アメリカの大学の会計分野におけるコンピュータ教育に関する実証的研究

• Project/Area Number: 05853022
• Research Category: Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)
• Allocation Type: Single-year Grants
• Research Field: Accounting
• Research Institution: Kochi University
• Principal Investigator: 伊丹 清 高知大学, 人文学部, 助教授 (20176275)
• Project Period (FY): 1993
• Project Status: Completed (Fiscal Year 1993)
• Budget Amount: ¥800,000 (Direct Cost: ¥800,000); Fiscal Year 1993: ¥800,000 (Direct Cost: ¥800,000)
• Keywords: コンピュータ会計教育 / 情報会計教育 / コンピュータ会計 / 情報会計 / コンピュータ教育 / 情報教育 / アメリカの大学教育

Research Abstract

最近2年程の間に、マイクロコンピュータをとりまく状況は大きく変化した。ハードウェア面では、IBM互換機に新CPU「Pentium」が登場し、また本年1月にApple社はMacintoshの新CPU「PowerPC 601」を発表した。また、ソフトウェア面では、IBM互換機にMS-DOS Ver.6とWindows Ver.3.1が登場して急速に普及し、そしてApple社のMacintoshもSystem7に移行している。とくに、昨年度、Apple社のMacintoshは毎月のように新機種が登場し、当初予定していた機種が廃止され、機種選定作業は難航した。最終的には、Quadra840AVという機種を導入し、その操作性等について検討した。その結果、会計というビジネス分野では、Macintoshのもつ操作性、印刷機能、オ-ディオ・ヴィジュアル機能の優位性はあまり活かされないのではないかと考えられる。この点については、本研究の中心であるアンケート調査の結果を待たなければならない。だが、この操作性等の検討によって、アンケート調査表作成時にMacintoshに関する十分な質問事項を織り込むことができた。ところで、本研究の中心を占めるアンケート調査についてであるが、アンケート調査表に上記のようなマイクロコンピュータをとりまく状況の変化等を織り込むために、多くの時間を費やし、当初の予定より大幅に発送が遅れる結果となった。アンケート調査表は、American Assembly of Collegiate Schools of Businessのメンバー校の内、学部レベルに会計学専攻コースをもつ238校に発送した。3月22日現在、その内59授から回答を得ており、集計と分析の作業を進めている最中である。なお、その結果については、今秋にも公表したいと考えている。