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検索結果: 8件 / 研究者番号: 10711369
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1.
世帯の社会経済状況を考慮した幼児教育利用の効果の検証と政策提言
研究課題
研究種目
基盤研究(B)
審査区分
小区分09030:子ども学および保育学関連
研究機関
国立研究開発法人国立成育医療研究センター
研究代表者
加藤 承彦
国立研究開発法人国立成育医療研究センター, 社会医学研究部, 室長
研究期間 (年度)
2024-04-01 – 2028-03-31
採択
2.
子どもの健康格差の解明
計画研究
研究種目
学術変革領域研究(A)
審査区分
学術変革領域研究区分(Ⅰ)
研究機関
北里大学
研究代表者
可知 悠子
北里大学, 医学部, 非常勤講師
研究期間 (年度)
2022-06-16 – 2027-03-31
交付
キーワード
子どもの貧困
/
健康
/
障害
/
児童虐待
研究開始時の研究の概要
本研究は、子どもの貧困と健康との関連について、①貧困と子どもの健康をつなぐ「経路」、②子どもの健康問題から派生する不利、③家族の健康問題から派生する不利の三つの観点から分析を行うことを目的とする。
研究実績の概要
本研究の長期的な目的は、子どもの貧困と健康との関連について、①貧困と子どもの健康をつなぐ「経路」、②子どもの健康問題から派生する不利、③家族の健康問題から派生する不利の三つの観点から分析を行い、知見を集積していくことである。子どもの成長や地域の違いなどを時間・空間の要素を考慮し、立体的にメカニズムを
...
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
研究領域
貧困学の確立:分断を超えて
この課題の研究成果物
雑誌論文 (13件 うち査読あり 13件)
3.
貧困が子どもに及ぼす影響と地域特性の関連に関する研究
研究課題
研究種目
基盤研究(S)
審査区分
大区分A
研究機関
東京都立大学
研究代表者
阿部 彩
東京都立大学, 人文科学研究科, 教授
研究期間 (年度)
2022-04-27 – 2027-03-31
交付
キーワード
子どもの貧困
/
地域格差
/
地域特性
研究開始時の研究の概要
本研究では、貧困が子どもに及ぼす影響とさまざまな地域特性(経済・地理・気象・人口動態・社会資本等)や自治体における政策(教育・福祉・医療・都市計画等)によってどのように緩和されるのかを分析する。そのために、多数の自治体が行っている社会調査を用いて、大規模な子どもの貧困データベースを構築し、子どもの貧
...
4.
不妊治療患者の現状および必要とされる公的支援に関する研究
研究課題
研究種目
基盤研究(C)
審査区分
小区分58070:生涯発達看護学関連
研究機関
国立研究開発法人国立成育医療研究センター
研究代表者
加藤 承彦
国立研究開発法人国立成育医療研究センター, 社会医学研究部, 室長
研究期間 (年度)
2021-04-01 – 2024-03-31
交付
キーワード
高度不妊治療(ART)
/
メンタルヘルス
/
Quality of life
/
疫学研究
/
不妊治療
/
高度不妊治療
/
少子化
研究開始時の研究の概要
本研究の目的は、不妊に悩み体外受精等の高度不妊治療を受ける女性の現状を明らかにし、エビデンスに基づいた政策提言を通じて、不妊治療患者への支援拡充を促進することである。具体的には、申請者が現在実施している「不妊治療を始めた女性の追跡調査」および国立社会保障・人口問題研究所の「出生動向基本調査」のデータ
...
研究実績の概要
本研究の目的は、不妊に悩み高度生殖医療(体外受精等)を受けることで妊娠を望む女性の現状を明らかにし、エビデンスに基づいた政策提言を通じて、不妊治療患者への支援拡充を促進することである。初年度に学術誌に掲載されたメンタルヘルスに関する論文の知見は、様々な状況で引用されており高度不妊治療をうける女性のメ
...
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
この課題の研究成果物
雑誌論文 (1件 うち査読あり 1件、オープンアクセス 1件) 学会発表 (2件) 備考 (2件)
5.
ポストコロナの教育格差研究:世界的課題の解明とオンラインでの調査・実験手法の革新
研究課題
研究種目
基盤研究(S)
審査区分
大区分A
研究機関
慶應義塾大学
研究代表者
赤林 英夫
慶應義塾大学, 経済学部(三田), 教授
研究期間 (年度)
2021-07-05 – 2026-03-31
交付
キーワード
新型コロナパンデミック
/
教育格差
/
遠隔調査と実験
/
国際比較
/
教育経済学
/
オンライン調査
研究開始時の研究の概要
新型コロナパンデミックは、子供の教育格差研究に対し、取り組むべき課題と研究手法との双方に、変革の必要性を迫っている。社会のオンライン化に伴い、家庭環境が子供に与える影響が強まることが懸念されている。また、教育格差拡大を防ぐために、世界各国で、新たな政策的対応の必要性が議論されている。そこで、本研究で
...
研究実績の概要
1.2021年度以降に抽出された対象世帯に対し、世帯の構成や所得等について尋ねる「世帯調査」、主な対象の子供の父親と母親の学歴・職業・子育て観等について調査(父親調査・母親調査)を2022年12月から2023年1月にかけて実施した。さらに、主な対象の子供とそのきょうだいに対し、それぞれの子供の就学・
...
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
中間評価所見 (区分)
A-: 研究領域の設定目的に照らして、概ね期待どおりの進展が認められるが、一部に遅れが認められる
この課題の研究成果物
国際共同研究 (5件) 雑誌論文 (16件 うち国際共著 5件、査読あり 5件、オープンアクセス 12件) 学会発表 (23件 うち国際学会 5件、招待講演 1件) 図書 (5件) 備考 (4件)
6.
子育て期の父親における、仕事と家事・育児の両立のあり方に関する包括的な研究
研究課題
研究種目
基盤研究(B)
審査区分
小区分58070:生涯発達看護学関連
研究機関
国立研究開発法人国立成育医療研究センター
研究代表者
竹原 健二
国立研究開発法人国立成育医療研究センター, 政策科学研究部, 部長
研究期間 (年度)
2021-04-01 – 2024-03-31
交付
キーワード
育児休業
/
ワークライフバランス
/
父親
/
子育て支援
/
働き方改革
/
系統的レビュー
研究開始時の研究の概要
本研究は子育て期の父親における、仕事と家事・育児の両立の実現や、Well-beingの向上につながる働き方、暮らし方について明らかにすることを目的としている。父親の仕事と家事・育児の両立に関する既存の議論は、社会・経済学的な観点に基づいた議論に偏っており、家庭の状況や働き方に関するニーズ、保健医療の
...
研究実績の概要
今年度は、後方視的研究のデータ解析と結果の公表、系統的レビューのスクリーニングとデータ抽出、海外調査の実施、前方視的研究の計画立案と開始を予定していた。Webアンケートでは、5551人の分析対象者を育休取得群と非取得群に分けて比較をおこなった。その結果、平日の家事育児時間の産前・産後の差分では、育休
...
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
7.
保育園を通した親への子育て支援教室実施が子どもの発達に与える効果の検証
研究課題
研究種目
若手研究(B)
研究分野
子ども学(子ども環境学)
研究機関
国立研究開発法人国立成育医療研究センター
研究代表者
加藤 承彦
国立研究開発法人国立成育医療研究センター, 社会医学研究部, 室長
研究期間 (年度)
2016-04-01 – 2022-03-31
完了
キーワード
子育て支援
/
ペアレンティング
/
幼児発達
/
幼児教育
/
保育園
/
幼児教育・発達
/
乳幼児期
/
疫学
/
生活習慣
/
育児不安
/
育てにくさ
/
母子保健
/
社会環境
研究成果の概要
親が安心して子育てできる環境の整備および質の向上は、人口減少が加速する日本社会において必須の少子化対策であり、今後の社会の活力維持の観点からみて急務である。本研究は、首都圏の未就学児の親を対象とした子育て支援教室を構築・実施し、親の不安や育てにくさの解消を通じて、子どもの健全な成長を促進できるかどう
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (7件 うち国際共著 1件、査読あり 6件、オープンアクセス 1件) 学会発表 (8件) 備考 (4件)
8.
親の社会階層と乳児-幼児期の子どもの健康と発達との関係
研究課題
研究種目
若手研究(B)
研究分野
衛生学・公衆衛生学
子ども学(子ども環境学)
研究機関
国立研究開発法人国立成育医療研究センター
研究代表者
加藤 承彦
国立研究開発法人国立成育医療研究センター, 社会医学研究部, 室長
研究期間 (年度)
2014-04-01 – 2017-03-31
完了
キーワード
母子保健
/
幼児発達
/
社会疫学
/
ペアレンティング
/
縦断調査
/
発達
/
健康
/
乳幼児期
/
子どもの貧困
/
少子化
/
乳幼児の健康と発達
/
小児の健康
/
小児の発達
研究成果の概要
ノーベル経済学賞を受賞したヘクマンは、幼少期に投資することが人的資本の蓄積に有効であると主張している。しかし、投資するに当たって必要な情報である「親の社会階層や養育方法が乳児―幼児期の子どもの健康と発達にどのような影響を与えているのか?」に関する研究は日本では限られている。よって、厚生労働省の21世
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (5件 うち国際共著 3件、査読あり 5件、謝辞記載あり 4件、オープンアクセス 2件) 学会発表 (4件 うち招待講演 1件)