の開発について協議・検討を行い、さらにその成果を発表することで学外における人的ネットワークや交流を拡充するとともに今後の日本語教育のための新しい基盤を築くという意義をもっている。具体的には、短期留学生が在籍者の中心である、早稲田大学日本語研究教育センター(以下日本語センター)別科日本語専修課程の学生を対象にした、主題別・領域別の、全クラス共通教材作成を目指した。そうした背景には、日本語センターには複数の日本語学・日本語教育関係者が所属しており、教員間で統一的な理念と方法について検証する機会をもつ必要性が高かったことが挙げられる。

平成12年度は、別科に所属する学生の特色や傾向などを踏まえ、教材としてどのようなものが求められているかを協議・検討した。あわせて市販の教材・解説書の類からいくつかのサンプルをとりだし、本研究のモデルとしての使用の可能性をさぐる試みを行った。具体的な開発教材の参考資料として、例えば、教室場面での学生と教師とのインターアクションをビデオ録画し、データ収集するとともに、「文章表現」のクラスでは、学生の成果を今後の分析のために毎回コピーし、保存する作業を続けた。さらに、隔週ごとに、本研究分担者がコーディネーターを務める、別科コーディネーター会を招集し、研究実績の概要に基づいた協議・検討が行われた。早稲田大学は、平成13年度に、大学院日本語教育研究科を設立したが、特色のひとつとして、日本語教育の理論と実践を統合した総合的な「実践研究」クラスを開講しており、留学生のための日本語教育の現場で、実践的な知見を得ている。

平成13年度には、教材の研究開発に着手した。具体的には、研究分担者間で、定期的に会合を開き、新年度に向けた教材開発を手がけた結果、「読解」、「口頭表現」、ならびに「総合」クラス用の試用版教材、および初級向け教科書が作成できた。

最終年度の成果として開発された教材は、日本語研究教育センターの留学生用としてだけではなく、日本語教育学を学ぶ学生にとっても、実証研究のための素材になったと思われるが、今後は、3年間の教材試用版の作成および検討を通して得られた研究成果を公刊し、本研究を通して構築された、学外の留学生日本語教育担当機関とのネットワークを援用した上で、海外の日本語教育機関の日本語教育関係者との意見交換などをはじめとする、さまざまな教育カリキュラム等の連携・協力の可能性を探っていきたい。

The Center of Japanese Language (Japanese Center), Waseda University was established for Japanese education and research. The Japanese Center provided the research and teaching team, which includes Japanese linguists and Japanese applied linguists, opportunities to discuss and consult with each other about the ongoing Japanese program and teaching materials designed for the short-term overseas students in the Japanese Center.

The present study aimed to develop an appropriate Japanese program and teaching materials to accommodate the above situation. The secondary aim of the present study is to build up the a new foundation and guidelines for Japanese education within Japan and overseas in the near future.

The procedures of the present study are described as follows:

In 2000, learner needs for the short-term overseas student in the Japanese program were inspected. Along with the results, published teaching materials were sampled searching for appropriate models for the present study. (See Japanese version for an example of data collection method.)

2001, The Graduate School of Japanese Applied Linguistics. Waseda University were established. The researchers in the present study coordinate the practical research seminars in their specialized field in order to gain practical knowledge for authentic Japanese education for overseas students.

The researchers in the present study met regularly and discussion were made about the ongoing teaching materials used in the Japanese program. Teaching materials for 'Reading Comprehension'. 'Oral Expression Practice' and 'Overall Competence Practice' for elementary Japanese were developed in 2001.

The final product of the present study is aimed not only be used at the Japanese Center, but also as teaching materials for the research demonstration for the Japanese education program.

The trial version of the teaching materials from the present study is hoped to be published and practiced within the next 3 year. The final goal of the present study is to accomplish opinions and cooperation from Japanese education organizations and institutes within Japan and overseas for the possibility of developing appropriate Japanese education curriculum.

このページのURI

http://kaken.nii.ac.jp/ja/p/12680308