| Project/Area Number |
02610058
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| Research Category |
Grant-in-Aid for General Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Research Field |
Psychology
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| Research Institution | Kyushu University |
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Principal Investigator |
針塚 進 九州大学, 教育学部・附属障害児臨床センター, 助教授 (50113973)
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| Project Period (FY) |
1990 – 1991
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 1991)
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| Budget Amount *help |
¥1,600,000 (Direct Cost: ¥1,600,000)
Fiscal Year 1991: ¥600,000 (Direct Cost: ¥600,000)
Fiscal Year 1990: ¥1,000,000 (Direct Cost: ¥1,000,000)
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| Keywords | 障害老人 / 動作法 / 動作 / 情動・行動 / コミュニケ-ション / 施設内老人 |
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| Research Abstract |
施設内障害老人の現況について2施設を中心に動作現況を調査した結果、補助具なしで単独歩行が可能な者は約7%であり、歩行器、杖等の補助具により単独歩行可能な者は約10%で、単独車椅子移動の者は約6%、残りの約76%は介助による車椅子移動のものとなる。だがこの76%の者の中の約25%は食事、排泄もベッドで行い、実際にはほとんど施設内の移動の機会がない。この数値は2施設を平均化したものであり、施設内老人の平均年齢によって多少の差が認められ、開所からの経年によっても差があることが推定される。
補助具使用の単独歩行者2名、介助車椅子移動者2名および移動機会僅少者2名に動作を実施した。その結果、単独歩行者では1名が補助具を使用しなくなり、介助車椅子移動者は車椅子に乗る時に自分で立って車椅子に腰掛けられるようになった。移動機会僅少者は、顕著な動作面での変化は認められなかった。しかし動作法による老人への関わりは動作の改善を目的とするだけではないので日常生活における情動や行動の変化をも期待した。その結果、表情の変化、訓練者のみならず施設職員との関わりにおいても言語的・非言語的応答が改善した。変化の見られなかった老人は、痴呆化が著しくかつ身体が痩せ細っているため動作法適用が難しい事例であったといえる。また、言語的コミュニケ-ションの可否は、動作法適用には大きな要因ではなかったが、体力すなわち身体的な状態は動作法適用上の重要な要因となる。また、動作面での効果は障害発生からの年〓と関係があることが示唆された。以上から老人が自らの身体を自分自身で動かすように援助する動作方法は、障害があるゆえに、自らの動きが制限されている老人の心身の活性化の一助となろう。今後は、動作法適用の適否の検討も必要となる。
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