| 研究課題/領域番号 |
15KT0121
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 特設分野 |
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| 研究分野 |
食料循環研究
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
鷲津 明由 早稲田大学, 社会科学総合学術院, 教授 (60222874)
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| 研究期間 (年度) |
2015-07-10 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2015年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | スマートフード / 情報通信技術 / 食のライフスタイル / 家庭内生産関数 / コンビニエンスフード / 産業連関分析 / スマートアグリ / ユニットストラクチュア / マネジメントシステム / 食卓の豊かさ / 食卓の近接度 / 家計調査 / 消費者効用 / 食生活 / 再生可能エネルギー / 水素 / 全国消費実態調査 / 食MAP / 産業連関表 |
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| 研究成果の概要 |
このプロジェクトでは、2つの研究を実施した。第一に、情報通信技術(ICT)を活用したスマートフード/農業システムが経済にもたらす効果を、産業連関分析によって評価した。その結果，こうしたシステムは，モノづくり部門とサービス部門との間に新たな経済的相互依存関係をもたらすことを明らかにした。
第二に，スマートフードシステムの利用行動について考察するために，調理の手間とコンビニエンスフードの使用強度の指標を定義し，食事の家庭内生産モデルを提示した。そしてスマートフードシステムにより、家庭の主婦が各自の好みに合ったコンビニエンスフードを探索できることを通じ，彼らの調理努力が減少するプロセスを明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
スマートフードシステムは，第5次科学技術基本計画の目標であるSciety5.0においても注目されている。本研究ではスマートフードシステムが，経済システムに新たな経済循環構造をもたらすことを明らかにし，また，人々の食生活にも好影響を及ぼすことを明らかにした。前者の新たな経済循環構造は持続的なものと考えられ，スマート化が食品産業や農業以外でも浸透することにより，緩やかな経済成長につながる可能性を示せた。また後者については，高齢者の食生活を支援するために，コンビニエンスフードの役割が重視されるようになっている中で，高齢者の食卓豊かにするための考え方を整理するために有用な役割を果たす。
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