• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
詳細検索

絞り込み条件

絞り込み

研究期間 (開始年度)

-

検索結果: 5件 / 研究者番号: 50455094

表示件数: 
  • 1. 「文検歴史科」の研究

    研究課題

    研究種目

    基盤研究(C)

    審査区分 小区分09010:教育学関連
    研究機関 近畿大学
    研究代表者

    小田 義隆 近畿大学, 生物理工学部, 教授

    研究期間 (年度) 2024-04-01 – 2028-03-31交付
    キーワード 文部省師範学校中学校高等女学校教員検定試験 / 文検歴史科 / 試験委員
    研究開始時の研究の概要 本研究は、戦前に中等教育学校において教師養成の一翼を担った「文部省師範学校中学校高等女学校教員検定試験」の「歴史科」(以下、「文検歴史科」)の全体像を明らかにすることを目的とする。『文検歴史科』は、1885(明治18)年から1949(昭和24)年まで、途中の中断を除いても62年間に及ぶ、実に実施期間 ...
  • 2. 青年師範学校の新制公立大学への包括過程の研究-浪速大学の事例を中心に-

    研究課題

    研究種目

    基盤研究(C)

    審査区分 小区分09010:教育学関連
    研究機関 近畿大学
    研究代表者

    小田 義隆 近畿大学, 生物理工学部, 教授

    研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2024-03-31完了
    キーワード 福山重一 / 堺大学構想 / 青年師範学校の包括のプロセス / 浪速大学教育学部 / 喜多源逸 / 教員養成 / 教育学部廃止 / 青年師範学校 / 包括過程 / 浪速大学教育学部廃止 / 国立堺大学構想 / 大阪青年師範学校 / 青年師範学校史 / 青年師範学校同窓会史 / 新制大学への包括過程 / 定時制高等学校の設立 / 青年学校の義務教育化
    研究開始時の研究の概要 本研究は、戦後教育改革期に行われた青年師範学校の新制大学における包括過程を、資料の発掘および文献研究による手法により総合的・横断的な研究を行う。
    研究成果の概要 本研究の対象である、大阪府立浪速大学(現大阪公立大学)は、他の教員養成大学が国立大学として成立したこととは一線を画し、国立ではなく公立への移管と、青年師範学校単独での浪速大学教育学部の形成という独自性を持った成立を果たした。そして、全国で唯一、小学校教員養成を行わず、中等教員養成に特化した学科構成を ...
    この課題の研究成果物 学会発表 (4件)
  • 3. 師範学校統廃合問題に関する実証的研究

    研究課題

    研究種目

    基盤研究(C)

    研究分野 教育学
    研究機関 近畿大学
    研究代表者

    小田 義隆 近畿大学, 生物理工学部, 准教授

    研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2019-03-31完了
    キーワード 師範学校の統廃合問題 / 教員養成系学部の再編・統合 / 鹿児島県第一・第二師範学校 / 大阪府天王寺・池田師範学校 / 小西治兵衛 / 教員養成の経済化 / 鹿児島県第一師範学校 / 鹿児島県第二師範学校 / 市来町 / 師範学校廃止反対運動 / 鶴嶺会 / 池田師範学校 / 改築移転阻止運動 / 大阪府会議事録 / 北海道議会議事録 / 愛知県第一・第二師範学校 / 熊本県第一・第二師範学校 / 天王寺師範学校 / 存廃問題 / 存置運動 / 師範学校存廃論争 / 愛知県第一師範学校 / 愛知県第二師範学校
    研究成果の概要 地域社会における教員養成機関の存在意義を明らかにすべく、戦前期に2校以上の師範学校を設置した11の道府県における師範学校存廃論争の実態を明らかにした。東京都、北海道は、存廃論争が起こらず存置され、福岡県、大阪府、愛知県、静岡県、新潟県は、激しい廃止反対運動の末に2校の存置を勝ち取った。鹿児島県、熊本 ...
    この課題の研究成果物 学会発表 (3件)
  • 4. 新制師範学校の制度的意義に関する実証的研究

    研究課題

    研究種目

    若手研究(B)

    研究分野 教育学
    研究機関 近畿大学
    研究代表者

    小田 義隆 近畿大学, 生物理工学部, 准教授

    研究期間 (年度) 2011 – 2012完了
    キーワード 高等教育機関 / 教員人事 / 師範学校専門学校程度昇格 / 任用内協議 / 履歴書 / 教官採用 / 専門学校程度昇格 / 師範学校 / 高等教育 / 教員養成 / 戦前戦後の連続性
    研究概要 昭和 18年に専門学校程度に昇格した新制師範学校が高等教育機関として確立していたことを、昇格段階に既存する高等教育機関の採用人事資料を使い、その履歴を比較分析する方法を用いて実証した。教員採用の基準としては中等教育機関以上における教歴によって職階を決めるという共通の特徴が見られた。高等教育機関卒業見 ...
    この課題の研究成果物 雑誌論文 (2件 うち査読あり 2件)   学会発表 (3件)
  • 5. 師範学校における専門学校程度昇格過程に関する実証的研究

    研究課題

    研究種目

    若手研究(スタートアップ)

    研究分野 教育学
    研究機関 中九州短期大学
    研究代表者

    小田 義隆 中九州短期大学, 幼児保育学科, 講師

    研究期間 (年度) 2007 – 2008完了
    キーワード 教育制度教師教育師範学校専門学校程度昇格過程教員人事教員養成史 / 教員養成史 / 師範学校 / 専門学校程度 / 昇格過程 / 教員人事 / 教育制度 / 教師教育
    研究概要 本研究は、戦前中等教育レベルの小学校教員養成機関であった師範学校が1943 年に、官立の専門学校程度(高等教育レベル)に昇格した際の具体的なプロセスの解明を目的とした研究である。その目的に向け、国立公文書館で発見した、専門学校程度昇格の過程で教員採用の手続きに使われた人事資料を収集しデータベース化し ...
    この課題の研究成果物 雑誌論文 (1件 うち査読あり 1件)

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi