| Project/Area Number |
03229105
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research on Priority Areas
|
| Allocation Type | Single-year Grants |
|---|
| Research Institution | The University of Tokyo |
|---|
Principal Investigator |
高木 教典 東京大学, 新聞研究所, 教授 (20013039)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
水越 伸 東京大学, 新聞研究所, 助手 (60219623)
井上 宏 関西大学, 社会学部, 教授 (60067600)
小林 宏一 成城大学, 文芸学部, 教授 (30170319)
須藤 春夫 法政大学, 社会学部, 教授 (90130749)
天野 勝文 筑波大学, 現代語現代文化学系, 教授 (50184239)
|
|---|
| Project Period (FY) |
1991
|
| Project Status |
Completed (Fiscal Year 1991)
|
| Budget Amount *help |
¥4,000,000 (Direct Cost: ¥4,000,000)
Fiscal Year 1991: ¥4,000,000 (Direct Cost: ¥4,000,000)
|
|---|
| Keywords | メディア / 新聞 / 放送 / ニュ-メディア / 情報産業 / 高度情報化 / ケ-ブルテレビ / テレコミュニケ-ション |
|---|
| Research Abstract |
平成3年度は、次のような過程を経て調査研究を推進した。
(1)まず、5月までに研究班内に3つの研究グル-プを設定し、研究体制を整えた。班全体レベルでは高度情報化の中のメディアのあり方をどのようにとらえるかといった、基本的な認識枠組みの形成、および共有のための作業をおこない、研究グル-プ・レベルでは、それらを前提として具体的なメディア事業の実態把握のための調査を進めた。3つの研究グル-プは、第1グル-プ:新聞・通信社・出版など活字メディア/第2グル-プ:衛星系を含む放送メディア/第3グル-プ:有線系、パッケ-ジ系を含むニュ-メディア、を中心として編成された。
(2)基本的な活動として班全体レベルでは、個別メディアの技術・組織・産業レベルにおける情報化の動向の基礎的把握が中心で、そのために日本新聞協会、郵政省、日本放送協会放送文化研究所、日本民間放送連盟、マルチメディアソフト振興協会などから情報化関連の資料を収集し、文献や年表をコンピュ-タでデ-タベ-スとして構築する作業をおこなった。また、研究メンバ-相互の連絡交流のために、電子掲示板を設置した。
(3)7月以降、各グル-プは、具体的な調査対象となるメディアを選定し、聞き取り調査をおこなった。第一(新聞、通信社)グル-プは、日本の新聞製作のコンピュ-タ化の趨勢にもっとも大きな影響を与えてきている朝日新聞社を対象として、その新聞製作システムである「ネルソン」の形成過程について、同社OBも含めて4回のインタビュ-を実施した。また、朝日との比較検討を前提として、より小規模な地域紙の情報化の状況を把握するため、山梨日日新聞、上毛新聞に対しても聞き取りをおこなった。第二(放送)グル-プは、とくに報道活動、および番組に情報化が与えるインパクトを中心に研究を進めることとし、日本でもっとも古くから報道ネトワ-ク(JNNネットワ-ク)を形成し、新たな社屋の建設によって新しい技術革新を積極的に取り入れつつある、TBS(東京放送、キ-局)と、MBS(大阪毎日放送、準キ-局)を対象に、計10回、32名に対してインタビュ-を実施した。第三(ニュ-メディア)グル-プは、主にケ-ブルテレビと映像プロダクションの産業的状況を把握するため、メディア開発・総研、電通、日経BP、一関有線テレビ(岩手県)や住宅・都市整備公団多摩開発局などのヒアリング調査を実施した。
(4)上記の作業を継続させながら、その成果を班内資料としてまとめる作業をおこなっている。メディアの情報化には、既存マス・メディア企業内部の情報化と、多様な新しいテクノロジ-を用いた新しいメディア事業(ケ-ブルテレビ、デ-タベ-ス・サ-ビスなど)という二つの側面があり、それらが相互に連関し合う中で、社会情報媒体の構造的変容が進行していることが明らかになってきた。そうしたさまざまな社会情報媒体の、総合的メディア秩序をどのようにとらえていくかということが、重要な課題であることが認識された。今年度のこうした諸作業は、本研究の基礎的な背景の把握や仮説構築に大きく役だった。
|
