日本語教育の必要な児童生徒に関する教育方法と教材開発の研究

本研究は、近年増加しつつある「日本語指導の必要な児童生徒」を対象にした教育方法と教材開発を中心テーマに、学校現場の教員や日本語指導協力者、ボランティア等との研究会活動を軸に、3年間継続した共同研究である。この「日本語指導の必要な児童生徒」に関する研究の意義は極めて高く、ようやく社会的要請も出てきたが、研究状況はまだ十分に進んでおらず、課題も多い。本年度の研究は、そのような状況の中で、本研究のまとめを行った。

研究代表である川上は、平成13・14年度文部科学省国際教育課が主幹する「学校教育におけるJSLカリキュラムの開発」の委員としてその開発に関わった。また市瀬は宮城教育大学で行われる「現職教育講座」の運営に中心的役割を果たし、本研究テーマの協議をリードした。3年間で8回の「現職教育講座」を開催した。

また川上・市瀬は本研究の初年度(平成14年3月)に移民の子どもたちへの言語教育の実態を視察研究するために、オーストラリア・クイーンズランド州教育省および同州ブリスベン市内の小学校、ハイスクールを訪問し、ESL教育について調査するとともにESL授業を実際に視察した。このときの成果は、以下のJSLバンドスケールの開発につながった。

本研究テーマを検討していくなかで、「日本語指導の必要な児童生徒」とは誰か、また「日本語指導をいつまで続けるのか」「子どもたちの言語能力をどのように把握するか」「その言語能力の発達とあわせて、どのような指導法が必要か」などの基本的かつ重要な課題に直面した。その課題の研究からJSLバンドスケールの開発を行った。これは、本年度の最大の研究成果であるが、検証作業は今後の課題である。