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遺伝子多型を有するヒト化β3アドレナリン受容体マウスの作製と関連疾患の解明

研究課題

研究課題/領域番号 17K08595
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 薬理学一般
研究機関神戸大学

研究代表者

足立 直子  神戸大学, バイオシグナル総合研究センター, 助教 (70604510)

研究分担者 吉野 健一  神戸大学, バイオシグナル総合研究センター, 助教 (90280792)
研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワードベータ3アドレナリン受容体 / パルミトイル化 / 翻訳後修飾 / ADRB3 / ヒト化マウスモデル / GPCR / S-palmitoylation / lipidation / アドレナリン受容体 / b3AR / 遺伝子多型 / シグナル伝達 / β3アドレナリン受容体 / パルミトイル化修飾 / ヒト化マウス
研究成果の概要

ベータ3アドレナリン受容体(β3AR)が肥満・Ⅱ型糖尿病・過活動膀胱に及ぼす影響を明確にするため、β3ARの翻訳後修飾であるパルミトイル化に注目した。興味深いことに、ヒトとマウスβ3ARのパルミトイル化修飾様式は大きく異なり、特異的アゴニスト、ミラベグロンによる細胞質膜上における受容体発現量の増加機構も大きく異なる事が判明した。他のβ受容体と異なり、刺激依存的・リン酸化修飾依存的な内在化を起こさない代わりに、パルミトイル化修飾の状態が細胞質膜上での受容体の安定性に重要なことが判明した。また、ヒト化β3AR受容体をプロモーターごとマウスにノックインしヒトβ3ARの解析をマウスにて行った。

研究成果の学術的意義や社会的意義

これまで、肥満・Ⅱ型糖尿病・過活動膀胱の病態に重要な役割を持つβ3アドレナリン受容体の解析の多くはマウスやラットなどげっ歯類を用いて行われていたが、本研究によりヒトとげっ歯類のβ3アドレナリン受容体の調節機構には大きな違いがあることが判明した。このことより、ヒトの病態を再現するために、ヒト化β3アドレナリン受容体を持つマウスを作製し解析することの重要性を示した。

報告書

(4件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2019 その他

すべて 国際共同研究 (2件) 雑誌論文 (1件) (うち国際共著 1件、 査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (1件)

  • [国際共同研究] Case Western Reserve University/University of Michigan Ann Arbor(米国)

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [国際共同研究] Case Western Reserve University(米国)

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [雑誌論文] Differential S-palmitoylation of the human and rodent β3-adrenergic receptors.2019

    • 著者名/発表者名
      Adachi N, Hess DT, Kaku M, Ueda C, Numa C, Saito N.
    • 雑誌名

      J Biol Chem.

      巻: 15;294(7) 号: 7 ページ: 2569-2578

    • DOI

      10.1074/jbc.ra118.004978

    • NAID

      120006604674

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 国際共著
  • [学会発表] S-パルミトイル化修飾によるβ3アドレナリン受容体の機能調節2019

    • 著者名/発表者名
      足立直子, Douglas T. Hess , 上田知永、賀来美嘉 、齋藤尚亮
    • 学会等名
      第133日本薬理学会近畿部会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2025-11-20  

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