農村地区の土地利用形態の変化とそれに伴う防災力の変化の時系列予測

Research Project

Project/Area Number	01601003
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research on Priority Areas
Allocation Type	Single-year Grants
Research Institution	Hokkaido University
Principal Investigator	堀口郁夫北海道大学, 農学部, 教授 (10001439)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	鈴木晴雄香川大学, 農学部, 助教授 (00036089) 鈴木義則山口大学, 農学部, 教授 (70081495) 中山敬一千葉大学, 園芸学部, 教授 (90009697)
Project Period (FY)	1989
Project Status	Completed (Fiscal Year 1989)
Budget Amount *help	¥3,200,000 (Direct Cost: ¥3,200,000) Fiscal Year 1989: ¥3,200,000 (Direct Cost: ¥3,200,000)
Keywords	土地利用形態 / 宅地化 / 畑地化 / 表面温度 / 流出率 / ランドサット / 防災力 / 予測式
Research Abstract	わが国では急速に水田地帯の宅地化や畑地化が進行している。そのため遊水機能の低下やその他の防災機能の変化が起きている。土地利用形態の変化を衛星データで調べ、その変化に伴う防災力の変化を予測することを研究の目的に行った。調査地区は北海道石狩川中流(岩見沢、江別、当別、新篠津)付近、関東小野川水系乙戸川流域(茨城県つくば市、牛久、阿見)、香川県東部(東讃地方)である。これらの地区について、8〜9年間のランドサットデータを調べ、土地利用形態の変化を調べた。北海道石狩川中流のランドサットによる土地利用分類では、1980年9月のデータと1988年7月のデータの比較で水田は約10%の減少、畑地は逆に10%の増加、住宅地等はほとんど変化無しであった。関東小野川水系乙戸川流域の解析では、1979年から1987年まで、水田は変化無し、畑地・裸地で7%減少、森林で8%減少、住宅地が7%増加であった。香川県東部では、1981年から1989年まで、農耕地が約3%減少、住宅地が5%増加を示した。すなわち、北海道を除いて農耕地や森林が減少して、住宅地の増加がみられた。さらに、これら農耕地や森林の減少にともなう防災力の変化について調べた。北海道ではランドサットデータを使用して、土地利用面積が変化したときの表面温度の変化予測式を計算した。表面積(T)は、T=1.58+18.30×1(森林)+24.04×2(畑地)+35.37×4(裸地)+23.26×5(宅地)+19.81×6(水田)で表わされた。関東小野川水系乙戸川流域では土地利用の変化にともなう流出率の変化を予測した。その結果、1979年から1987年に流出率は約2%増加したと計算できた。また、流出率の変化は、推定流出率=0.90×(市街地)+0.75×(水田)+0.50×(その他)で計算した。今後は、土地利用形態の変化にともなう流出率の変化のモデル式の正確な式の構築を行う必要がある。