研究課題/領域番号 |
24531068
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
教育社会学
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研究機関 | 広島大学 |
研究代表者 |
村澤 昌崇 広島大学, 高等教育研究開発センター, 准教授 (00284224)
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研究分担者 |
藤墳 智一 宮崎大学, 教育・学生支援センター, 准教授 (30248637)
阿曽沼 明裕 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (80261759)
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連携研究者 |
小方 直幸 東京大学, 教育学研究科, 教授 (20314776)
橋本 鉱市 東京大学, 教育学研究科, 教授 (40260509)
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研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2014年度)
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配分額 *注記 |
5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
2014年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2013年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2012年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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キーワード | 高等教育 / 大学 / 適正規模 / 計量分析 / 経営学 / 組織論 / 大学経営 / 意思決定 / 行動選択 / 高等教育政策 / 統計分析 / 最適規模 / 規模と範囲の経済 / アメリカ / 研究大学 / 大学院 |
研究成果の概要 |
・大学の環境適応の例として、近年増大する大学教員の管理運営時間を最小化可能な研究室の人員規模と範囲(構成)を計量・数理により分析し、専門分野に応じた人員規模・構成の最適解が見いだされた。さらに、環境適応策として、管理職が選択する大学機能の方向性と要因の分析を行い、「世界的研究大学」の選択が学生・予算規模に応じ、経年(2005~2012)で格差が拡大し、且つ予算の規定力が経年で低下していることが発見された。 ・アメリカへの訪問調査では、学科・職階の撤廃、教員学生間の文化の共有、学外の企業・団体との連携、学際的組織学習、新設校、小規模校等が重要な条件だと認識していることが明らかになった。
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