(1)障害児の将来の自立と社会参加を可能にするためには、個別の支援計画を立案し将来を見通した継続的な支援が必要であり、就学前には、障害児への直接支援に加え、彼らの発達に重要な影響を及ぼす家族のニーズを把握し支援計画を立案する必要がある。 (2)この研究の目的は、以下の4点である。 (1)障害児の家族のニーズを、系統的に把握できる「家族ニーズ質問紙」を、海外の研究動向を参考に開発する。 (2)開発した質問紙を日本の家族に実際に適用し、実施による利点および課題や限界を検討する。 (3)個別の支援計画立案時の、情報収集法としての活用の仕方を明らかにする。 (4)障害特性や年齢などの要因による家族ニーズの違いを明らかにする。
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