| Project/Area Number |
06271210
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research on Priority Areas
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
有馬 孝礼 東京大学, 農学部, 助教授 (10144057)
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| Project Period (FY) |
1994
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 1994)
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| Budget Amount *help |
¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,300,000)
Fiscal Year 1994: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,300,000)
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| Keywords | 木造住宅 / 解体 / 耐用年数 / 再利用 / 炭酸ガス放出 / 木質廃棄物 / 住宅着工数 / 環境保全 |
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| Research Abstract |
建築生産は基本的に資源、エネルギーを消費することで成り立っているが、建築物は長期間に亘って使用されることから廃棄されるまで資源を保管するという側面をもっている。とくに木造住宅は木材というCが固定された資材でできているので、他の無機質資材とかなり異なる。無機質資材は主として生産に要するエネルギーと廃棄のためのエネルギーによってCO_2を放出している。木材は使用されている期間はCを保管している状態であり、解体廃棄によってCO_2に戻る。解体後の廃木材の木質ボードや紙の原料のチップとしてカスケード(段階)型再利用は場を替えたC保管と評価できる。近年、木造住宅の総数は横這いの状態にあり、住宅に保管されるCが停滞している。同時に、建設のためにエネルギーを多く必要とする他の構造によって大気中のCO_2の増加という負荷も与えていることになる。ちなみに他構造の木造住宅に対するCO_2放出の比率は1.5〜2倍である。木造の場合、保管されたCが解体、燃焼によってCO_2放出したときの量を加えると他構造とほぼ同程度の放出となる。都道府県の住宅生産(資材)に関わる炭素放出を新設住宅着工数を横軸に表示すると、ほぼ直線で木造率の低い都市部は床面積の狭さでCO_2放出を抑えていることになる。
耐用年数を25年として、1990年以降の年間新設着工戸数を150万戸として将来予測を行うと、2000年を待たずに全住宅戸数は総世帯数を大きく越え明らかに過剰になり、除却の数も著しくなる。年間新設着工数を120万戸として耐用年数を25年としたときには、ほぼ4000万戸の現状を維持することになるが、同時に除却も120万戸に達し、解体処理の負担が大きくなることになる。耐用年数を35年としたときにはストック量が総必要住宅数の4000万戸を越えるので、段階的に新設着工数を100万戸さらに80万戸というように抑えることになる。すなわちストックの戸数を維持しながら新設着工戸数の段階的な減少が可能になる。当然のことながら除却量も減少に向かう。
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