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初等教育における確率概念の形成を意図したカリキュラムの開発

研究課題

研究課題/領域番号 21530986
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 教科教育学
研究機関広島大学

研究代表者

松浦 武人  広島大学, 大学院・教育学研究科, 准教授 (70457274)

研究期間 (年度) 2009 – 2012
研究課題ステータス 完了 (2012年度)
配分額 *注記
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2012年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2011年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2010年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2009年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
キーワードカリキュラム構成 / 開発 / 確率概念 / 共通概念経路 / 学習材開発 / 分離量素材 / 連続量素材 / 授業実践 / 横断的考察
研究概要

本研究では,初等教育段階の児童の確率概念に関する横断的・縦断的考察を行い,確率に関する認知経路(共通概念経路)を検出した。また,検出した認知経路に配慮した学習材と評価材を用いての学習指導を行った結果,比や割合の考えに基づき客観的な確率判断を行う児童の割合が増加した。これらの研究結果に基づき,初等教育段階における確率概念の形成を意図したカリキュラムを考案した。本研究は,初等教育段階における児童の確率概念の実態に基づくカリキュラム開発の必要性と可能性を示すものであり,また日本の中等教育における確率指導との接続についての示唆を与えるものである。

報告書

(5件)
  • 2012 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2011 実績報告書
  • 2010 実績報告書
  • 2009 実績報告書
  • 研究成果

    (7件)

すべて 2013 2012 2011 2009

すべて 雑誌論文 (4件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] 算数・数学の小中連携に向けて2013

    • 著者名/発表者名
      松浦武人
    • 雑誌名

      教科研究数学

      巻: 196巻 ページ: 2-5

    • 関連する報告書
      2012 実績報告書 2012 研究成果報告書
  • [雑誌論文] 確率概念の形成を意図した算数科の学習指導と評価2012

    • 著者名/発表者名
      松浦武人
    • 雑誌名

      第45回数学教育論文発表会論文集

      巻: 第2巻 ページ: 1196-1197

    • 関連する報告書
      2012 研究成果報告書
  • [雑誌論文] 確率概念の形成を意図した算数科の学習指導と評価2012

    • 著者名/発表者名
      松浦武人
    • 雑誌名

      数学教育論文発表会論文集

      巻: 第2巻 ページ: 1196-1197

    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
  • [雑誌論文] 算数・数学におけるカリキュラムの改善2011

    • 著者名/発表者名
      松浦武人
    • 雑誌名

      教育時評

      巻: 25巻 ページ: 16-19

    • 関連する報告書
      2012 研究成果報告書 2011 実績報告書
  • [学会発表] 確率概念の形成を意図した算数科の学習指導と評価2012

    • 著者名/発表者名
      松浦武人
    • 学会等名
      第45回数学教育論文発表会
    • 発表場所
      奈良教育大学
    • 年月日
      2012-11-10
    • 関連する報告書
      2012 研究成果報告書
  • [学会発表] 確率概念の形成を意図した算数科の学習指導と評価2012

    • 著者名/発表者名
      松浦武人
    • 学会等名
      数学教育論文発表会
    • 発表場所
      奈良教育大学
    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
  • [学会発表] 小学校統計教育における新たな課題2009

    • 著者名/発表者名
      松浦武人
    • 学会等名
      2009年度統計関連学会連合大会
    • 発表場所
      同志社大学
    • 年月日
      2009-09-07
    • 関連する報告書
      2012 研究成果報告書 2009 実績報告書

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公開日: 2009-04-01   更新日: 2019-07-29  

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