| 研究課題/領域番号 |
15H03389
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 関西学院大学 |
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研究代表者 |
大内 章子 関西学院大学, 経営戦略研究科, 教授 (20335110)
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| 研究分担者 |
宇野 毅明 国立情報学研究所, 情報学プリンシプル研究系, 教授 (00302977)
中原 孝信 専修大学, 商学部, 准教授 (60553089)
羽室 行信 関西学院大学, 経営戦略研究科, 准教授 (90268235)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
15,730千円 (直接経費: 12,100千円、間接経費: 3,630千円)
2019年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2018年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2017年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2016年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2015年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
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| キーワード | 女性労働 / ビッグデータ / SNS / 女性活躍推進 / ネットワーク解析 / ネットワーク分析 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、女性労働に関する政策が必ずしも一般の人々の意見を反映していないのではないかという問題意識の下、人々が日常考え、感じていることを細かく捉えることを目的に、Twitter、本研究独自開発のSNS、ヤフーニュースという3つのソーシャルネットワークの大量のデータを用いて解析した。その結果、育児休業など女性労働についての人々の意見/評価を人による解釈の助けを得ながら自動要約ができるようになり、また、人のつながりをベースにしたネットワーク解析にて重要なユーザ・意見をある程度把握することができた。並行して、従来型のアンケート調査やインタビュー調査で、就業継続や管理職昇進の阻害要因を明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
ソーシャルネットワークが普及し、人々が意見/評価を気軽に発信することができるようになった現代においては、意見のビッグデータを網羅的・大局的に解析することで、公共政策や労働問題などの社会問題の改善に反映させることができると考えられる。本研究では、人々の意見/評価をある程度自動要約でき、また重要なユーザ・意見をある程度把握する方法を見出した。今後、自動要約の更なる改善により、女性労働について一般の人々（男女）の間で何が問題となっているかを把握することができ、従来型のアンケート調査やインタビュー調査も並行して利用していくことで、女性労働問題を解決し政策に反映させることができると期待できる。
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