| 研究課題/領域番号 |
12878041
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| 研究種目 |
萌芽研究
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
教科教育
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| 研究機関 | 国立教育政策研究所 |
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研究代表者 |
谷田部 玲生 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・基礎研究部, 総括研究官 (30311137)
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| 研究分担者 |
工藤 文三 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・基礎研究部, 総括研究官 (30231096)
永田 忠道 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・基礎研究部, 研究員 (90312199)
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| 研究期間 (年度) |
2000 – 2002
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| 研究課題ステータス |
完了 (2002年度)
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| 配分額 *注記 |
1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
2002年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2001年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2000年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
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| キーワード | 国際機関 / 国際組織 / 中学校社会科 / 高等学校地理歴史科・公民科 / カリキュラム開発 / 国際連合 / 国際機関学習 / 国際組織学習 / 中学校公民的分野 |
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| 研究概要 |
年度までの研究を踏まえ、本年度は研究分担者・研究協力者と分担執筆して、研究報告書『中等社会科における国際機関の学習』に研究の成果をまとめた。研究報告書においては、研究成果を以下のようにまとめた。
まず「中等社会科系教科の改訂と国際機関学習」で、平成10年度版学習指導要領において中等社会科系教科がどのように改訂されたかを概説し、改訂された中等社会科系教科の学習指導要領における国際機関学習の可能性について言及した。
続く「国際機関学習の新しいカリキュラム」では、(1)国連世界食糧計画、(2)NGO(非政府組織)・NPO(非営利組織)、(3)国連軍縮委員会(UNDC)、(4)国際連合(安全保障理事会を中心に)、(5)国際赤十字と日本赤十字社、(6)国際民間航空機関(ICAO)、(7)IMF・世界銀行、(8)UNESCO(国連教育科学文化機関)、(9)UNICEF(国連児童基金)、(10)国連難民高等弁務官事務所(UNHCR)、(11)世界貿易機関(WTO)を取り上げた。取り上げたそれぞれの国際機関等について、その国際機関の学習の現状分析を行い、国際機関の現状を踏まえて、新しい学習プランを構想した。それぞれの論は、基本的に以下のプロットでまとめられている。
1 (取り上げた国際機関)についての学習の現状
(1)学習指導要領における扱い(2)教科書における扱い(3)授業での扱いなど
2 (取り上げた国際機関)の現状
取り上げた国際機関の実際の活動など
3 新しい(取り上げた国際機関)の学習のプラン
(1)教材化の視点(2)授業の構想(1)単元名(2)単元の目標(3)指導計画(4)本時の指導(3)授業の実際(4)まとめなど
最後の「資料 中等社会科系教科において国際機関学習が可能と考えられる内容」では、平成元年度版と平成10年度版の中等社会科系教科の学習指導要領において、国際機関学習が可能と考えられる内容を比較表にまとめた。
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