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日本の政治学研究・教育における情報化への対応に関する実証的研究

研究課題

研究課題/領域番号 02301077
研究種目

総合研究(A)

配分区分補助金
研究分野 政治学
研究機関名古屋大学

研究代表者

田口 富久治  名古屋大学, 法学部, 教授 (50061841)

研究分担者 久米 郁男  神戸大学, 法学部, 助教授 (30195523)
的場 敏博  京都大学, 法学部, 教授 (50135505)
小野 耕二  名古屋大学, 法学部, 教授 (70126845)
山川 雄巳  関西大学, 法学部, 教授 (60067551)
三宅 一郎  神戸大学, 法学部, 教授 (60066157)
研究期間 (年度) 1990 – 1991
研究課題ステータス 完了 (1991年度)
配分額 *注記
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1991年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
キーワード政治学 / 情報化 / コンピュ-タ- / デ-タベ-ス
研究概要

1、平成2年度に行った、「政治学の情報化に関する機関向けアンケ-ト」調査は、政治学教育を行っている全国の法学部・政治経済学部などあわせて164部局に対して実施し、104部局からの回答を得たが、本年度はそれらをコンピュ-タを利用して集計し、集計結果に関する集団的討論を行なったのち、その作業の成果を『政治学教育の情報化に関する機関向けアンケ-ト報告書』として平成3年6月に公刊した。その結果、70%以上の機関ですでに情報化に対応した授業科目を設置済みである、等の知見を得ることができた。なお、同報告書は、日本学術会議政治研連、日本政治学会理事会などに配布した。
2、本年度には、「政治学の情報化に関する政治学会会員向けアンケ-ト」調査を、日本政治学会会員全員(1200名弱)を対象として実施し、401名からの有効回答を得た。この調査に関する事前の打ち合わせのため、名古屋で第1回研究会を行い、回答集計後は東京で第2回研究会、さらに報告書作成のための第3回の研究会を名古屋でそれぞれ実施し、必要な討論を行った。その結果、ワ-プロは60%以上、パソコンは40%弱の政治学会会員に普及しているが、パソコンの利用形態はまだワ-プロの域を充分に脱していない、等の興味深い知見を得ることができた。
3、上記の作業を経て、平成4年3月には、『政治学教育の情報化に関する政治学会会員向けアンケ-ト報告書』を公刊した。同報告も、日本学術会議政治学研連、日本政治学会理事会などに配布した。

報告書

(3件)
  • 1991 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1990 実績報告書

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公開日: 1991-04-01   更新日: 2016-04-21  

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