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検索結果: 15件 / 研究者番号: 10109077

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  • 1. 灌漑管理統合評価指標の開発~改めて「良い灌漑とは?」

    研究課題

    研究種目

    基盤研究(A)

    研究分野 農業土木学・農村計画学
    研究機関 京都大学 (2013-2014)
    総合地球環境学研究所 (2012)
    研究代表者

    渡邉 紹裕 京都大学, 地球環境学堂, 教授

    研究期間 (年度) 2012-10-31 – 2015-03-31完了
    キーワード 灌漑排水管理 / 総合評価指標 / 用水需給 / 農家水管理組織 / ナイルデルタ / 洪水氾濫・ベイスン灌漑 / 洪水氾濫モデル / 評価指標 / エジプト / 共同 / 水資源管理 / 灌漑管理 / 統合評価指標 / 用水配分 / 滋賀県愛知川地区 / モンゴル
    研究成果の概要 世界における人口と食料需要の増加や、日本国内の農業・農村の構造変化、さらに気候変動に鑑み、今後さらに重要となる灌漑管理の役割の再評価と改善策の検討に必要となる評価指標の開発を進めた。既存の調査研究や改善事業で用いられてきたものを基礎に置きながら、エジプト・ナイルデルタと日本・愛知川地区を主要な事例地 ...
    この課題の研究成果物 雑誌論文 (29件 うち査読あり 19件、謝辞記載あり 2件、オープンアクセス 3件)   学会発表 (27件 うち招待講演 3件)   図書 (8件)
  • 2. ASEAN・Divideの克服とメコン川地域開発(GMS)に関する国際共同研究

    研究課題

    研究種目

    基盤研究(B)

    研究分野 経済政策
    研究機関 立命館大学
    研究代表者

    西口 清勝 立命館大学, 経済学部, 教授

    研究期間 (年度) 2009 – 2011完了
    キーワード ASEAN・Divide / メコン川地域開発(GMS) / メコン開発計画(GMS) / ASEAN共同体 / CLMV / ミャンマー / FDI / ODA / FTA / GMS(メコン川地域開発) / ヴェトナムのGMS政策 / ヴェトナムの環境保全政策 / 南北経済回廊 / 東西経済回廊 / 南部経済回廊 / GMS開発をめぐる日中関係 / SD(持続可能な開発) / ODA(政府開発援助)
    研究概要 ASEAN(Association of South-East Asian Nations、東南アジア諸国連合)が現在目指している最重要かつ喫緊の課題は2015年までにASEAN共同体(AC)と構築すること、とりわけその土台となるASEAN経済共同体(AEC)を構築することにある。しかし、そのために ...
    この課題の研究成果物 雑誌論文 (16件 うち査読あり 8件)   学会発表 (10件)   図書 (3件)
  • 3. 気候変動による水資源環境影響評価分析と統合的水管理

    研究課題

    研究種目

    基盤研究(B)

    研究分野 環境影響評価・環境政策
    研究機関 立命館大学
    研究代表者

    仲上 健一 立命館大学, 政策科学部, 教授

    研究期間 (年度) 2008 – 2011完了
    キーワード 気候変動 / 水資源環境 / 統合的水管理 / 中国・上海市 / バングラディシュ・ダッカ市 / ウォーター・セキュリティ / 琵琶湖 / バングラデシュ・ダッカ市 / サステイナビリティ / ウォーター・セキュリティー / 緩和策と適応策 / 上海市 / バングラデシュ / 水資源環境影響評価分析 / アジア / 中国
    研究概要 気候変動による水資源環境影響評価分析・適応策および統合的水管理に関する理論的研究を行い、水危機への戦略的適応策のフレームワークを構築した。アジア大都市圏(日本:琵琶湖流域、中国:上海市・太湖周辺地域、バングラデシュ:ダッカ市、メコン河流域諸国)における気候変動による水資源環境影響評価分析、気候変動へ ...
    この課題の研究成果物 雑誌論文 (61件 うち査読あり 49件)   学会発表 (81件)   図書 (16件)   備考 (10件)
  • 4. インドネシア・西カリマンタン州カプアス川流域の開発に対する環境影響調査

    研究課題

    研究種目

    基盤研究(B)

    研究分野 環境影響評価・環境政策
    研究機関 広島大学
    研究代表者

    山下 隆男 広島大学, 大学院・国際協力研究科, 教授

    研究期間 (年度) 2006 – 2008完了
    キーワード 環境影響評価 / 熱帯林 / 森林再生 / 気象観測 / 流域環境 / カプアス川 / 水文流出 / 環境アセスメント / 森林破壊 / 大気・陸面モデル / 二酸化炭素収支 / 水循環 / 陸面モデル / アプアス川 / 地理情報 / 景観生態学
    研究概要 カプアス川流域の基本調査と,流域の開発に対する環境アセスメントついて,以下のような研究を実施し,流域開発のためのグランドデザインへの指標を示した。
    この課題の研究成果物 雑誌論文 (22件 うち査読あり 12件)   学会発表 (13件)   図書 (2件)   備考 (2件)
  • 5. 日韓中3国の酸性雨越境汚染と地球温暖化防止のための協力枠組みの構築に関する研究

    研究課題

    研究種目

    基盤研究(B)

    研究分野 環境影響評価・環境政策
    研究機関 立命館大学
    研究代表者

    周 〓生 (周 い生) 立命館大学, 政策科学部, 教授

    研究期間 (年度) 2005 – 2006完了
    キーワード 日本 / 中国 / 韓国 / 二酸化硫黄削減 / 二酸化炭素削減 / 排出削減基準 / エネルギー経済モデル / 国際協力枠組み / 二酸化硫黄 / 二酸化炭素
    研究概要 1.ポスト京都議定書における選択肢として、「法的数値目標」を特徴とする「京都方式」と自主的行動を特徴とする「非京都方式」が挙げられる。 ...
    この課題の研究成果物 雑誌論文 (30件 うち査読あり 12件)   学会発表 (12件)   図書 (5件)
  • 6. グローバルリサイクルシステムの構築に関する研究

    研究課題

    研究種目

    基盤研究(B)

    研究分野 環境影響評価・環境政策
    研究機関 立命館大学
    研究代表者

    周 い生 立命館大学, 政策科学部, 教授

    研究期間 (年度) 2003 – 2004完了
    キーワード グローバルリサイクルシステム / ゼロエミッション / 資源廃棄物 / 廃家電 / 環境影響評価 / 日本 / 中国 / 循環型社会 / 地球環境 / 廃棄物 / 持続可能性 / グッズとバッズ / 日本と中国 / 家電リサイクル / 廃棄物広域移動
    研究概要 日本のリサイクルシステムは、多国間貿易が発展している現状に即さず、日本国内だけでリサイクルさせることを前提に制度を作ったため、有用な資源廃棄物が海外に循環されず、有効活用されていないことが指摘されている。貿易のグローバル化の進展に伴い、資源の最大限利用と地球というエリアからの効果的なゼロエミッション ...
    この課題の研究成果物 雑誌論文 (22件)   文献書誌 (3件)
  • 7. 高等教育の国際化とアジア太平洋地域の国際問題研究

    研究課題

    研究種目

    基盤研究(B)

    研究分野 教育学
    研究機関 立命館アジア太平洋大学 (2000-2001)
    立命館大学 (1999)
    研究代表者

    慈道 裕治 立命館アジア太平洋大学, アジア太平洋マネジメント学部, 教授

    研究期間 (年度) 1999 – 2000完了
    キーワード 高等教育 / グローバル教育 / コンソーシウム / 国際化 / グローバルガバナンス / ネットワーク / ビジネス教育 / GDN
    研究概要 (1)グローバル教育に関する概念的な研究と大学コンソーシウムに関する提案
    この課題の研究成果物 文献書誌 (13件)
  • 8. 都市のサステイナビリティの定量的評価に関する実証的研究

    研究課題

    研究種目

    基盤研究(C)

    研究分野 環境保全
    研究機関 立命館大学
    研究代表者

    小幡 範雄 立命館大学, 政策科学部, 教授

    研究期間 (年度) 1997 – 1999完了
    キーワード 環境管理・監査 / ライフサイクルアセスメント / ゼロ・エミッション / 環境効率 / 持続可能性 / 環境資源勘定 / エコリュックサック / 環境指標 / LCA / 環境ファンド / サスティナビリティ / エコエフィセンシー / ライフサイクルアナリシス
    研究概要 都市は資源・エネルギーを投入し、廃棄物を排出することで支えられているが、この投入と排出は厳しい制約を受けつつあり、環境共生都市、環境適合型都市など持続可能な発展の理念を導入した都市づくりが進められようとしている。また、環境自治体構想にみられるように都市の環境監査システムの考え方も普及しつつある。しか ...
    この課題の研究成果物 文献書誌 (33件)
  • 9. ベトナムの工業化と持続的開発

    研究課題

    研究種目

    国際学術研究

    研究分野 環境保全
    研究機関 立命館大学
    研究代表者

    仲上 健一 立命館大学, 政策科学部, 教授

    研究期間 (年度) 1996 – 1998完了
    キーワード ベトナム / 工業化 / 都市化 / 持続的開発 / 環境 / メコン / 石油開発 / 紅河流域 / ASEAN / 金融 / エネルギー開発 / 環境〓理 / 農業 / 江河流域 / 経済発展 / 環境保全 / 金融改革 / アセアン / エネルギー / メコン河流域
    研究概要 平成10年度は、「ベトナムの工業化と持続的開発」にかかわる研究の集大成を行い、最終的に研究成果を体系的に整理した。1997年7月以降の国際通貨危機等の新たな社会経済情勢の変化を背景的要因をふまえたベトナムの経済発展と環境保全の研究の展開を図った。研究実績の概要は次のとおりである。 ...
    この課題の研究成果物 文献書誌 (25件)
  • 10. 環境保全型発展の経済性

    研究課題

    研究種目

    特別推進研究

    研究機関 京都大学
    研究代表者

    植田 和弘 京都大学, 経済学部, 教授

    研究期間 (年度) 1991 – 1995完了
    キーワード 持続可能な発展 / 経済的手段 / 環境税 / 環境保全型発展 / 費用負担 / 持続可能性 / 環境資源勘定 / 環境保全型経済発展 / 環境保全型成長モデル / 課微金 / 省エネルギー / 産業連関表 / 地球温暖化 / 動学的最適化 / 課徴金 / CO_2排出量抑制 / 課税(環境税) / 動態的市場均衡モデル / 経済成長プロセス / 費用使益基準 / プロジェクト評価 / 世代間公平性 / 国際産業関連表 / 開発プロジェクト
    研究概要 発展途上国における環境保全型経済発展のあり方とその可能性に関する分析をすすめた。アジア諸国においては、日本における公害対策の進展が経済成長をしながらすすめられたことをもって、日本を持続可能な発展のモデルとみる傾向がある。そこで、日本の公害対策のうち最も成功したと言われている硫黄酸化物対策に焦点をあて ...
    この課題の研究成果物 文献書誌 (101件)
  • 11. 事業評価の社会的基準

    研究課題

    研究種目

    総合研究(A)

    研究分野 経済事情・政策学
    研究機関 滋賀大学
    研究代表者

    尾上 久雄 滋賀大学, 学長

    研究期間 (年度) 1990 – 1991完了
    キーワード 事業評価 / 費用便益分析 / 擬制市場法 / WTP(支払容認価格) / 環境保全 / 持続的発展 / 疑似的市場法 / 支払容認価格 / 環境 / 水資源開発 / 琵琶湖 / 道路整備
    研究概要 本研究は、公共社会における事業プロジェクトの成果を、社会的に評価する方法の設定を試み、経済政策決定過程への適用可能性を検討することを目的としている。2年にわたる調査研究によって得られた主要な成果は、以下の諸点である。(詳細は研究成果報告書『環境保全事業の評価』を参照) ...
    この課題の研究成果物 文献書誌 (25件)
  • 12. 環境リスクの人体影響に関する社会的決定

    研究課題

    研究種目

    重点領域研究

    研究機関 同志社大学
    研究代表者

    落合 仁司 同志社大学, 経済学部, 助教授

    研究期間 (年度) 1990 – 1992完了
    キーワード 不確実性 / 持続可能な開発 / 地球環境 / 社会的意思決定 / 環境開発税
    研究概要 地球規模の環境変動というリスクを、社会的・経済的・政治的にいかに制御するか?という課題に対して具体的に検討すべき点は、1,不確実性下における環境政策をめぐる社会的決定の方法 2,「持続可能な開発」の可能性 3,環境リスクと社会認識の変容の三点である。
    この課題の研究成果物 文献書誌 (4件)
  • 13. 大都圏ベイエリアの産業基盤の転換と連携する環境計画の構成と技法

    研究課題

    研究種目

    重点領域研究

    研究機関 大阪大学
    研究代表者

    盛岡 通 大阪大学, 工学部, 助教授

    研究期間 (年度) 1989完了
    キーワード ベイエリア / 環境計画 / 産業構造転換 / ウォーター・フロント / アメニティ・サービス
    研究概要 1.大阪ベイエリアの開発・保全のわくぐみの形成について検討した。特に遊休地に接した海岸線を公共地として確保し、周辺環境の改善と交通・情報など都市基盤整備をおこなえば、トータルとしての向上が期待される。そのため用途地域指定の変更や周辺の各自治体の連携による広域環境資源管理計画の策定が必要であり、そこで ...
    この課題の研究成果物 文献書誌 (2件)
  • 14. 副次的オープン・スペースによる環境アメニティ創造

    研究課題

    研究種目

    重点領域研究

    研究機関 大阪大学
    研究代表者

    盛岡 通 大阪大学, 工学部, 助教授

    研究期間 (年度) 1988完了
    キーワード オープン・スペース / 都市アメニティ / 費用便益 / 環境管理
    研究概要 みどり系,みず系及びみち系の副次的オープン・スペースを整えてゆく現代的戦略概念として次の項目を抽出した。(1)高密度空間で私的敷地の一部を公的空間として提供する仕組。このみち系の代表的事例が公開空地であり、みどり系では民有地に対する緑地保全協定書による保全活用を、みち系は溜池の所有者からの貸与による ...
    この課題の研究成果物 文献書誌 (2件)
  • 15. 「公開空地」による環境アメニティ創造効果の評価とそのネットワーキング

    研究課題

    研究種目

    重点領域研究

    研究機関 大阪大学
    研究代表者

    盛岡 通 大阪大学, 工学部, 助教授

    研究期間 (年度) 1987完了
    キーワード 公開空地 / 環境アメニティ / 環境評価 / オープン・スペース
    研究概要 大阪市内の52件(事務所37件, 共同住宅15件)をとりあげ, 現地調査と図面分析を行った. 設計スタイル別, 建物用途別, 緩和項目別に, グループを区別し, 景観, 空地利用, 周辺とのリンクの3つの側面から公開空地を評価してみた. 景観にはデザイン・レイアウト(建築物, 植栽), 開放感(日照 ...
    この課題の研究成果物 文献書誌 (1件)

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