日本の政治学研究・教育における情報化への対応に関する実証的研究

• 研究課題/領域番号: 02301077
• 研究種目: 総合研究(A)
• 配分区分: 補助金
• 研究分野: 政治学
• 研究機関: 名古屋大学
• 研究代表者: 田口 富久治 名古屋大学, 法学部, 教授 (50061841)
• 研究分担者: 久米 郁男 神戸大学, 法学部, 助教授 (30195523) ; 的場 敏博 京都大学, 法学部, 教授 (50135505) ; 小野 耕二 名古屋大学, 法学部, 教授 (70126845) ; 山川 雄巳 関西大学, 法学部, 教授 (60067551) ; 三宅 一郎 神戸大学, 法学部, 教授 (60066157)
• 研究期間 (年度): 1990 – 1991
• 研究課題ステータス: 完了 (1991年度)
• 配分額: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円); 1991年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
• キーワード: 政治学 / 情報化 / コンピュ-タ- / デ-タベ-ス

研究概要

1、平成2年度に行った、「政治学の情報化に関する機関向けアンケ-ト」調査は、政治学教育を行っている全国の法学部・政治経済学部などあわせて164部局に対して実施し、104部局からの回答を得たが、本年度はそれらをコンピュ-タを利用して集計し、集計結果に関する集団的討論を行なったのち、その作業の成果を『政治学教育の情報化に関する機関向けアンケ-ト報告書』として平成3年6月に公刊した。その結果、70%以上の機関ですでに情報化に対応した授業科目を設置済みである、等の知見を得ることができた。なお、同報告書は、日本学術会議政治研連、日本政治学会理事会などに配布した。
2、本年度には、「政治学の情報化に関する政治学会会員向けアンケ-ト」調査を、日本政治学会会員全員(1200名弱)を対象として実施し、401名からの有効回答を得た。この調査に関する事前の打ち合わせのため、名古屋で第1回研究会を行い、回答集計後は東京で第2回研究会、さらに報告書作成のための第3回の研究会を名古屋でそれぞれ実施し、必要な討論を行った。その結果、ワ-プロは60%以上、パソコンは40%弱の政治学会会員に普及しているが、パソコンの利用形態はまだワ-プロの域を充分に脱していない、等の興味深い知見を得ることができた。
3、上記の作業を経て、平成4年3月には、『政治学教育の情報化に関する政治学会会員向けアンケ-ト報告書』を公刊した。同報告も、日本学術会議政治学研連、日本政治学会理事会などに配布した。