| Project/Area Number |
04202143
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research on Priority Areas
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Research Institution | Fukuoka University |
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Principal Investigator |
浅野 直人 福岡大学, 法学部, 教授 (90078494)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤村 貞夫 東京大学, 工学部, 教授 (30010961)
林 良嗣 名古屋大学, 工学部, 教授 (00133091)
花木 啓祐 東京大学, 先端科学技術研究センター, 教授 (00134015)
井村 秀文 九州大学, 工学部, 教授 (20203333)
新井 健 東京理科学大学, 理工学部, 助教授 (60126266)
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| Project Period (FY) |
1990 – 1992
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 1992)
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| Budget Amount *help |
¥11,800,000 (Direct Cost: ¥11,800,000)
Fiscal Year 1992: ¥11,800,000 (Direct Cost: ¥11,800,000)
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| Keywords | 環境変化 / 環境指標 / 熱収支 / 都市構造 / 経済発展 / 比較分析 / システムモデル / 遠隔計測データ |
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| Research Abstract |
都市の変化は「都市化」「広域化」の両面からの検討が必要であり、質の面を加味した変化の検討が前者にあたる。都市環境の国際比較にあたって、都市の面的拡大に着目するだけでなく、前者の観点を考慮にいれることは有用である。都市圏の変化のマクロモデルによる記述の試み、またモータリゼーションの視点からのモデル化の結果、既成市街地のスプロール化を防ぐことが重要な課題であることが明らかになった。また、都市の環境変化の指標として、エネルギー消費構造による検討の意義があることに着目した分析を行い、社会総生産額あたりのエネルギー消費量の分析が国際比較に有用であることを見いだした。エネルギー消費は、産業連関モデルによるエネルギー収支勘定の手法による分析も可能であり、財・サービスの形での間接的エネルギー消費を算定することにより都市の他地域との関わりを明らかにしうることを見いだした。このような検討の結果、途上国に対する援助の在り方としては、民生部門における省エルネギー技術の移転が重要であり、また一般的に都市のエネルギー消費を最小限にするための都市構造としては、自立可能なコンパクトな都市の適正な分散が須要であるとの結論に達した。本研究では、このほか遠隔計測データ等の利用による時系列的な土地被覆構造の変化の分析、熱環境情報の把握を試み、地上データとの良好な相関を得た。前者については、比較分析のための位置同定の技術的検討及び数量的処理技術の開発をあわせて試み、将来への可能性を確認うしる段階に達した。緑環境について、都市化・広域化に伴う分断現像が進行しているが、途上国を素材とする比較研究の結果、人為力と自然営力との均衡のもとに、安定的な平衡が保たれている実例があり、都市化近郊地域における施策の可能性について重要な知見を得ることができた。
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