肉類消費行動の地域間格差について

• Project/Area Number: 05780008
• Research Category: Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)
• Allocation Type: Single-year Grants
• Research Field: 家政学
• Research Institution: Tottori University
• Principal Investigator: 堤 伸子 鳥取大学, 教育学部, 助教授 (40197736)
• Project Period (FY): 1993
• Project Status: Completed (Fiscal Year 1993)
• Budget Amount: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000); Fiscal Year 1993: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000)
• Keywords: 肉類 / 地域間格差 / 都市規模 / 人工の都市化 / 生活様式の都市化 / 所得弾力性 / 価格弾力性 / 習慣効果

Research Abstract

従来の研究成果により、都市規模と食生活の近代化の進展度の間には一定の傾向があることが確認できていたが、情報・流通の発展により、最近では人工の都市化がみられなくても生活様式の都市化が進展するという現象がみられるようになった。そこで、本研究では、人工の都市化と生活様式の都市化の乖離の影響が、近代化の代表である肉類の消費行動においてみられるかどうかを検討した。その結果、以下のことが明らかになった。
1.「家計調査」「全国消費実態調査」「国民栄養調査」の統計資料の分析から、都市規模間によって食料消費の内容構成に格差がみられた。時系列でみると、都市規模間格差は縮小し、画一化・均一化に向かっているものの、依然として格差が存在することが明らかになった。
2.時間の経過とともに徐々に変化していく食料消費の実態に対応した肉類の消費モデルを開発した。つまり、習慣効果をとりいれたナ-ロブ型の動学モデルを基礎としながら、パラメータそのものが時間の関数になっているというモデルである。昭和40年から平成3年までの「家計調査」の資料を用いて、肉類とその種類別に推計した結果、所得弾力性・価格弾力性・習慣効果において、以下の変化がみられた。肉類の種類によっては確認できなかったものもあるが、時間の経過とともに、所得弾力性は低下、価格弾力性の絶対値は低下、習慣効果は高くなる傾向があり、必需性・習慣性を高めてきていることが明らかになった。特に、下位の都市においての変化が著しく、その結果、パラメータの都市規模間格差が縮小した。人工の都市化をともなわない生活様式の都市化が下位の都市において著しく進展しており、肉類の消費行動の都市規模間格差が縮小し、画一化・均一化に向かっていることが明らかになった。