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個票データに基づく日本における個人の金融資産運用に関する意思決定バイアスの研究

研究課題

研究課題/領域番号 26380412
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 金融・ファイナンス
研究機関関西大学

研究代表者

神津 多可思  関西大学, ソシオネットワーク戦略研究機構, 非常勤研究員 (40598942)

研究分担者 竹村 敏彦  佐賀大学, 経済学部, 准教授 (00411504)
武田 浩一  法政大学, 経済学部, 教授 (40328919)
研究協力者 末廣 徹  
研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2017-03-31
研究課題ステータス 完了 (2016年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2016年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2015年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2014年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワード意思決定バイアス / 行動ファイナンス / 物価変動率予想 / 金融リテラシー / インターネット調査 / アベノミクス / 個人投資家 / 金融行動 / インフレヘッジ機能 / マイナス金利 / 将来の物価変動率予想 / 金融資産運用モデル / 金融教育
研究成果の概要

本研究は、Webアンケート(インターネット)調査によって、投資経験を有する個人投資家を対象として、年齢や所得、学歴等の主要なデモグラフィック属性、金融商品への投資に関する意思決定、将来の物価変動率予想等を調査し、行動ファイナンスの観点から特徴を捉えようとするものである。継続的に収集・蓄積した調査データの分析の結果、個人投資家の基本的な意思決定ならびに不合理行動の傾向や将来の物価変動率予想の変化等について、統計的に有意な関係・変化を確認することができた。また、これらの研究を踏まえて、投資教育・リテラシーに関する今後の研究の可能性について言及することができた。

報告書

(4件)
  • 2016 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2015 実施状況報告書
  • 2014 実施状況報告書
  • 研究成果

    (15件)

すべて 2017 2016 2015 2014 その他

すべて 雑誌論文 (11件) (うちオープンアクセス 9件、 謝辞記載あり 10件、 査読あり 1件) 学会発表 (1件) 図書 (1件) 備考 (2件)

  • [雑誌論文] Webアンケート調査からみた アベノミクス下における個人投資家の物価変動率予想分布の変化2017

    • 著者名/発表者名
      神津多可思・竹村敏彦・末廣徹・武田浩一
    • 雑誌名

      RISS Discussion Paper Series

      巻: 45 ページ: 1-17

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
    • オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] 個人投資家の意思決定特性の展望と課題の考察2017

    • 著者名/発表者名
      武田浩一・末廣徹・竹村敏彦・神津多可思
    • 雑誌名

      RISS Discussion Paper Series

      巻: 46 ページ: 1-12

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
    • オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] 個人投資家の株式保有比率に関する要因分析2017

    • 著者名/発表者名
      竹村敏彦・末廣徹・神津多可思・武田浩一
    • 雑誌名

      CRES Working Paper Series

      巻: FY2017-01 ページ: 1-16

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
    • オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] FinTechが地域経済にもたらすインパクト~その展望と課題~2016

    • 著者名/発表者名
      竹村敏彦・野方大輔・児玉弘・羽石寛志
    • 雑誌名

      CRES Working Paper Series

      巻: FY2016-03 ページ: 1-27

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
    • オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] 行動ファイナンスの視点を踏まえた個人投資家の危険資産保有比率に関する実証分析2016

    • 著者名/発表者名
      野方大輔・竹村敏彦
    • 雑誌名

      RISS Discussion Paper Series

      巻: 43 ページ: 1-22

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
    • オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] インフレ予想が個人投資家の株式保有比率に与える影響-インターネットアンケート調査より-2016

    • 著者名/発表者名
      末廣徹・武田浩一・神津多可思・竹村敏彦
    • 雑誌名

      証券アナリストジャーナル

      巻: 54(10) ページ: 78-87

    • NAID

      40020977889

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
    • 査読あり / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] 個人投資家の損切りのタイミングに関する実証分析~個人投資家の不合理行動についての一考察~2016

    • 著者名/発表者名
      竹村敏彦・野方大輔
    • 雑誌名

      RISS Discussion Paper Series

      巻: 44 ページ: 1-20

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
    • オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] Webアンケート調査からみた個人投資家の将来の物価変動率予想の経年変化2016

    • 著者名/発表者名
      神津多可思・竹村敏彦・武田浩一
    • 雑誌名

      RISS Discussion Paper Series

      巻: 42 ページ: 1-25

    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
    • オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] Webアンケート調査から見た個人投資家の投資リテラシーと投資行動2015

    • 著者名/発表者名
      武田浩一・竹村敏彦・神津多可思
    • 雑誌名

      法政大学比較経済研究所ディスカッションペーパー

      巻: 15J001 ページ: 1-12

    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
    • 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] Webアンケート調査から見た個人投資家の意思決定に関するロジット分析2014

    • 著者名/発表者名
      竹村敏彦・神津多可思・武田浩一
    • 雑誌名

      RISS Discussion Paper Series

      巻: 36 ページ: 1-27

    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
    • オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] 消費者物価指数(CPI)の「正体」とは?2014

    • 著者名/発表者名
      神津多可思
    • 雑誌名

      RICHO Quarterly HeadLine

      巻: 4 ページ: 4-6

    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [学会発表] 行動ファイナンスの視点を踏まえた個人投資家の危険資産比率に関する実証分析2017

    • 著者名/発表者名
      野方大輔・竹村敏彦
    • 学会等名
      2017年度日本応用経済学会春季大会
    • 発表場所
      久留米大学
    • 年月日
      2017-06-17
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [図書] 財政と民主主義 ポピュリズムは債務危機への道か2017

    • 著者名/発表者名
      加藤創太・小林慶一郎・大山礼子・小黒一正・神津多可思・田中秀明
    • 総ページ数
      312
    • 出版者
      日本経済新聞出版社
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [備考] 個人投資家の意識等に関する調査

    • URL

      http://ecolab.eco.saga-u.ac.jp/invest/index.html

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書 2015 実施状況報告書 2014 実施状況報告書
  • [備考] 個人投資家にも、マイナス金利は不評だった

    • URL

      http://toyokeizai.net/articles/-/112881

    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書

URL: 

公開日: 2014-04-04   更新日: 2018-03-22  

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