| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
稲谷 栄己 (株)勝島製作所, 地震研究所(研究職), 所長
松本 達明 日本電気(株), 電波応用事業部・海洋開発センター, 研究員
岩崎 貴哉 東京大学, 地震研究所, 助教授 (70151719)
末広 潔 東京大学, 海洋研究所, 助教授 (20133928)
藤本 博己 東京大学, 海洋研究所, 助教授 (50107455)
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| Budget Amount *help |
¥15,800,000 (Direct Cost: ¥15,800,000)
Fiscal Year 1994: ¥15,800,000 (Direct Cost: ¥15,800,000)
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| Research Abstract |
1.ソフトウエアにより通信パラメータを任意に変更することのできる超音波通信海底部モデムを日本電気(株)海洋開発センターで製作した.基本的には目標の通信速度9,600bpsを達成している.現在モデム単体での水槽試験により基本的な性能の確認を行いながら通信パケットの長さを最適化している段階にある.
3.平行して,観測データの圧縮方法の検討を行った.地震波が在る時は信号レベルが大きく,無い時は小さい.また,地震波はある時間継続する.このような地震波の特徴から,最大信号レベルを1秒間ごとに調べそのレベルの大きさによって1秒間のデータを8ビットあるいは16ビットで記録することとした.この簡単なアルゴリズムでもデータ量を1/2以下に圧縮する事が可能となる.この圧縮アルゴリズムをデジタル地震計に組み込んだ.
4.また,地震検出アルゴリズムの検討を行った.現段階では海底地震観測のデータを超音波通信で回収するのは,陸上の観測結果から判断して緊急に海域のデータが必要な時に限られる.このような場合は事前に何時から何時までのデータが必要であるか分かっている事になる.従って必要とするデータ区間を指定して回収する方式が妥当であると結論し,地震検出アルゴリズムは組み込まないこととした.
今後,相模湾内等で通信距離6,000mまでの性能確認をおこない,海底・海面間の多重反射波による符号間渉などの影響を評価し,連続して送信するデータ長,誤り訂正のためのデータ再送の手順などの通信パラメータに変更を加える必要がある.
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