| Project Area | Integrative bioarchaeological studies on human prehistory in the Japanese archipelago |
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| Project/Area Number |
23H04844
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Transformative Research Areas (A)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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Transformative Research Areas, Section (I)
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| Research Institution | Ritsumeikan University |
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Principal Investigator |
中村 大 立命館大学, 共通教育推進機構, 教授 (50296787)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高瀬 克範 北海道大学, 文学研究院, 教授 (00347254)
山口 雄治 徳島大学, 大学院社会産業理工学研究部(社会総合科学域), 准教授 (00632796)
河合 洋介 国立研究開発法人国立国際医療研究センター, 研究所, 副プロジェクト長 (30435515)
NOXON Corey・Tyler 立命館大学, 立命館グローバル・イノベーション研究機構, 助教 (70906924)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2028-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2025)
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| Budget Amount *help |
¥34,190,000 (Direct Cost: ¥26,300,000、Indirect Cost: ¥7,890,000)
Fiscal Year 2026: ¥5,200,000 (Direct Cost: ¥4,000,000、Indirect Cost: ¥1,200,000)
Fiscal Year 2025: ¥7,670,000 (Direct Cost: ¥5,900,000、Indirect Cost: ¥1,770,000)
Fiscal Year 2024: ¥8,190,000 (Direct Cost: ¥6,300,000、Indirect Cost: ¥1,890,000)
Fiscal Year 2023: ¥9,750,000 (Direct Cost: ¥7,500,000、Indirect Cost: ¥2,250,000)
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| Keywords | 先史時代 / 人口動態 / ゲノム分析 / 統計解析 / 自然科学分析 / ゲノム解析 / 同位体分析 / 放射性炭素年代 |
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| Outline of Research at the Start |
この研究では、縄文時代を中心とする先史時代を対象に、遺跡から発見された各種資料（建物跡、人骨、動植物の遺存体）について年代測定、同位体分析、ゲノム分析、統計解析など多彩なデータ分析を行う。こうした多角的な分析からより高い精度で信頼性のある人口動態の推定が可能になる。それとともに、考古学的手法に自然科学的手法を織り交ぜた総合的学問領域である「統合生物考古学」の確立に貢献できる研究をめざす。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、統計解析や自然科学的手法を駆使し先史時代人口の時空間的な動態を実証的に解明する。課題１「東日本先史時代における人口変動および環境との相互影響関係の解明」では、中村は住居跡と遺跡について100年幅の時間ブロックごとの存在確率和（≒年間平均存在数）の算出を進め、人口動態の地域差を分析した。北海道南部と東北北部では、縄文前期－後期の変動パターンはよく似る一方、早期と晩期では違いがみられることが明らかになった。NOXONは住居の建設コストの定量化研究を実施し、住居構造の複雑性（≒定住度）が住居数から人口を推定する際に与える影響を考察した。高瀬は、北海道のマダラの炭素・窒素・酸素同位体分析を実施し、人口が多い時期に同位体のデータも集中することを指摘した。
課題２「西日本先史時代における人口変動および環境との相互影響関係の解明」では、山口が縄文後期の岡山県津島岡大遺跡の低湿地型貯蔵穴群から出土した堅果類の年代測定をもとに、貯蔵穴の同時利用は２～４基程度と推定した。小規模な居住人口が想定される。これは、住居跡が発見されにくい西日本で人口を推定する手法の一つになりうる。
課題３「ゲノム解析による先史人口の推定および考古学的な人口推定との比較分析」では、河合が現代日本人6,904の全ゲノムデータから日本の地域ごとに人口変動過程を推定し、沖縄とその他の地域で人口減少のピークに年代的な違いがあることを指摘した。沖縄では約700－800年前に、そのほかの地域では300－400年前に人口減少のピークが見られる。
課題4「複数の解析手法よる人口動態推定結果の比較分析」では、高瀬が北海道島の放射性炭素年代測定値4433点によるSPDプロットにもとづく人口変動の推定結果と中村の考古資料にもとづく推定結果と比較を行った。道南の縄文時代については両者の一致度は比較的よいことが確認された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度は、昨年度に引き続き、先史時代の人口動態推定に用いる各種のデータ構築と分析手法の改良を目標として研究を進めた。データの取得については、西日本の遺構の年代測定、動物遺存体の同位体分析、現代人および古代人のゲノムデータ、住居形態ごとの必要な資源とエネルギーの見積もりについてはほぼ当初の予定通り進展している。東北地方の遺跡と住居跡のデータベース構築については中村の本務の都合により一部について遅れが生じているものの、次年度に回復可能と判断している。
分析手法の改良については着実な進展があった。考古資料にもとづく人口動態推定については、時間的に等間隔な時系列データを構築するために必要な土器編年に暦年代を付与する作業を進め、縄文早期から晩期（10500－2300 calBP）までの100年幅の時間ブロックに対応する土器型式の確率分布データを更新した。また、考古資料と放射性炭素年代測定値という異なるデータから推定された人口動態の比較検討が開始されたことは、本研究において重要な進展である。複数の人口動態推定を比較することで、より蓋然性の高い人口動態復元が可能になるとともに、それぞれの分析手法の特性や課題を明らかにすることにもつながり、分析手法の改良にも貢献する。
以上を総合し、現在までの進捗状況についてはおおむね順調と評価する。
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| Strategy for Future Research Activity |
地域やデータ種別ごとの人口動態推定については、引き続きデータの構築と分析手法の改良を進める。これは本研究の基盤であり、先史時代の日本列島における人口動態の実態解明に必要不可欠である。
それとともに、本研究は令和7（2025）年度から第２段階に移行し、「研究成果と手法の比較および相互評価」も進めていくことになる。それぞれの研究成果が一定程度得られてきた段階で、研究課題間の比較と相互評価を行うことにより、本研究の一層の推進を図る。まずは、人口推定結果の比較をもとに、地域差の実態、データや手法による結果の相違などを整理する。次に、それにもとづき各分析手法の特性や特有のバイアスを明らかにし、その軽減方法を検討する。こうした作業の結果、人口動態の変動パターンがおおむね一致し、データのノイズや手法のバイアスによる影響が小さい可能性が高い場合は、その推定結果について現段階では妥当性の高いものと評価することができる。反対に、変動パターンに大きな違いがみられる場合には、データや分析手法の特性およびバイアスについて検討し、データや解析方法の見直しを進める。こうした方策をとることにより、研究の着実な進展を図る。もちろんのことだが、先史時代には戸籍など直接人数を数えることができる史料がない。したがって、必然的に人口と比例関係にある何らかのデータにもとづく間接的手法で人口動態を推定することになる。この場合、各種のデータにはそれぞれ一長一短があり、複数種類のデータや分析手法による複数の推定結果を比較することで妥当性の高い推定範囲を見極めていく必要がある。
さらに、他の計画研究班とのコラボレーションも進め、本学術変革領域研究がめざす日本列島域における先史人類史の総合的叙述と統合生物考古学の確立に貢献する人口動態研究をめざす。
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