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距離空間,及びそれに関連する諸分野について

研究課題

研究課題/領域番号 04640062
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 代数学・幾何学
研究機関大阪教育大学

研究代表者

安井 義和  大阪教育大学, 教育学部, 教授 (20030372)

研究分担者 山田 耕三  大阪教育大学, 教育学部, 助手 (00200717)
田中 秀典  大阪教育大学, 教育学部, 講師 (60192176)
菅原 邦雄  大阪教育大学, 教育学部, 助教授
小山 晃  大阪教育大学, 教育学部, 助教授 (40116158)
研究期間 (年度) 1992
研究課題ステータス 完了 (1992年度)
配分額 *注記
1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
1992年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
キーワードパラコンパクト / 距離空間 / k-space / free Abelian / 位相群
研究概要

距離空間の重要な特微付けの1つとしては-locally finite open baseを有することである。この観点から任意の開被覆がlocally finiteな開細分を持つ空間は大変重要な位置を占めている(この空間はparacompact空間と呼ばれている)。この空間族は2つの積に対しても閉じていない。しかしながら各因子空間がperfect,paracompactな空間であれば、それらの可算積はparacompact spaceであることが判明した。この事実はparacompactを一般化した空間族にたいしても成立することも解った。
またparacompact spaceのもう1つの重要な拡張概念として、単調開被覆の単調縮小性を持つ空間(B-propertyを有する空間と言う)はここ10年でかなり明確に研究されてきたが、「どの様な付加性質を有するときに既存の空間族に一致するか」という問題に関してlocally Lindelofが大きな役割をすることも解明された。
他方、距離空間Xのフリー アーベリアン位相群A(X)の構造は殆ど解っていない。その構造を調べるためには各自然数nにたいしてAn(X)を研究することが十分条件である場合が多い(たとへば第1可算公理を満たす空間や、k-space)ことが証明された。さらに驚くべき事は各An(X)(n=1,2,3,...)を調べるのにA3(X)だけを調べればよいことも判明した。
A(X)のtightnessに関して公表された未解決な問題があるが、或条件下で肯定的に解決された。即ちt(A(X))=t(w(X))ということである。

報告書

(1件)
  • 1992 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 田中 秀典: "a class of spaces whose countable product with a perfect paracurnpact space is paracurnpact" Tsukuba Jour.Math.16. 503-512 (1992)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] 田中 秀典: "Covening properties in countable products" Tsukuba Jour.Math.17. (1993)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] 山田 耕三: "Characterizations of metingable space X such that every An(×)is a R-space" Top,end its Atpli.49. 75-94 (1993)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] 横山 良三: "An iterated logarithm theevem for same station linear processes" Yokohama Math.Jour.40. (1993)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] 藤井 正俊: "Theorems of Williams and Prasanna" Math.Japon.38. 35-37 (1993)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] 藤井 正俊: "Lowner-Heing,Cordes and Heing-Kato inequalities" Math.Japon.38. 73-78 (1993)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書

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公開日: 1992-04-01   更新日: 2016-04-21  

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