情報ネットワークをいかした新しい日本的経営管理の研究
| Project/Area Number |
04832038
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| Research Category |
Grant-in-Aid for General Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Research Field |
社会システム工学
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| Research Institution | Tokyo University of Science |
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Principal Investigator |
山田 善靖 東京理科大学, 理工学部, 教授 (20133457)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松井 知己 東京大学, 工学部, 講師 (30229405)
難波 和明 東京理科大学, 理工学部, 講師 (10228108)
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| Project Period (FY) |
1992
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 1992)
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| Budget Amount *help |
¥1,900,000 (Direct Cost: ¥1,900,000)
Fiscal Year 1992: ¥1,900,000 (Direct Cost: ¥1,900,000)
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| Keywords | AHP / DEA / グループAHP / 集団意思決定 / グループウェア / グループDEA |
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| Research Abstract |
本研究によって以下の4つの研究をおこなった。まず第1に感覚的な要素を含んだ問題の意思決定法として知られているAHPを集団での意思決定を支援するために用いる方法に改善し、二段階グループ意思決定法を構築し提案した。この方法は初めの段階でグループの特性を把握し、次の段階でグループメンバーの意思決定評価を把握し、この二つの結果を総合して、集団の意思決定の為の情報を得る方法である。第2には会議で意思決定をする場合の支援情報を提供する数理計画法としてグループDEA法を考案し、関連学会で発表した。第3に日本の集団意思決定と米国の集団意思決定がどのように異なるかを研究するために、日本の大学生とアメリカの大学生とに同じデーマで議論させその議論の進行状況を観察するとともにビデオに撮り分析した。この実験の結果日本の学生のほうが意思決定問題に直接的な議論が多かったが、アメリカの学生にほうが意思決定問題の背景あるいは意思決定ルールの議論が多いようであった。しかしこの実験は学生を対象としたこと、実験回数が少なかったこと、実験対象者が少なかったことなどの為に十分なものではなかったが、集団の特性と意思決定との関係を把握するための示唆は与えられた。今後この種の実験をさらに続け日米比較をより進めるつもりである。最後に集団意思決定とグループウエアとの関係について文献の調査を行うとともに国際会議に参加、発表によって日本の集団意思決定に対するグループウエアの革新可能性について研究した。
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Report
(1 results)
Research Products
(3 results)
