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被災したコンクリート系構造物の補修後性能に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 25420579
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 建築構造・材料
研究機関神戸大学

研究代表者

藤永 隆  神戸大学, 都市安全研究センター, 准教授 (10304130)

研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2016-03-31
研究課題ステータス 完了 (2015年度)
配分額 *注記
5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
2015年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2014年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2013年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
キーワード非充腹型SRC / 格子型 / ひび割れ / 補修 / エポキシ樹脂 / 非充腹型SRC / 鉄骨鉄筋コンクリート / 非充腹型 / ボルト接合 / ひびわれ / 注入 / ポリマーセメントモルタル / 格子型SRC / 初期剛性 / 最大耐力
研究成果の概要

載荷履歴を受けた内蔵鉄骨がボルト接合で組み立てられた非充腹格子型SRC柱の補修後性能を,軸力比・せん断スパン比・一次載荷時の最大変位量を変数にとった実験と,一次載荷時のひずみ履歴の影響を考慮した数値解析で検討した.補修は軽量ポリマーセメントモルタルによる断面成形とひび割れへのエポキシ樹脂注入によった.ひび割れ幅と経験部材角との関係を評価するため,ひび割れ幅の計測を行っており,地震後にひび割れ幅から被災度を判定する基礎資料となる.実験結果を検討し,剛性低下と変形性能の向上の原因を検討した.数値解析の結果は実験挙動を比較的よく予想しており,補修後SRC柱の挙動解析方法の有効性を示した.

報告書

(4件)
  • 2015 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2014 実施状況報告書
  • 2013 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2015 2014

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 1件、 謝辞記載あり 1件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] 載荷履歴を受けたボルト接合された格子型SRC柱の補修後性能に関する実験的研究2015

    • 著者名/発表者名
      久米貴大,藤永隆,孫玉平
    • 雑誌名

      第11回複合・合成構造の活用に関するシンポジウム講演集

      巻: 1 ページ: 235-243

    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
    • 査読あり / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] 載荷履歴を経験した 格子材をボルト接合した非充腹型SRC柱の 補修後性能に関する実験的研究2014

    • 著者名/発表者名
      久米貴大,藤永隆,孫玉平
    • 雑誌名

      神戸大学都市安全研究センター研究報告

      巻: 18

    • NAID

      120006634833

    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書
  • [学会発表] STRUCTURAL PERFORMANCE OF DAMAGED OPEN-WEB TYPE SRC BEAM-COLUMNS WITH BOLT-CONNECTED BATTEN STEEL PLATES AFTER RETROFITTING2015

    • 著者名/発表者名
      Takahiro KUME, Takashi FUJINAGA and Yuping SUN
    • 学会等名
      8th International Structural Engineering and Construction Conference
    • 発表場所
      Western Sydney University, Sydney, Australia
    • 年月日
      2015-11-23
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 載荷履歴を受けたボルト接合された格子型SRC柱の補修後性能に関する実験的研究2015

    • 著者名/発表者名
      久米貴大,藤永隆,孫玉平
    • 学会等名
      日本建築学会大会学術講演会
    • 発表場所
      東海大学 湘南キャンパス(神奈川県・平塚市)
    • 年月日
      2015-09-04
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書

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公開日: 2014-07-25   更新日: 2019-07-29  

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