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膜分離活性汚泥法における膜ファウリングに関与する微生物群集構造の解析

研究課題

研究課題/領域番号 17760440
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 土木環境システム
研究機関広島大学

研究代表者

金田一 智規  広島大学, 大学院工学研究科, 助手 (10379901)

研究期間 (年度) 2005 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
2006年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2005年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
キーワード膜分離活性汚泥法 / FISH法 / 16S rRNA遺伝子に基づく系統解析 / 膜ファウリング / 微生物群集構造
研究概要

本年度は、浸漬型膜分離活性汚泥法において活性汚泥懸濁液に存在する微生物群集が膜の目詰まりに与える影響の把握を目的とし、実排水処理過程における返送汚泥を採取し(MLSS濃度6000mg/L程度)、それを希釈、濃縮してMLSS濃度3000、6000、9000mg/Lの3種類の懸濁液に調整し、それらを用いてろ過実験を行い、膜の目詰まりを確認した。ろ過実験で得られた膜面堆積物を16S rRNA遺伝子に基づく系統解析およびFISH法により解析して細菌相の比較を行うとともに、DAPIカウントによるcell数の測定などとも合わせて微生物群集が膜の目詰まりに与える影響について調査した。
16S rRNA遺伝子を用いた系統解析およびFISH法によって懸濁液および膜面堆積層に存在する微生物群集の細菌相の比較を行ったが、MLSS濃度3000、9000mg/Lともに明確な差異は認められなかった。これにより、微生物種による膜面への堆積しやすさの違いや、特定の微生物種が膜面堆積層内で増殖することはあまり起こっていないと考えられる。また、膜面堆積層を薄く切断してその断面をFISH法で観察したところ、微生物の存在する範囲が明らかにその代謝産物が存在する範囲よりも小さくなっていた。さらに、MLSSあたりのcell数を評価したところMLSS濃度3000、9000mg/Lともに、膜面堆積層では活性汚泥懸濁液の1/3程度であった。以上のことから、膜面堆積層には微生物群集そのものよりも微生物の代謝産物や活性を失った微生物が多く堆積していることが示され、これらが膜の目詰まりになんらかの影響を与えていることが示唆された。また、反応槽内の細菌数の変化とろ過実験の結果より、活性を失って分解された微生物が活性汚泥懸濁液中に溶出したことや、微生物による排水の浄化が進むことでDOC濃度が上昇することが示唆された。

報告書

(2件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2006 2005

すべて 雑誌論文 (4件)

  • [雑誌論文] 膜分離活性汚泥法における汚泥堆積層中の微生物群集構造の解析2006

    • 著者名/発表者名
      高野裕輔
    • 雑誌名

      第58回土木学会中国支部研究発表会発表概要集 VII-18

      ページ: 533-534

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Analysis of bacterial community structure of rising sludge in a wastewater treatment plant.2006

    • 著者名/発表者名
      Hiroshi Kajihara
    • 雑誌名

      Proceedings of International Conference on Civil and Environmental Engineering, ICCEE-2006

      ページ: 317-322

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] 下水処理過程における浮上汚泥の微生物群集構造解析2006

    • 著者名/発表者名
      梶原寛司
    • 雑誌名

      第40回日本水環境学会年会講演集

      ページ: 514-514

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] 実排水処理施設におけるFISH法を用いた細菌相解析2005

    • 著者名/発表者名
      梶原寛司
    • 雑誌名

      第57回土木学会中国支部研究発表会発表概要集 VII-34

      ページ: 615-616

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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