生活改善、新生活運動と民俗変化に関する研究

• Project/Area Number: 05610255
• Research Category: Grant-in-Aid for General Scientific Research (C)
• Allocation Type: Single-year Grants
• Research Field: 文化人類学(含民族学・民俗学)
• Research Institution: Seijo University
• Principal Investigator: 田中 宣一 成城大学, 文芸学部, 教授 (00101618)
• Project Period (FY): 1993
• Project Status: Completed (Fiscal Year 1993)
• Budget Amount: ¥700,000 (Direct Cost: ¥700,000); Fiscal Year 1993: ¥700,000 (Direct Cost: ¥700,000)
• Keywords: 生活改善 / 新生活運動 / 民俗変化 / 生活改良普及事業

Research Abstract

当研究は、政府諸機関の指導の実施と、住民側の受容態度との両面から押さえることの必要な問題である。具体的には、次の1、2のように実施し、その結果、ややもすると因習というマイナスイメージで捉えられがちな各地の長年の伝承を改変しようとする政府関係諸機関の熱心さと、一方、それに対して、政府の熱意にもかかわらず、各地域には簡単には変えられない伝承の根強さの存続するさまを不十分ながらも明らかにすることができた。
1.政府諸機関での資料調査
(1)農林省の戦後の生活改善指導の実施を把握する上で必要な資料を、農水省図書館および農水省生活改善研修館等に保管されているものの中から発掘することができ、生活改善が単なる衣食住の改善にとどまらず、戦後の農・山・漁家の婦人の労力軽減、健康維持を主目的とし、ひいては農・山・漁家の生活向上に大きな役割を果たそうとするものであったことが明らかになった。
(2)財団法人「あしたの日本を創る会」に保管されている昭和30年代の総会記録(新生活運動協会の)や諸資料によって、いわゆる因習打破のために政府が各地域住民をどのように啓蒙指導しようとしていたかを実証することができた。これらの資料は、従来、研究者間には未知のものであったと思う。
(3)数県の県立図書館や公文書館等の調査から、上記の(1)・(2)の方針や伝達追程や活動運動の推進法を明らかにできた。
2.各地域での資料調査
数地域でん実態調査によって、政府の生活改善の方針が地域の民俗変化に多大の影響を与えたことが実証できたが、他方また、政府方針の受容と反撥の中に、長年の伝承の論理も見出しえた。
今後は、戦前から続く〓〓の動きに関する資料の発掘と、地域の実態調査を深めていきたい。