| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
安田 雪 立教大学, 社会学部, 講師 (00267379)
荒川 治久 立教大学, 社会学部, 助手 (10232042)
山口 和範 立教大学, 社会学部, 助教授 (60230348)
都築 誉史 立教大学, 社会学部, 助教授 (70207421)
池田 央 立教大学, 社会学部, 教授 (00062563)
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| Budget Amount *help |
¥2,100,000 (Direct Cost: ¥2,100,000)
Fiscal Year 1994: ¥2,100,000 (Direct Cost: ¥2,100,000)
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| Research Abstract |
本研究グループでは,コンピュータ使用における心理的要因,企業集団の実態及び形成要因等の調査についてPDAとして携帯用パソコンを用いて行った。PDAの主とした用途は,フィールドにおけるデータの収集,及び現場における即時的な分析であった。年間を通じ実際にPDAをフィールドで使用した結果,機器(ハード面)と使用者の習熟度の両面からの問題が存在することが明らかになった。とりわけ,PDAの製品は技術革新の速度が急速なこと,機器の標準的統一規格が存在しないことなどから,使用者が常に多用な新技術を学習し続けなければならず,現実のニーズを超えた「技術のための技術」の習得に時間をとられるようなケースも存在したことは予想外のマイナス面であった。PDAの機器の使用方法の習得そのものが自己目的化しないよう留意する必要があろう。しかしながら、PDAの携帯性,データ収集・分析の即時性,統一性,データ発信の容易さなどの利点が,インターネットをはじめとする情報・通信インフラの整備発展に伴い,今後その付加価値をいっそう増大させることは確実であると思われる。収集したデータをインターネットを通じて,米国の研究者と相互に交換し合う方法のデモ及び学習も行い,PDAの機動力の可能性を検討したことも成果の1つであろう。
今後のPDAの普及と利用の促進のためには,PDAの機器及び機能の規格の統一化が必要と思われる。また,情報の収集・分析のみの道具としてではなく,情報の発信機能がPDAに強化されることが今後は確実なため,使用者への情報倫理の指導と普及が必須であることも認識されたが,この点については原稿の著作権およびプライバシー等の法整備との関連もあり,今後慎重な検討が必要だと思われる。
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