重み付き残差法に基づく南関東地域に対する強震動予測
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04201115
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research on Priority Areas
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
ゲラー ロバート 東京大学, 理学部, 助教授 (40170154)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
末次 大輔 建設省建築研究所, 技官(研究職)
大湊 隆雄 甬産省工業技術院地質調査所, 技官(研究職)
纐纈 一起 東京大学, 地震研究所, 助手 (90134634)
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| Project Period (FY) |
1992
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 1992)
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| Budget Amount *help |
¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,300,000)
Fiscal Year 1992: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,300,000)
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| Keywords | 強震動予測 / 重み付き残差法 / 南関東盆地 |
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| Research Abstract |
我々は、現実的な2次元不均質構造に於ける波動伝播を効率よく計算する手法(重み付き残差法に基づいたDirect Solution Method)を開発し、その有用性をテストしてきた。本年度の研究で我々はこの手法を実際に人工地震実験から推定されている2次元不均質構造に適用して計算を行なった。更にこの手法を日本全国で推定されている地下構造に適用し、強震動の実用的な予測を試験的に行った。以下に具体的に述べる。
1.日本全国で爆破実験や微動観測などから推定されている2次元地下浅部構造に本手法を適用し、強震動の実用的な予測を行った。
2.本手法を、地震波形から不均質地下構造を推定する逆問題に適用し、現在地震波走時データのみから求められている地下構造モデルを改善できることを証明した。さらに改善された不均質地下構造モデルを基に本手法による強震動予測を行なえる。
3.本手法を3次元不均質問題を扱えるように拡張し、計算プログラムなどの開発を行った。
日本では、首都圏や全国の堆積盆地を中心に爆破実験や微動観測などによって不均質地下構造モデルが以前から推定されているが、本研究は人工地震探査のデータを用い、より精密に南関東堆積盆地の構造を決定しその研究成果の論文を発表した。今後我々が開発したソフトを利用しさらに精密に南関東地域の強震動予測を行う。
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Report
(1 results)
Research Products
(6 results)
