KAKEN — 研究課題をさがす | 研究者番号: 00179962

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検索結果: 8件 / 研究者番号: 00179962

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1. 知的熟練の過去・現在・未来：急速に進展するデジタル化社会の中で

研究課題

研究種目	基盤研究(C)
審査区分	小区分07050:公共経済および労働経済関連
研究機関	成城大学
研究代表者	中馬宏之成城大学, 社会イノベーション学部, 名誉教授
研究期間 (年度)	2021-04-01 – 2025-03-31交付
キーワード	プラスチック成形 / プレス成型 / トヨタ九州工場 / トヨタ高岡工場 / CAE / AI/人工知能 / 金型保全・機械保全 / 技術員 / トヨタ / MES / 製造現場 / デジタル化 / 知的熟練 / 変化と異常への対応 / トヨタ生産方式 / AI化
研究開始時の研究の概要	研究では、生産職場の過去の知的熟練(SI)の事例と当該職場の現在のSIとをつぶさに比較検討する形で、それらの職場に特徴的なSIの進化プロセスを臨場感をもって辿る。さらに、各時代を特徴付けてきた生産システムやその構成要素である材料・金型・機械装置及び製品／部品特性などの類似性や異質性をも明確に考慮する ...
研究実績の概要	本年度は、コロナ禍の到来と共に遅れていた次のような実地調査をトヨタ九州工場ならびにトヨタ本体の高岡工場にて実施し、すべての調査箇所についての詳細なフィールド調査録を作成した。各々の調査に際しては、全トヨタ労働組合連合会ならびに中部産業・労働政策研究会事務局からの全面支援をいただき、各々の調査箇所につ ...
現在までの達成度 (区分)	3: やや遅れている

この課題の研究成果物	雑誌論文 (1件うちオープンアクセス 1件) 学会発表 (6件うち招待講演 6件)

2. サイエンス型産業におけるデジタル・コンバージェンス現象の研究

研究課題

研究種目	基盤研究(B)
研究分野	経営学
研究機関	成城大学
研究代表者	中馬宏之成城大学, 社会イノベーション学部, 教授
研究期間 (年度)	2014-04-01 – 2018-03-31完了
キーワード	産業のモジュール構造 / EDA産業 / デジタル化 / 製品のモジュール構造 / 双対モジュール構造 / 半導体設計ツール / 人工知能 / デジタル・コンバージェンス / シノプシス / 半導体設計 / 電子システムレベル設計 / EDA / 高位設計 / 電子システムレベル（ESL) / 多段階競争 / 電子顕微鏡 / ESL / 収差補正 / サイエンス型産業
研究成果の概要	日本のサイエンス型産業がデジタル・コンバージェンス時代の境界破壊型の流れに喘いでいる様子を、主に半導体設計ツール産業を担うSynopsys社などへの聞き取り調査ならびに同産業に関する文理両側面からの文献・資料に基づいて、独自の仮説を作成しその検証を行った。仮説の中核は、半導体産業特有の自在な仮想統合 ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (10件うちオープンアクセス 7件、謝辞記載あり 4件) 学会発表 (7件うち招待講演 5件) 備考 (5件)

3. イノベーション・プロセスに関する産学官連携研究

研究課題

研究種目	基盤研究(S)
研究分野	応用経済学
研究機関	一橋大学
研究代表者	中馬宏之一橋大学, 大学院・商学研究科, 教授
研究期間 (年度)	2008 – 2012完了
キーワード	産学官連繋 / サイエンス型産業 / イノベーション / プロジェクト / バイオ / 医薬品産業 / 半導体産業 / スタートアップ / R&D コンソーシアム / イノベーション過程 / 知識 / 発明 / 組織 / バイオ・医薬品産業 / 産学連携 / 共同研究 / 半導体 / バイオ・ライフサイエンス / バイオ・ライスサイエンス / プロジェクトレベル / 標準化活動 / ネットワーク分析 / ITRS / サイエンス / プロセス / ロードマップ / 知識創造 / ミクロデータ / 産学官連携 / アライアンス / ブロセス
研究概要	従来の社会科学研究では殆ど活用されて来なかったバイオ・医薬品や半導体等のサイエンス型産業の研究開発プロジェクトや、それらの実行に必須のコンソーシアムに関連した詳細な個票データ収集や包括的な実地調査を国内外の産官学の組織と協力して実施し、イノベーション・プロセスの諸特徴や問題点を明らかにした。また、研 ...
検証結果 (区分)	A

この課題の研究成果物	雑誌論文 (85件うち査読あり 11件) 学会発表 (81件うち招待講演 3件) 図書 (6件) 備考 (5件)

4. イノベーションとネットワークの学際的研究-理論、実証、そして政策提言

研究課題

研究種目	基盤研究(A)
研究分野	経営学
研究機関	一橋大学
研究代表者	米倉誠一郎 (2008-2009) 一橋大学, イノベーション研究センター, 教授武石彰 (2007) 一橋大学, イノベーション研究センター, 教授
研究期間 (年度)	2007 – 2009完了
キーワード	ネットワーク / イノベーション / 組織間関係 / 製品開発 / 制度・構造・社会変動 / 経営学 / 社会学 / ネットワーグ
研究概要	本研究は、組織や地域の発展や成長を支えるイノベーションのメカニズムを解明するために、企業などの組織内関係や、産学官などの組織間関係に焦点を当て、人や組織を取り巻くネットワークの関係構造や機能について、定量的および定性的な実証分析を実施した。バイオ産業から、プロ野球団、音楽家まで実にさまざま対象を分析 ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (85件うち査読あり 15件) 学会発表 (29件) 図書 (11件) 備考 (4件)

5. IT革命の実態と持続性:ITイノベーションに関する経済分析

研究課題

研究種目	基盤研究(C)
研究分野	応用経済学
研究機関	東京大学 (2004) 一橋大学 (2003)
研究代表者	元橋一之東京大学, 大学院・工学系研究科, 助教授
研究期間 (年度)	2003 – 2004完了
キーワード	IT革命 / 生産性 / パネルデーター分析 / 企業組織 / 産業組織 / ムーアの法則 / 技術革新と組織変化 / 知的所有権政策 / 標準化政策 / ミクロデータ計量分析
研究概要	本研究においては、1.IT産業におけるイノベーションの実態と持続性に関する研究、2.ITイノベーションの産業組織に与える影響に関する研究及び3.ITシステムのユーザー産業における経済効果分析の3つの研究テーマを中心として、IT革命の実態に関する経済分析を行った。本研究における成果を要約すると以下のと ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (2件) 図書 (3件)

6. 日本の終焉?:日本の産業・企業競争力の総点検と復活へのシナリオ

研究課題

研究種目	基盤研究(A)
研究分野	経営学
研究機関	一橋大学
研究代表者	米倉誠一郎 (2004-2005) 一橋大学, イノベーション研究センター, 教授宮原諄二 (2003) 一橋大学, イノベーション研究センター, 教授
研究期間 (年度)	2003 – 2005完了
キーワード	日本の競争力 / エレクトロニクス産業 / 自動車産業 / 複雑性の増大 / 技術集約的産業 / 生産性分析 / 国際競争力 / イノベーション能力 / 学際的アプローチ
研究概要	平成15年度より三年間にわたって進めてきた本プロジェクトは、日本の技術集約的産業の競争力を評価し、その課題を明らかにすることを目的として行われた。一橋大学イノベーション研究センターの研究者と、米国マサチューセッツ工科大学スローン経営大学院の研究者が共同で取り組み、毎年、国内外で研究発表と意見交換の場 ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (46件) 図書 (1件) 文献書誌 (14件)

7. 自立・共助による高齢者問題の解決モデル

研究課題

研究種目	基盤研究(B)
研究分野	経済政策(含経済事情)
研究機関	一橋大学
研究代表者	林大樹 (1999) 一橋大学, 社会学部, 教授高田一夫 (1998) 一橋大学, 社会学部, 教授
研究期間 (年度)	1998 – 1999完了
キーワード	労働市場の流動化 / 高齢者雇用 / 年金 / 人材ビジネス / 雇用延長 / 雇用形態の多様化 / 介護保険 / 介護サービス / 定年制 / 高齢化 / 雇用 / 介護 / ボランティア / 定年 / 早期退職 / 通信技術
研究概要	「中高年労働市場の流動化」研究会を組織し、高齢者雇用、年金問題、人材ビジネス、中高年ホワイトカラー・サラリーマンの雇用管理などのテーマについての専門家を大学、企業、労働組合から集め、テーマ別の報告と討議を内容とする研究会を実施した。 ...

この課題の研究成果物	文献書誌 (22件)

8. 労働市場の構造変化と「日本型」長期雇用慣行

研究課題

研究種目	基盤研究(B)
研究分野	経済政策(含経済事情)
研究機関	一橋大学
研究代表者	中馬宏之一橋大学, 大学院経済学研究科, 教授
研究期間 (年度)	1995 – 1997完了
キーワード	賃金 / 賃金格差 / 労働組合 / 生え抜き / 子飼い / 長期雇用 / 解雇 / 無組合企業 / 賃金変動 / 企業内賃金構造 / 組合の発言効果 / 労使コミュニケーション / 長勤続化 / 労働市場の流動化 / 賃金センサス / マイクロ・データ / 昇進・昇格プロセス / 発言効果 / 勤労者意識
研究概要	「賃金センサス」を用いた分析によると、55〜59歳層に関して、教育程度が低くなるほど勤続が短くなる、大都市圏と非大都市圏との勤続年数の格差が縮小している、産業間の勤続年数の違いがわずかながら縮小している、企業規模間の勤続年数の違いが縮小している、(5)60歳定年制の導入による勤続年数長期化が著しい、 ...

この課題の研究成果物	文献書誌 (27件)