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ワイマル期からナチ期におけるドイツ・シオニズムの動向に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 25370864
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 ヨーロッパ史・アメリカ史
研究機関広島大学

研究代表者

長田 浩彰  広島大学, 総合科学研究科, 教授 (40228028)

研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2016-03-31
研究課題ステータス 完了 (2015年度)
配分額 *注記
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2014年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2013年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード現代史 / ドイツ・シオニズム / ワイマル期 / ナチ期 / ゲオルグ・カレスキー / ドイツ・シオニスト連合 / ユダヤ民族党 / 国家シオニスト組織
研究成果の概要

本研究は、「シオニスト連合」とそれに対抗する「ユダヤ民族党」(ワイマル期)や「国家シオニスト組織」(ナチ期)という図式で、1919年から38年のドイツ・シオニズムの動向を、後2組織を率いたゲオルグ・カレスキーの思想や行動を分析することで解明した。
彼は、ワイマル期には、「ユダヤ民族党」の活動でドイツ国内でのユダヤ人の文化・社会的自治の強化を図った。ナチ期の彼は、一転して「国家シオニスト組織」によって、ドイツ・ユダヤ人社会の解体を自発的に主張したが、それは単なる転向ではなく、その事で長期間の解体過程とその間のユダヤ人のドイツでの民族自治をナチ政権から引き出すための手段であったことがわかった。

報告書

(4件)
  • 2015 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2014 実施状況報告書
  • 2013 実施状況報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2016 2015 2014 2013

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (3件) (うち招待講演 1件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] ワイマル期ドイツにおける「ユダヤ民族主義」―同化主義でもシオニズムでもない第三の道2016

    • 著者名/発表者名
      長田 浩彰
    • 雑誌名

      西洋史学報

      巻: 43

    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 19世紀末からナチ期にかけてのドイツの国民国家とユダヤ人2013

    • 著者名/発表者名
      長田浩彰
    • 雑誌名

      ユダヤ・イスラエル研究

      巻: 27 ページ: 50-56

    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書
  • [学会発表] ゲオルグ・カレスキー(1878-1947)―ナチ政権下ドイツの修正主義シオニスト?2015

    • 著者名/発表者名
      長田 浩彰
    • 学会等名
      日本ユダヤ学会第12回学術大会
    • 発表場所
      早稲田大学文学学術院(東京都)
    • 年月日
      2015-10-31
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [学会発表] 第一次大戦からワイマル期にかけてのドイツ・ユダヤ人―第一次大戦がドイツ・シオニズムにもたらしたもの2015

    • 著者名/発表者名
      長田 浩彰
    • 学会等名
      「シンポジウム「第一次世界大戦とユダヤ人」
    • 発表場所
      大阪大学中之島センター
    • 年月日
      2015-01-31
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] ワイマル期以降のドイツ・シオニズムの動向に関する一考察―ユダヤ民族党とゲオルグ・カレスキー(1878-1947)2014

    • 著者名/発表者名
      長田 浩彰
    • 学会等名
      九州史学会大会・西洋史部会
    • 発表場所
      九州大学文学部
    • 年月日
      2014-12-14
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
  • [図書] 「境界に立つ市民」の誇り2014

    • 著者名/発表者名
      長田浩彰
    • 総ページ数
      160
    • 出版者
      丸善出版
    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書

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公開日: 2014-07-25   更新日: 2019-07-29  

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