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検索結果: 8件 / 研究者番号: 70167493
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1.
「教員育成」に関わる大学・教育委員会間関係の構築に関する研究
研究課題
研究種目
基盤研究(C)
研究分野
教育学
研究機関
玉川大学
研究代表者
森山 賢一
玉川大学, 教育学部, 教授
研究期間 (年度)
2016-04-01 – 2019-03-31
完了
キーワード
教員育成
/
教員養成制度
/
教員育成協議会
/
コアカリキュラム
/
中央審議会答申
/
教育職員免許法改正
/
教職課程
/
実践的指導力
/
中央教育審議会答申
/
教師教育
/
教育委員会連携
研究成果の概要
教育公務員特例法の改正に伴い、平成29年度には都道府県教育委員会及び政令市教育委員会に、校長及び教員の資質向上に関する「教員育成協議会」が設置され、「教員育成指標」が作成された。本研究では、全国の都道府県・政令指定都市教育委員会における協議会の設置状況に関して詳細な調査票調査を実施し、同時に私立大学
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (27件 うち査読あり 3件) 学会発表 (56件 うち招待講演 43件) 図書 (13件)
2.
教員養成制度の移行に関する総合的研究
研究課題
研究種目
基盤研究(C)
研究分野
教育学
研究機関
玉川大学
研究代表者
森山 賢一
玉川大学, 教育学部, 教授
研究期間 (年度)
2013-04-01 – 2016-03-31
完了
キーワード
教員養成制度
/
教員養成制度の移行
/
中央教育審議会
/
教職課程
/
教職大学院
/
私立大学
/
教員養成カリキュラム
/
インターンシップ
/
教員養成
/
教員育成指標
/
教員養成制度改革
/
教員養成の修士レベル化
/
私立大学の教員養成
/
教員養成当事者の意識
/
大学院修士レベル化
研究成果の概要
現行教員養成制度から新制度への移行の具体的な条件に関する検討を行い、今後進行するための具体的な制度設計へ有用な知見を得ることができた。
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (18件 うち査読あり 7件) 学会発表 (7件) 図書 (1件)
3.
教員の実践的指導力を担保する教員免許制度の法的枠組みに関する研究
研究課題
研究種目
基盤研究(C)
研究分野
教育学
研究機関
工学院大学
研究代表者
蔵原 清人
工学院大学, 工学部, 教授
研究期間 (年度)
2008 – 2010
完了
キーワード
教員免許制度
/
教員の実践的指導力
/
教員免許
/
教育職員免許法
/
教育職員免許法施行規則
/
教員の資格取得コース
/
免許状の「区分」
/
教員免許行政
/
欠格事項
/
教員の資格要件
/
教員行政
/
教員制度
/
教員資質論
/
教育行政
研究概要
日本の教員養成制度は大学における養成および目的養成の大学に限らず養成できること(開放制)を原則とし、多くの個性的な有資格者を育て、その中から優れたものを教員に選抜するものである。教員の資質能力の向上のためには、養成期間の延長や修得単位の増加、あるいは免許の種類の変更などよりも、養成の教育内容の充実が
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (29件 うち査読あり 12件) 学会発表 (18件) 図書 (14件)
4.
市町村教育計画に関する研究-計画策定と行政評価の新たな展開を中心に-
研究課題
研究種目
基盤研究(C)
研究分野
教育社会学
研究機関
南山大学
研究代表者
田子 健
南山大学, 人文学部, 教授
研究期間 (年度)
2003 – 2004
完了
キーワード
教育計画と地方分権
/
市町村教育計画
/
都道府県教育計画
/
教育行政評価
/
市町村合併
/
教育の規制緩和
/
教育委員会
/
義務教育費
/
教育計画
/
教育の地方分権
/
市町村の教育
/
住民自治と教育
/
義務教育費問題
/
韓国の教育
/
地方自治と教育
/
教育委員会制度
/
地方教育財政
/
地域教育改革
研究概要
地方分権改革の第2段階である三位一体改革下での市町村教育計画に関する新たな動向を分析した。市町村教育計画の分析視点を明らかにした上で、今後相当の長期間にわたって成し遂げられるであろう地域主権のもとでの市町村教育の計画化の見通しを得ることを目的に、次の2点を研究の中心においた。
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (3件) 学会発表 (2件) 図書 (2件)
5.
地方分権化と地方自治体教育計画に関する研究-中央・地方関係の変容のなかで-
研究課題
研究種目
基盤研究(C)
研究分野
教育学
研究機関
名城大学
研究代表者
田子 健
名城大学, 教職課程部, 教授
研究期間 (年度)
1997 – 1999
完了
キーワード
教育計画
/
教育分野の地方分権
/
教育の規制緩和
/
地方教育行政
/
教育の分権化
/
地域社会と教育
/
教育行政の自治事務化
/
教育委員会制度
/
教育の地方分権
/
地方自治体教育計画
/
教育行政
/
地方教育政策
/
生涯学習
/
地方分権推進委員会
/
文教制度改革
/
計画行政
/
教育長意識分析
研究概要
日本における教育の地方分権化は、すぐに進むものでもなく、簡単に成功するものでもない。非常に多くの制度と同時に意識の改革が必要である。また、法の整備も重要な要素である。多くの教育行政関係者、教師、市民の関心が深まることが、成功の第一歩である。
...
この課題の研究成果物
文献書誌 (19件)
6.
1930年代におけるロシア教育の歴史的総合的研究
研究課題
研究種目
総合研究(A)
研究分野
教育学
研究機関
北海道大学
研究代表者
竹田 正直
北海道大学, 教育学部, 教授
研究期間 (年度)
1993 – 1994
完了
キーワード
ロシア
/
教育
/
歴史
/
児童学
/
義務教育
/
ロシア教育
/
1930年代
/
ソビエト教育
/
スターリン批判
研究概要
本研究は、第1班「教育計画と教育統制」においては、「5カ年計画」を成す工業化・農業集団化との関連で初等義務教育の施行経緯を検討し、1929年秋の時点で、学齢児童の親に就学義務を課し義務違反に対する罰金・強制労働の措置を導入する、政治姿勢転換が行われたことを明らかにした。また、中国と接するソ連周辺部=
...
この課題の研究成果物
文献書誌 (20件)
7.
1960年代「高度経済成長」期におけるわが国教育構造の変動に関する地域比較研究
研究課題
研究種目
一般研究(A)
研究分野
教育学
研究機関
東京大学
研究代表者
浦野 東洋一
東京大学, 教育学部, 助教授
研究期間 (年度)
1985 – 1988
完了
キーワード
教育計画
/
人的能力開発計画
/
労働市場
/
全国一斉学力テスト
/
勤務評定
/
高校多様化
/
学校間格差
/
能力主義
/
高度経済成長
/
人的能力開発
/
教育投資論
/
教師の勤務評定
/
全国一斉学力調査
/
学習指導要領
/
高校進学率
/
高校の多様化
/
経済計画
/
人的能力計画
/
地域開発
/
1960年代の教育
/
都道府県教育計画
/
長期総合教育計画
/
教育における「能力主義」と「管理主義」
/
経済と教育
/
産業と教育
/
教育構造の変動
研究概要
人的能力開発計画の前提条件となったものは、(1)労働市場の変化、(2)労働過程の変化、(3)職業教育・訓練の変化であった。
...
この課題の研究成果物
文献書誌 (12件)
8.
児童・生徒に対する懲戒・体罰に関する教育学・教育法社会学的研究
研究課題
研究種目
総合研究(A)
研究分野
教育学
研究機関
東京大学
研究代表者
牧 柾名
東京大学, 教育学部, 教授
研究期間 (年度)
1985 – 1987
完了
キーワード
体罰
/
懲戒
/
いじめ
/
体罰判例
/
教育的配慮
/
子どもの人権
/
教育観
/
指導観
/
制約原理
/
体罰裁判過程
/
未熟
/
生活指導
/
専門職性
/
学校運営
/
教育行政
/
自律性
/
自治
/
能力観
/
教育法と体罰
/
教育法社会学と体罰
/
体罰アンケート調査
/
1980年代の教育
研究概要
1, 質問紙による調査: 体罰の実態についての認識, 体罰についての規範意識, 体罰の教育的効果についての意識等をあきらかにするため, 教師(小・中・高)2010名, 生徒とその父母(中1, 高1, 高2)2320名, 合計4340名を対象として調査を実施(61年10月〜11月)した. 62年度にそ
...
この課題の研究成果物
文献書誌 (13件)