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パッチクランプ法を用いたグルタミン酸トランスポーター制御機構の電気生理学的解析

研究課題

研究課題/領域番号 08770069
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 薬理学一般
研究機関神戸大学

研究代表者

酒井 規雄  神戸大学, バイオシグナル研究センター, 助手 (70263407)

研究期間 (年度) 1996
研究課題ステータス 完了 (1996年度)
配分額 *注記
1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
1996年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
キーワード神経伝達物質トランスポーター / プロテインキナーゼC / 神経変性疾患 / 神経細胞死 / 神経可塑性
研究概要

神経変性疾患におけるグリア細胞局在型グルタミン酸トランスポーターの変化
神経変性疾患の細胞死の機構を明らかにするためにパーキンソン病・及び、多系統萎縮症患者死後脳におけるグリア細胞局在型グルタミン酸トランスポーター(GLT-1,GLAST-1)の変化をそれぞれのポリクローナル抗体を用いて検討した。パーキンソン病では、GLT-1,GLAST-1の免疫反応は有意な変化を認めなかったが、多系統萎縮症では黒質において両免疫反応は低下しており、グリア細胞局在型グルタミン酸トランスポーターの減少が認められた。多系統萎縮症の神経細胞死にグリア細胞局在型グルタミン酸トランスポーターの関与が示唆された。
神経伝達物質トランスポーターのリン酸化による制御と細胞骨格蛋白との関与
セロトニントランスポーター(SET)の取り込み活性に対する各種リン酸化酵素活性化剤、阻害剤また、各種蛋白質脱リン酸化酵素阻害薬の効果を検討した。また、SETのCキナーゼ(PKC)の予想リン酸化部位を他のアミノ酸に置換した変異トランスポーターを作製し、それら薬物の効果を検討した。これらの結果により、PKCの活性化あるいは1型、2A型脱リン酸化酵素の阻害により、SET活性は有意に抑制され、その効果はPKCによるSETの直接のリン酸化によるものではないことが示唆された。また、SET活性はリン酸化を介し、細胞骨格蛋白であるアクチンの重合、解離によっても制御されることがことが示唆された。

報告書

(1件)
  • 1996 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] Sakai,N.: "Electrophysiological and pharmacological characteristics of ionotropic glutamate receptors in medial vestibular nucleus neurons : A whole cell patch clamp study in acutely dissociated neurons." Jpn.J.Pharmacol.72. 335-346 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] Itouji,A.: "Neuronal and glial localization of GABA transporters(GAT1 and GAT3)in the rat cerebellum." Mol.Brain.Res.37. 309-316 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] Koga,T.: "Presynaptic and Ca^<2+>-independent PKC subspecies modulates NMDAR1 current." Neuro Report. 7. 477-480 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] Sakai,N.: "Modulation of serotonin transporter activity by a PKC activator and an inhibitor of type 1 and 2A serine/threonine phophatases." J.Neurochem.(in press.). (1997)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] Obata,H.: "GABA ergic neurotransmission in rat taste buds ; Immunocytochemical study for GABA transporter subtypes" Mol.Brain.Res.(in press.). (1997)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書

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公開日: 1996-04-01   更新日: 2016-04-21  

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