熊本地震をモデルにした近代都市直下地震災害の予測と軽減対策

Research Project

Project/Area Number	01601032
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research on Priority Areas
Allocation Type	Single-year Grants
Research Institution	Kumamoto University
Principal Investigator	秋吉卓熊本大学, 工学部, 教授 (60040383)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	楢橋秀衛九州産業大学, 工学部, 助手 (50122601) 渡辺一徳熊本大学, 教育学部, 助教授 (10040049) 宮崎雅徳九州東海大学, 工学部, 助教授 (80070001) 久保寺章京都大学, 理学部, 教授 (70025229) 表俊一郎元九州産業大学, 工学部, 教授 (90037995)
Project Period (FY)	1989
Project Status	Completed (Fiscal Year 1989)
Budget Amount *help	¥2,300,000 (Direct Cost: ¥2,300,000) Fiscal Year 1989: ¥2,300,000 (Direct Cost: ¥2,300,000)
Keywords	直下地震 / 活断層 / 体感震度 / 家屋地震被害率 / 常時微動 / 液状化 / 井水異常 / 微地形
Research Abstract	近代における直下地震の貴重な一例である熊本地震の調査により、熊本市のような中規模都市の地震被害の予測とその軽減策について検討を試みた。それらを要約すると以下のようになる。 1)熊本地震による木造家屋の大被害域が、市の直下を走る北落ちの立田山断層線上に並び、この断層線より北部の地域に地割れと井水異常が集中していたことを見出した。これより熊本地震はこの浅い活断層による直下地震であったこと、さらに、立田山山中等で、この断層が活断層であることを視認し、20万年前より平均0.1mm/y以上の活動をしていることを確かめた。 2)常時および台風時の微動観測結果から、1〜3秒の卓越周期が気象変動による波浪から励起されることが分かった。そこでこの一過性の海洋スペクトルを消去してみると、沖積層が厚いと卓越周期は低く、振幅は増大し、大むね沖積層厚と木造家屋の被害率との強い相関性を確認した。 3)気象庁震度は、地震動強度の体感尺度と考えられるが、現在の高層ビルでの震後のアンケート調査による震度分布と強震計記録による分布とはよく合致し、この体感尺度は物理的尺度に近づくことが分かった。これより、過去の記述から推定される震度は、適当な補正をすれば、かなり正確に評価できそうである。 4)熊本地震における地盤の液状化は、そのほとんどは、新・旧河川敷、掘割あるいは埋立地等の水位の高い砂質性の地盤で発生し、断層には沿っていなかった。さらに、その余震でも液状化が同一地点で再発し、慣用の液状化推定範囲をはるかに越えた地域にも液状化が発生していたことが調査により分かった。これより液状化の判断には、微地形および軟弱地層構造の両面の調査を重視すべきことを提起した。