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密なグラフの構造把握のための連結度と禁止部分グラフに関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 18740059
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 数学一般(含確率論・統計数学)
研究機関群馬工業高等専門学校

研究代表者

藤田 慎也  群馬工業高等専門学校, 一般教科(自然科学系), 講師 (60424206)

研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
2,900千円 (直接経費: 2,900千円)
2007年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2006年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
キーワードグラフの連結度 / 禁止部分グラフ / 点素な部分グラフの存在
研究概要

今年度は前年度に引き続き,点素な星グラフの存在に関する江川-太田予想の解決にむけて禁止部分グラフの観点から研究を進めた。その結果,以下の定理を得ることが出来,今年度Discrete Mathematicsに論文として出版された.定理.kを2以上め整数とする.位数7-6上,最小次数3以上のK_<1,3>を誘導部分グラフとして含まない任意のグラフは点素なK_1+(K_1UK_2)をk個含む.
この定理における位数・最小次数の条件はともに最善であり,H.Wangによって得られていたK_<1,3>を誘導部分グラフとして含まないグラフの族における点素な三角形の存在に関する結果の位数が大きいときの拡張にもなっている.さらに,この結果は,研究代表者が提起したK_<1,t>を誘導部分グラフとして含まないグラフのクラスにおける同様の問題に関する部分的解決を与えており,禁止部分グラフのこの種の極値問題研究に関して新たな進展を与えたと言える.
また,密なグラフの内部では,グラフめ連結度が部分的に高くなり,そのような高連結部分グラフの構造把握の重要性から,本研究ではグラフの連結度に関しても並行して研究を進めていた.その結果,除去しても連結度が下がらないような辺が存在するための十分条件としてのグラフの次数条件についてもほぼ最善の値を決定することに成功した.さらに,禁止部分グラフの研究と関連して,縮約しても連結度が下がらない辺もしくは三角形が存在するための禁止部分グラフを決定するという問題に対しても新しい結果を得ることが出来,Journal of Graph Theoryに論文として出版された.

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2008 2007 2006

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Vertex-Disjoint Copies of K_1+(K_1UK_2) in Claw-Free Graphs2008

    • 著者名/発表者名
      藤田慎也
    • 雑誌名

      Discrete Mathematics 308

      ページ: 1628-1633

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Contractible elements in k-connected graphs not containing some specified graphs2008

    • 著者名/発表者名
      藤田慎也, 河原林健一
    • 雑誌名

      Journal of Graph Theory 58

      ページ: 97-109

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Disjoint stars and forbidden subgraphs2006

    • 著者名/発表者名
      藤田慎也
    • 雑誌名

      Hiroshima Mathematical Journal 36, No. 3

      ページ: 397-403

    • NAID

      110005602411

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [学会発表] Recent results on the existence of vertex-disjoint stars in graphs2007

    • 著者名/発表者名
      藤田慎也
    • 学会等名
      国際会議 Kyoto CGGT2007
    • 発表場所
      京都大学
    • 年月日
      2007-06-15
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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