研究課題/領域番号 |
15K02576
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研究機関 | 東京女子大学 |
研究代表者 |
篠崎 晃一 東京女子大学, 現代教養学部, 教授 (00206103)
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研究分担者 |
中西 太郎 目白大学, 社会学部, 専任講師 (30613666)
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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キーワード | 言語行動 / 地域差 / 変化 / 言語的発想法 |
研究実績の概要 |
本研究では、いまだ実態解明が十分ではない、いくつかの場面の言語行動の使用実態の地域差を男女差、世代差、都市構造差の観点を交えて記述し、その記述資料をもとにして、言語行動の地域差を生む要因について明らかにするとともに、言語行動の変化のモデルを構築することを目的としている。 この研究を進めることで、言語行動の記述手法を確立し、他言語の言語行動を扱う研究も容易になる。他言語と対比することで、日本語の言語行動の特質をより深く明らかにできる。 本事業の研究実施計画では、平成30年度は、言語行動の変化モデルを確立することを予定していた。しかし、これまでのアンケート調査の実施状況及び分析結果から、言語行動の地域差に、世代差の面で、社会人か学生かという社会年齢差が大きく影響していることが明らかになったため、回収アンケートの属性面でのバランス調整が必要だと判断し、関東、関西、東北地方での社会人のデータを大幅に補充する調査を行った。それとともに、地域差の記述の一環として中部地方での言語行動のアンケート調査も実施した。 また、導き出した言語行動の全国的な地域差の背景として考えられる言語行動への意識の地域差について、関西、関東、中国、四国地方で行った調査結果の分析を行った。しかし、言語行動への意識の地域差の面では、各地に顕著な地域差が見られず、要因としての意識の影響について再検討し、今後の計画の見直しを図る必要が生じている。 そして、これらの調査の成果と研究の成果を、Webサイト(http://disasterlinguistics.jimdo.com/)上で発信する取り組みを継続している。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
言語行動の地域差についてのアンケートについては、ほぼ、全国に渡りデータがそろったが、九州地方のデータが当初の予定に比して十分ではなく、また、社会人のデータも十分とは言えない地域が存在する。 また、地理的変異の背景要因として着手した言語行動への意識に関するアンケートからは十分な結果を得られず、今後の計画の見直しを図る必要が生じている。
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今後の研究の推進方策 |
平成31年度は、これまでのアンケート実施で回収に偏りが生じた地域に重ねて依頼に赴いて回収率を上げたり、フォローアップのための現地調査などを行ったりし、変化のモデル構築に十分な量と質のデータを得る。具体的な対象地域としては、c.準未発達地域(九州・沖縄地方)に重心を置き、高年層を対象としたアンケート調査を実施する。高年層100名の回収を計画している。 さらに、学会発表や論文発表を通して成果公開を行い、言語行動の変化についての考察を深化させ、言語行動の変化のモデルを構築する。
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次年度使用額が生じた理由 |
当初予定していたアンケートの実施にかかる費用(通信費、印刷費、謝金など)について、アンケート協力者の無償での協力により、見込んでいた費用が大幅に削減できたため余剰額ができた。さらに、アンケート入力にかかる作業も、当初考えていた以上に効率よく進めることができ、作業者への謝金の面でも余裕ができたため余剰額ができた。 これらの予算を活用し、データの拡充を行って分析を深める予定である。
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