「大国の代償」等の歴史的分析を踏まえた日本の国家モデルの将来予測に関する基礎研究

• Project/Area Number: 02244211
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research on Priority Areas
• Allocation Type: Single-year Grants
• Research Institution: Nagaoka University of Technology
• Principal Investigator: 乾 侑 長岡技術科学大学, 工学部, 教授 (00134966)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 清水 武明 長岡技術科学大学, 工学部, 助教授 (70126473) ; 大里 有生 長岡技術科学大学, 工学部, 助教授 (20143737)
• Project Period (FY): 1990
• Project Status: Completed (Fiscal Year 1990)
• Budget Amount: ¥2,000,000 (Direct Cost: ¥2,000,000); Fiscal Year 1990: ¥2,000,000 (Direct Cost: ¥2,000,000)
• Keywords: 覇権システム / コンドラチェフの長波 / 大国の代償 / 近代世界システム / ウォ-ラ-ステイン / モドルスキ- / 商業・産業革命 / international regime

Research Abstract

1.本研究の目的
本研究は、ヨ-ロッパ資本主義経済が確立した16世紀以降の覆権システムを支える要件及びそれに必然的に付随する「大国の代償」に関し、コンドラチェフの長波との関連の下に実証的な分析を行い、研究代表者が提唱する仮説を検証することを目的とする。
2.本研究の成果
先ず、覇権国(global powers:GP)又はそれに準じる主導権国(major powers:MP)は、(1)ハプスブルク・スペイン又はポルトガル(MP)→(2)オランダ(MP)→(3)イギリス〔I〕(MP)→(4)イギリス〔II〕(GP)→(5)アメリカ(GP)という風に変遷している。これらの覇権システムのモデル化を試みると、(a)覇権の争奪期(商業・産業革命等の形成期)→(b)覇権の中心的時期(商業・産業革命等の発展期)→(a)→(b)の各時期がおよそ平均50年で交替している。一方、19世紀を中心とするコンドラチェフの長波を16世紀まで拡張して考えると、覇権の争奪期及び覇権の中心的時期は、それぞれコンドラチェフの長波のピ-クから次のピ-クまで(およそ平均50年)に当たるという仮説を立てることができる。また技術革新とその伝播・普及に関する赤松要理論とこの覇権システムを関連付けると、覇権の争奪期は主要商品の同質化(homogenization)の時期、覇権の中心的時期は主要商品の異質化(heterogenization)の時期と位置付けることができる。
覇権システムを可能にする基盤は、いわば物理学的な磁場にも似たfieldであると考える。覇権を掌握するためには、上部構造としての経済、金融、貿易等の諸システムに関するinternational regimeを形成する能力の他に、下部構造としての人種、言語、宗教、地政等における正統派(主流派)としての証のようなものが不可欠である。