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張力刺激に対する反応特性からみた血管内皮細胞の異質性

Research Project

Project/Area Number 06670040
Research Category

Grant-in-Aid for General Scientific Research (C)

Allocation TypeSingle-year Grants
Research Field General anatomy (including Histology/Embryology)
Research InstitutionNippon Medical School

Principal Investigator

杉本 啓治  日本医科大学, 医学部, 助教授 (20104002)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 山下 和雄  日本医科大学, 医学部, 教授 (70022796)
武政 徹  日本医科大学, 医学部, 助手 (50236501)
Project Period (FY) 1994
Project Status Completed (Fiscal Year 1994)
Budget Amount *help
¥1,400,000 (Direct Cost: ¥1,400,000)
Fiscal Year 1994: ¥1,400,000 (Direct Cost: ¥1,400,000)
Keywords血管内皮細胞 / 機械刺激 / チロシンリン酸化酵素 / 細胞接着 / ストレスファイバー / 接着斑 / 異質性
Research Abstract

1.各部血管内皮細胞の張力刺激に対する応答性の違いについて
切り出した各部の血管片に0-50%の張力刺激を与え、ストレスファイバー(SF)形成能を形態計測学的に調べた。その結果、内皮細胞群は動脈系では3型、静脈系では2型に分類された。一般に動脈系内皮細胞の方が静脈系のそれよりも本刺激に対する応答性は顕著であるが、静脈系においても常に機械刺激を負荷されている可能性の高い部位(肝門脈、子宮静脈、前顔面静脈など)では高いSF形成能が認められた。また、SF形成には動・静脈内皮細胞いずれも約40%の張力が必要であるが、SF発現までに要する時間は静脈系の方が長かった(動脈系:刺激後10分、静脈系:同約40分)。このように本刺激に対する各部血管の内皮細胞の応答性の違いの中身とSF形成に関する難・易血管部位を同定することができた('94.9・第47回日本細胞生物学会シンポジウム発表)。
2.血管内皮細胞の張力刺激によるストレスファイバー形成の機構解析
本刺激に対するSF易形成系である子宮静脈と大腿動脈の内皮細胞を対象にSF形成における関連要因を探った。まず、Ca^<2+>を除くEGTA処理やストレッチ依存性イオンチャネルの阻害剤であるガドリニウム処理によりSF形成は著しく抑えられた。SF形成に外液からのCa^<2+>流入が必要であることを示唆するが、単に細胞内にCa^<2+>が入るのみでは不十分であることがイオノフォアA23187を用いた実験で明らかにされている。Ca^<2+>流入以外でSF形成に必要な因子を求めたところ、チロシンキナーゼの関与がその阻害剤を用いた解析より強く示唆された。この際、やはり阻害剤を組み合わせた実験よりセリン、スレオニン系キナーゼがSF形成に深く関与している可能性は低いと思われた。これらのことから、内皮細胞のSF形成には張力刺激によって細胞内にストレッチ依存性イオンチャネルを介してCa^<2+>が入ること、およびこの刺激によってチロシンキナーゼが活性化されることの両方が必要であると考えられる。

Report

(1 results)
  • 1994 Annual Research Report
  • Research Products

    (2 results)

All Other

All Publications (2 results)

  • [Publications] 杉本,啓治: "細胞接着分子と細胞骨格分子の相互作用" 日本医科大学雑誌. 61. 267-277 (1994)

    • Related Report
      1994 Annual Research Report
  • [Publications] K,Sugimoto: "Actin filament dynamics in the response of simple squamous epithelial cells to mechanical tension." Cell Struct. Funct.19(Abstract). 420- (1994)

    • Related Report
      1994 Annual Research Report

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Published: 1994-04-01   Modified: 2016-04-21  

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