| Project/Area Number |
01603004
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research on Priority Areas
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
石谷 久 東京大学, 工学部資源開発, 教授 (70013703)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
飯倉 善和 東北大学, 工学部, 助教授 (30109897)
清水 浩 国立公害研究所, 室長 (30109904)
笠井 啓一 東京大学, 工学部・電気, 助手 (70010923)
曽根 悟 東京大学, 工学部・電気, 教授 (10010711)
野末 尚次 鉄道総合技術研, 主任
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| Project Period (FY) |
1989
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 1989)
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| Budget Amount *help |
¥2,500,000 (Direct Cost: ¥2,500,000)
Fiscal Year 1989: ¥2,500,000 (Direct Cost: ¥2,500,000)
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| Keywords | 地域交通 / 最適経路選択 / 電気自動車 / 交通需要分析 / 広域交通管制 / 地域データべース / 交通エネルギー |
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| Research Abstract |
道路交通需要の質と量、並びに現実的な代替輸送機関の特性を把握して、エネルギー源代替とエネルギー効率並びに諸環境の改善が可能な電力応用輸送機関による代替可能性と効果を定量的に検討し、エネルギーの有効利用の立場から交通需要テータに基づいて交通機関代替シナリオを定量的に評価分析するためにマイコンを端末としてワークステーションを中心とした地域交通エネルギー分析システムを構築した。このシステムにより首都圏を対象地域として以下の分析を行った。
(1)電気自動車への転換可能性
環境、省エネルギーの両面で極めて有効であるが、既に広く普及している高性能のガソリン車に対して電気自動車が満足すべき仕様をより技術的に評価すると共に、実使用上要求される性能を検討した。
(2)鉄道輸送への転換
エネルギー消費の比重が大きい貨物輸送の一部を鉄道に肩代りさせるピギーバック輸送方式と、より一般的に道路交通の一部を制限することにより陰に鉄道に転換する場合のエネルギー面からの検討を行った。
前者については具体的な路線を仮定して、この実現に最も重要な条件である移動速度と、経済性の面での競争力を検討して、経済性、或はより広い意味での社会的効果(公害、省エネ等)を断面輸送量の関数として評価した結果、外環状線を例としてその断面交通量が1万台/日以上あれば経済的にも充分成立する可能性があることを確認した。
後者に対しては道路交通の抑制により鉄道への転換を図るために首都圏の内、特に交通集中の著しい東京中心部の道路交通量を適当な規制により一律に10%削減する場合を想定して、前述の分析システムによりその省エネルギー効果を検討した。この結果、全体での省エネルギー効果は対象領域内で17%の削減が可能なことが示された。
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